ついに令和維新発生か！？竹下総理を拷問死させ日本経済破壊を仕組んだ元凶、ＣＳＩＳのマイケル・グリーン、リチャード・アーミテージ、国際資本の宰相ヘンリー・キッシンジャーを絶対に 許すな！
10/1、ついに消費税が10％になった。デフレ下での消費増税はリーマンショック級の景気の冷え込みをもたらすと三橋貴明さんや藤井聡先生がＭＭＴの提唱者であるステファニー・ケルトン教授を招へいしてまで警告し、元財務省のエリート官僚だった高橋先生も同様の警鐘を発していたのに、安倍・麻生政権は財務省の言うがままについにやった。
三橋貴明先生や藤井先生は安倍政権下での緊縮財政により、すでに日本のインフラはボロボロだし、もしここで消費増税10％を行ったら5年後に日本のＧＤＰはメキシコ並みになり、これに日本特有の天災が加わったらミャンマーやカンボジア並みになると言っていた矢先、台風19号で日本列島の128か所の河川の堤防が決壊し、約100名の水死者が出た。
台風時にホームレスの避難所入りを断った台東区と言い、もはや日本はかつての、誰もが同じ釜の飯を食い、全ての者が社会の一員だった日本ではない。
安倍はこの台風と陰惨な大増税の最中、国連で罵詈雑言を吐いたグレタ・トゥンベリの背後にいた環境保護ビジネス団体に10年間で30兆円の援助を約束した。
しかも公務員の給料を洪水災害の中でドサクサに紛れて引き上げた。
それでいて日本の洪水災害で多数の被害を受けた国民に対する復興費はわずか7億円。もちろんそれは堤防などの修復費で、被災者救済費用は入っていない。
安倍首相はかつて某バラエティ番組で尊敬する人は誰かと聞かれ、「私の地元山口では、先生と呼ばれる人はただ一人、吉田松陰先生です。つまり、私にとって先生はただ一人、松陰先生です」と言い放った。
吉田松陰先生は明治維新の発起人であり、私の尊敬する人でもあった。
だから信用してきたのだが、見事裏切られた。
人は尊敬する人間を見習うものではないのか？
今、私の頭の中をよぎっているのは、私が世界一軽蔑するビル・クリントンという元ネオコン大統領で、エプスタイン島事件のロリータエキスプレスに26回も乗っていた卑怯者のことだ。
こいつはロックフェラー一族の隠し子と言われ、実際ロックフェラー一族の番頭だったヘンリー・キッシンジャーの進言通りに天安門事件を引き起こした中国共産党に莫大な資金援助とサプライチェーンの移転政策を行い、米国と日本の国益を大いに損ねる中国の軍事台頭を許した大馬鹿野郎だ。
キッシンジャーやロックフェラーと言えばケネディ暗殺の中枢にいた一族で、アメリカの影の政府ＣＦＲ（外交問題評議会）を所有している。
アメリカの国務長官も財務長官も、大統領アドバイザーも例外なくＣＦＲから選ばれる。
ＪＦＫがキッシンジャーを大統領顧問から外した直後にケネディ暗殺指令が出たと元ＭＩ６のジョン・コールマン博士は著作「300人委員会」の中で述べているほどだ。
米国のサプライチェーンを同盟国と言っていた日本から中国に移管させた張本人がキッシンジャーとビル・クリントンだ。
こいつらが現在の米中貿易戦争の種を撒いた戦犯だ。
このロックフェラーの隠し子と云われ、キッシンジャーを後継人に据えたビル・クリントンは、なんと大統領選挙時に自分たちの集団が殺したＪＦＫと彼が握手している写真を使ったのだ。
そこには学生時代のビル・クリントンがＪＦＫと握手し、いかにもアメリカ国民から愛されていたケネディ大統領のような政治家になろうというイメージ戦略を行っていたわけだ。
この詐欺師そのままのイメージ操作と安倍首相の「私の先生は松陰先生ただ一人」発言は全く同じパターンではないか？
明治維新はわずか７0年前まで世界の有色人種国家の９９％が欧米の植民地になっていた中で、唯一日本だけが独立を保ち、列強入りした偉大な無血革命だった。
それは吉田松陰、高杉晋作、桂小五郎（木戸孝允）、勝海舟、坂本竜馬、西郷隆盛、大久保利通、岩倉具視の8人の男たちによって成し遂げられた。
明治維新をモデルに作られた映画「ラストサムライ」の最初にトム・クルーズがナレーションで言う。
「神話によると、神々が剣を振るとそのしずくが四つの島となり、日本が作られたというが、それは伝説に過ぎない。実際にはこの国は、一握りの勇敢な男たちによって作られた…」
この一握りの勇敢な男たちというのが上に上げた8人、7人の侍と一人の老獪な公家だ。
偉大な8人の内5人は暗殺、処刑、戦死、不慮の病死で死んでいる。
つまり、文字通り命を懸けて国家を守ったのだ。
彼らは侍だったから、死を恐れることは恥だった。
この心を日本はＷＧＩＰによって失った。
この偉大な8人の内、明治維新の先陣を切ったのが他ならぬ吉田松陰先生である。
若干３０歳で幕府に不穏分子として松陰先生が処刑されたことで、それまで及び腰だった弟子の高杉晋作は覚醒した。そして禁門の変で幕府から外国製武器など購入を禁じられ、幕府の言いなりになっていた長州藩に奇兵隊によるクーデターを仕掛け、長州を乗っ取ったのだ。
これがなければ維新の原動力となった薩長同盟はない。
従って安倍が松陰先生の名を語る資格は全くない。
むしろこいつは井伊直弼とかそっち側の人間ではないか！
当時の情勢と今の情勢はそっくりだ。
幕府は治外法権を認める日米修好通商条約を結び、下級武士たちはアメリカに一方的な特権を認める幕府に怒った。
いまはCFR（ロックフェラー所有の外交問題評議会）－ＣＩＡの下部組織と言われるＣＳＩＳ（戦略国際問題研究所）が、日本弱体化計画を売国奴と共に大手を振るって行っている（9.11とケネディ暗殺の正に中枢にいた組織の下部組織が日本を操っているってことだ！CSISの副理事長のマイケル・グリーンバーグはCFRの上級顧問。苗字から何人か察して欲しい）。
優秀なる経済企画庁主導で官民一体となって国家プロジェクトを成功させていく護送船団方式や、日本企業の富やノウハウを海外に流出させないために作った持ち合い株システムがネオコン政権とキッシンジャーに代表されるグローバルユダヤ人のフロントＣＳＩＳの傀儡小泉・竹中によって解体されたが、なんだかんだ言ってそのシステムをパクっているのは共産中国だ。
で、ＧＤＰ世界2位なんだから、社会主義の仮面を被ったファシズム政権中国共産党が運用しても、やはり世界のＧＤＰの20％くらいは支配するような優秀なシステムなのだろう。
日本の場合、この護送船団方式が一億総中流社会を生み出し、社会を結束させたことがアメリカから富を奪ったとして、ネオコンや戦争屋、覇権を握る国際金融資本家は暗殺、ハニトラ、えん罪事件、竹中や小泉親子、中曽根らの工作員を総動員し、あらゆる手段で日本の社会構造をブチ壊して来た。
「日本はアメリカのＡＴＭじゃない」と言った中川昭一財務大臣は読売記者の越前谷知子という女と財務官僚篠原尚之、日銀白川らに抗ヒスタミン剤を盛られ、泥酔会見で失脚したのち不審死。
抗ヒスタミン剤を盛ったとされる3人組の内、篠原尚之はＩＭＦの専務理事に昇格した。
これらの売国奴はＣＳＩＳの犬なのだろうが、こんなことを仕込む連中が同盟国なのか？？
明治維新の当初と現在の状況が違うのは、今の日本人が金の亡者になり、３Ｓ政策で腑抜けにされていることだ。
だが、それでいいのか？
消費増税は社会保障財源確保という名目だが、実態は法人税減税の穴埋めだ。
それは日本企業の株の平均30％が小泉・竹中の会社法改正で外資のハゲタカに所有されており、その配当額は経済ジャーナリストの柏木理佳さんが調べたところによると、なんと純益の３０％にも相当するからだ。
これでは法人税など上げられない。
そして、その真の目的は日本経済のゼロ成長計画にある。
思い出して欲しい。アベノミクスの3本の矢、①大胆な金融政策、②機動的な財政出動、③民間投資を喚起させる成長戦略、は間違っていない。
話題のMMT理論とも乖離してもいない。
しかし、これは①しか行われなかったし、②は竹中の提唱したプライマリーバランス黒字化政策があるうちはできない。安倍が竹中を経済政策を決定する未来投資会議の座長にしていたのだからやる気があったのかは疑問だが、アベノミクスが①～③まで行われて実行されていたら日本は間違いなく経済成長し、消費増税などできなかったはずだ。
その証拠に、この政策は財界や識者からも国民からも認められ、海外に逃げた国内企業も日本に回帰し、失業率も大幅減少した。
若者の雇用も回復していた。これは経済成長、デフレ脱却の機運だったのだ。
しかしここで景気の腰を折る消費増税を財務省の香川俊介が断行した。
消費増税を実施すれば、1～2年は税収が増えるが、数年後に5兆円規模の税収下落が起きるのは彼らもわかっているはずだ。
消費増税、ギリシャ、アルゼンチンを破産させたプライマリーバランス黒字化計画は実はデフレ維持政策であり、経済０成長計画なのだ。
その証拠に、消費税５％導入後、G７＋中国のうち、唯一経済成長０が20年間続いている国家は日本だけだ。
これで喜ぶのはどこだろう？
G6+中国、とりわけ米中だ。
水道民営化、種子法廃止、移民法制定、避妊ワクチン接種、日本を経済成長させないための緊縮財政と格差拡大による国民分断のための消費増税これらを推し進めたのは米ＣＳＩＳとその代理人、竹中、小泉だ。
その大元締め、国際金融資本家のフロント、キッシンジャーはもう数十年前から言っている。
「食料（水ももちろん含む）を支配することで世界の人民を支配することができる。
エネルギーを支配すれば諸国家の政府を支配することができる。
金融を支配すれば世界を支配することができる」と。
これが世界征服をもくろむグローバルユダヤ人と英王室や黒い貴族たちを表看板にしたディープステートの骨子だ。
で、日本は中国には許されているが日本には許されてない日本海の天然ガス開発、種子法廃止、水道民営化で、ディープステートの日本の国家・国民支配を安倍・麻生政権が完全に認めたことと同じだ。
全てはロックフェラーの代理人、キッシンジャーが米中国交正常化会談の際に毛沢東に発言したことを雛形にアメリカによる日本解体が進められてきた。
ロックフェラー財団のアメリカ支配を暴露した「ロックフェラーファイル」によると、キッシンジャーは田中角栄がアメリカの断りなく、日中国交正常化を進めたことに憤激した。
そして毛沢東にこう言ったという。
「日本を経済大国にしたことは間違いだった。
彼らは部族的な観点でしか物事を見ていない」
これに対し、毛沢東が、「日本が経済力を元に再び軍事大国路線を推し進めたらどうするか？」と聞いた所、キッシンジャーは言った。
「日本は食料と製産に必要なエネルギー、材料を 輸入に頼っている。
戦前と同じことをやれば日本は潰せる」
つまり、米中を中心に食料と材料、エネルギーを禁輸すれば日本経済は崩落し、軍事費など捻出できない、と言っているのだ。
エネルギー、水、食料は国家の重要な戦略物資だ。
まず水道水に歯をきれいにするフッ素を混入させればそれを飲んだ国民はＩＱが低下しＡＤＨＤなどの精神疾患者が増大する。これはもうアメリカの研究所で結果が出ているが、握り潰されている。
さらに種子法廃止はロックフェラー財団傘下のモンサント社が開発し、マウス実験で奇形やガン細胞を増殖させることが分かっている遺伝子組み換え食品を、日本が国民食として受け入れることを認めた法律だ。
これら日本そのものを外資に売り渡す法律を決定した安倍・麻生はＣＳＩＳに何度も足を運び、提携する日本財団のゴルフコンペに毎回出席している。
ＣＳＩＳにご教授を受けているのはＡ級戦犯の財務官僚も同じだ。
自衛隊幹部すらそうである。
このＣＳＩＳをどうにかしない限り、間違いなく日本は滅亡する。
麻生がワシントンにあるＣＳＩＳ本部主催の国際会議後の記者会見において、水道民営化を日本国政府として認めた瞬間、その横でホッとしたように水を飲みほした男がマイケル・グリーンＣＳＩＳ副理事長だ。
しかも今もＣＳＩＳのトップは米中同盟を企画し日本解体計画に舵を切ったキッシンジャーと、あの人殺しで金を儲けるネオコンの親玉だったジョージ・ブッシュ・シニアの妻の従兄弟であるリチャード・アーミテージだ！
こいつはアラスカ基地に総理だった竹下登を連行し、拷問死させ、氷詰めの死体姿で日本に送り返した。
これを暴露したのはベンジャミン・フルフォード氏だが、彼はすでに2000年代に彼の著書「ヤクザリセッション」「泥棒国家の完成」において小泉構造改革の真の目的、国際金融資本家と日本の政官財ヤクザのコングロマリットによる日本国家の乗っ取りの内幕を外国人特派員の目で冷徹に分析している。
嘘だと思うならWikipediaで竹下登の死因と葬儀の様子を調べてみればいい。
竹下の葬儀は密葬でそのまま彼は火葬場送りになった。
本来、密葬は自殺や変死者が弔われる葬儀形態だ。
一国の総理大臣が密葬はおかしいだろう？
彼によると、霞が関の要人、特にケンカもしたことのないビビりの財務省や宮内庁高官やは竹下拷問ビデオを見せられているという。
その瞬間から財務官僚や宮内庁は極めて高知能な日光猿軍団となった。
猿回しをやれと言われたら脱糞しながら猿回しをやるようになった。
これが、日本政府や宦官となった霞が関官僚の売国行為の根源にあるとみる。
すべては首相殺しのＣＩＡのシンクタンクであり、ジャパンハンドラーの巣であるＣＳＩＳと、その提携機関ＣＩＡ工作員で右翼の親玉だった笹川良一が作った「日本財団」、その下部組織の東京財団（初代理事長は竹中平蔵）、そして月2回霞が関官僚と在日米軍で開かれる密室会議「日米合同委員会」、すべて密約に基づいた政策が密室会議で決められている。
これが民主主義国家の独立国か？
台風19号が千葉を直撃した夜、森田健作知事は日米合同委員会に出席して被害をほったらかしにした。
「俺は男だ！」が聞いてあきれる。所詮男じゃなかったんだろう。
このような状況の中で、京アニ放火事件や、ロスジェネ世代による通り魔事件などが多発している。
彼らは小泉・竹中、それから派遣法を推進し、オリックス会長で竹中を拾った宮内義彦（グローバル政策を日本に受け入れさせるためにデビット・ロックフェラーが作った日米欧三極委員会の初代メンバー）らによる棄民政策で未来が見えない。
絶望しかないのはわかる。
しかし、全く関係ない、同じ被害者の日本国民を八つ当たりで殺すことは卑怯者の極致だ！
格差は一種の暴動形態である犯罪を生む。
どうしても衝動を押さえられないならＣＳＩＳのマイケル・グリーンやリチャード・アーミテージ、ジョセフ・ナイ、竹中平蔵、そしてマイケル・グリーンの子分で実績もないのに将来の総理とか言われている小泉進次郎（こいつはマイケル・グリーンの秘書をやっていた。奴のミッションは日本の食を守っている農協の解体だそうだ）、財務事務次官や主計局長ら主流派に天誅を食らわして抹殺しろ！
（因みに奴らの日本支部は東京タワーの真下にあるぞ）
そうすれば、おそらく国民的英雄になるだろうし、現在の米の経済植民地である日本の現状に一石を投じて、政府も霞が関官僚も追い詰められた国民の現状を理解するだろう。
ベンジャミン・フルフォード氏はマイケル・グリーンに何度も暗殺を仕掛けられ、次会ったら殺すと言っている。
正当防衛だと。
1997年の消費増税から12年間、自殺者がそれまでの平均22000人から32000人へと、毎年きっちり1万人ずつ増えた。
自殺に追いやられた日本国民は12万人。
それで今回の消費増税と緊縮財政で日本経済は壊滅。インフラは決壊。
これからさらに多くの日本国民が自殺に追い込まれるだろう！
だったらブッシュの血族アーミテージや、マイケル・グリーン、竹中・小泉親子、財務省主流派に天誅を食らわしても正当防衛、民間防衛だ。
それを殺人だなんだ言ってたら、坂本竜馬や維新の志士、織田信長や徳川家康は殺人犯なのか？
それに言ってしまうと、今の日本に本当に必要なものは令和維新、つまり自衛隊良識派によるクーデターだ。
トランプ政権のような軍事政権の誕生だ！
選挙制度ではもうこの国は取り戻せない。
一人は皆の為に、皆は一人の為に！これが国家だ！
私は帝国軍人だった祖父を尊敬し、これまでこの国を愛し、愛国保守派だったが、トランプ大統領ですらディープステートからアメリカを取り戻せていない現状で、日本のカバールの奴隷政権や奴隷官僚の宦官政治に我慢することはもう限界だ。
私がそこそこ生きていけても、老人が困窮自殺し、 国から見捨てられ孤独死や路上で餓死する人間を救わない国家などいらない！
私は羊のように沈黙しなすがままになるくらいなら、トランプ政権誕生のようなフロントを立てた軍事クーデターが起きた方がマシだと考えている。
アメリカが日本の諜報機関設立も認めず、核開発も認めないなら、最悪この国を反国際金融資本のロシアにくれてやればいい。
米軍が竹下首相にやったように、為政者を拷問死させ、日本から苦渋に耐え形成した富を盗み、日本という国家を奴隷化しようとするのなら、国民総玉砕覚悟でアメリカのディープステート（グローバルユダヤ財閥、究極の白人結社300人委員会）に対抗するべきだ。
トランプがカバールを殲滅したら話は別だが、そうなるまでは米軍追放運動を起こすべきだ！
それによって3.11の津波テロのように原子力空母からの攻撃が来るかもしれない。
そうしたら、資源はあるが産業のないロシアに国家機密売り渡してでも核ミサイルを買う活動をするべきだ。
そうなれば日本はいざという時、ＣＳＩＳ本部に念願の戦術核（原爆）を落とし、原爆被害の実体験をさせてやれるし、米軍指揮下にない核を持った時に初めて日本は自主権を得る。
北朝鮮見れば分かるではないか？！
日本はプラザ合意以降、アメリカやヨーロッパに核を撃つ権利を再び得た。
日本人1億が全滅しても、国際金融資本の本拠地スイスのバーゼルやニューヨークのロックフェラーセンター、タックスヘイブンの脱税資金の大半を運用している英国ロスチャイルドの大拠点、ロンドンシティに核を落とし、5億人も殺せられれば、中央銀行私物化によるインチキ経済システムから人類を開放できる。
これぞ武士道精神、大和民族の本懐ではないのか？！！
これこそ世界が最も恐れた武士道精神と核の結合だ。
実はもう皆さんわかっているだろう。これこそが真の日本の安全保障なのだ。
だからグローバルユダヤ財閥の支配する欧米も共産中国も日本の核武装だけは認めないのだ。
アメリカ軍を世界から撤退させるとトランプ大統領が言い、「各国が愛国心を持ち、自立した上で連携しよう」と国連演説で言っているのだから、日本国民の真の敵、中国共産党や米ネオコン政治勢力、グローバルユダヤ財閥（みんなグル）が日本の復活を邪魔するのなら、アメリカ基地撤退運動と技術と産業が欲しいロシアの援助で核武装すべきだ。
一つ言っておく。勉強しかできないひ弱な意気地なしの霞が関官僚などはジャパンハンドラーにとってはいつでも殺せる臆病な猿回しの猿に過ぎない。
今のあなたたちは清朝の宦官以下だ！
※以下関連
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トランプ大統領がついにSNSで公式宣言！アメリカの真の敵は中国共産党とFRB！！
8月に藤原直哉さんと言う経済アナリストが講演会の中でトランプ大統領のTwitterでの爆弾発言を取り上げ、今後の世界経済の動向、特に今世界を支配している金融システムの崩壊について語っていた。
この中で氏は、アメリカ時間の朝6時毎に更新されるトランプ大統領のTwitterの書き込みにウォール街のトレーダーたちは戦々恐々としているということを述べていた。
例えば対中貿易戦争の最中で「米国企業は今すぐ中国から撤退せよ！じゃなきゃ責任は持たない」などといきなり呟くため、そういう過激発言の度にトレーダーは、何かあるのだ！とドルを売って安定資産の円を買うなど慌ただしい動きを取らなければならず、結果的に円高ドル安になるんだそうだ。
そしてFRB（米連邦準備銀行＝米国中央銀行）が金利を上げようとするたびに、トランプ大統領は「ダウの株価が下がる！暴落だ！すべてFRB議長の責任だ！！」と呟き（というより雄叫びとか恫喝の類なんだが）、結局FRBは世論の攻撃を恐れて金利を上げられず、株の放出などが回避されるらしい。
トランプ大統領は2016年の選挙演説で、戦争をアメリカの公共事業として既得権益層に莫大な利益をもたらしているクリントン夫妻らネオコン政権、そして彼らの同盟である国際金融資本家、その配下にあるマスメディアに対し宣戦布告と取れるスピーチを繰り返して大統領になった男であり、薬物や人身売買の温床になっているメキシコ国境の壁建設など、実際に選挙公約を忠実に守っている。
ここで藤原さんはトランプの一連のTwitter発信の中で、8月に衝撃的なツイートが出たことを明かした。
その内容はこうだ。
これは藤原氏によると、アメリカ大統領府がアメリカの真の敵はFRBと認定し、国民に公表したに等しいツイートだったという。
アメリカでは中国のスパイが次々拘束されており、国家をあげて中国潰しを行っている。
対外の敵はまだ国家として対処できるということであり、ライバルである国家を政府が敵国認定することは珍しい事ではない、と前置きした上で藤原さんは言った。
「FRBはアメリカにとって獅子身中の虫で、こっちが真の敵だと言ってるんですよ。FRBは100年前にイングランド銀行乗っ取ったロスチャイルドとかがアメリカをコントロールするために立てた民間銀行ですから、アメリカ政府は法的にFRBに介入できないんです。トランプが自国に有利な経済政策取ろうとしても金利とか通貨の流通量とか決めるのFRBですから、こっちがアメリカを経済危機とかに陥らせる元凶だと言ってるんですね」
この件については私も元々知ってはいたが、ディープステートの命綱であり力の源泉であるFRBに対し、トランプは議長いじめをするだけでケネディやリンカーンが行おうとしていたFRB国有化に対して舵を切らないことをもどかしく思っていた。
しかし、ここで投資家・時事評論化の増田俊男さんという方が点と線を繋ぐ面白い事を言っている。
「トランプの目的はドルを無価値化することなんです。アメリカには2000兆円の国家赤字がありますが、そのうちの7割（1400兆円）の債権者はFRBなんですね。つまりドルがデフォルトすれば損するのはFRBのユダヤ財閥と日本（債権400兆円）だけで別にアメリカ国民は困らない。FRBを国有化する大統領令なんかを露骨に出しますと、ケネディやリンカーン、ガーフィールドみたいに暗殺されてしまうんですね。だからこう言ったやり方でFRBを解体して中央銀行を国有化することがトランプの狙いなんです」
つまりこういうことだ。
トランプの大統領がやろうとしていることは、1998から1999年にロシアで起こった武装デフォルトを行おうとしているということだ。
1998年、軍事態勢を維持したままロシアはデフォルトし、エリツィンの代わりに大統領に入れ替わったプーチンは、ユダヤ系ヘッジファンドの借金を踏み倒し、民主化の名の下にロシアの資源を切り売りしていた、同じくオルガリヒの頂点に君臨していたロシアの石油王ホドルコフスキーなどのユダヤ財閥を国内から追い出した。
このユダヤ財閥の恨みが、ロシアン・デフォルトで数多く倒産したヘッジファンドの頂点に立っていたジョージ・ソロス率いるオープンソサエティによるロシアの元衛星国に対する民主化という名の私物化運動(プーチン攻撃)に繋がる。
ソロスやロスチャイルド、ロックフェラーらからしてみたら、得意のCIAやネオコン政権を使って軍事侵攻し、資源を差し押さえたいところだが、プーチンは居直って取れるもんなら取って見ろと開き直った。何しろロシアには核ミサイルも特殊部隊も情報機関も残っている軍事大国だ。下手するとスイスのツークやロンドンシティに核ミサイルが飛んできてもおかしくない。
結局ソロスが民主化の看板掲げて仕掛けたグルジアのバラ革命は成功したが、ウクライナのオレンジ革命は成功半ばで謎の民兵（正体はバレバレだが）にクリミヤ半島を奪われて終わりだ。
そもそもトランプのツイートは「中国共産党もFRBを支配するグローバルユダヤ人もアメリカの国益を侵食する国家の敵であることは変わらず、双方は提携し合う仲間であることはもうバレている」とも取れるし、事実そうだ。
金の成る木はない、ということわざがあるが、FRBやBIS（国際決済銀行）などの民営化中央銀行はそれ自体が金の成る木であり、ピケティの新資本論にあるように、信用創造という要は兌換できない贋金を刷りまくって国際企業の株を所有すれば、寝てるだけで年50憶や100憶の配当が手にできる金融資本家独り勝ちのシステムが現代の金融システムであるし、増田氏によると、民間中央銀行システム自体が国家を赤字にして儲けるビジネスモデルなんだそうだ。
アメリカの赤字2000兆の内、７０％の債権者がFRBの株主（ロスチャイルド、ロックフェラー、モルガン、ウォーバーグ、シフらユダヤ財閥）だなんて、それこそベンジャミン・フルフォードの言っていた「ドルは借金札で、1ドル刷るのに原価25セント、手数料75セント、金利５％」と計算が同じになるではないか！
そして儲けるのはユダヤ財閥とジェフリー・エプスタイン事件のエプスタイン島に通っていたイルミナティと300人委員会の関係者だけだ。
こんな実体経済（GDP)と4倍の開きがある贋金経済（現状実体経済の4倍の非兌換紙幣が市場に出回っている）が破綻しないわけがない。
米民主党は最近ウクライナ・ゲートとかいうトランプ大統領弾劾キャンペーンをまた張ろうとしていたが、逆にオバマ・ディープステート政権の副大統領バイデンの息子がウクライナどころか中国共産党系の金融投資会社の代表をやっていて巨額の利益を得ていたことまで明らかになった。
このように世界の金融リセットが真実味を帯びて来たことに対し、中国共産党にすり寄り、隣のムン・ジェインと変わらない態度を取っているのが日本だ。
財務省はこの最悪タイミングで消費増税を敢行したが、これは経済ゼロ成長計画で、これの継続により、日本に入るはずの資産が流れ、膨れ上がったのが中国経済ということだ。
消費増税で大喜びしているのは中国やヘンリー・キッシンジャーのような日本人を部族と言っているグローバリストだけだ。
つまり、財務省はクリントン機関や米民主党、FRB、グローバルユダヤ財閥、中国共産党に忠実なディープステート機関だ。
中国共産党やディープステートにディールするのはいいが、軍人政権であるトランプ大統領サイドが勝利したらどうする気だ？
もう数年したら、財務省ビルに逃亡中のＤＳ関係者が乗ったボーイング旅客機が突っ込むのではないか？
多分日本国民は歓喜するだろうが…。
※以下参考
ついに来た日韓断交と韓国滅亡！その根源である韓国の反日の起源は歴史的タブーを隠すプロパガンダ教育にある。それは韓国を建国したのが、マッカーサーと旧大日本帝国軍朝鮮人部隊であったという事実
これまで韓国は有りもしない日本軍の朝鮮人少女への強制連行を国賊朝日新聞と共にでっちあげ、英霊たちに屈辱的な濡れ衣を着せてその家族に重大な心的苦痛を与え、日本の国益を著しく既存した嘘の従軍慰安婦問題によるディスカウントジャパン政策などを行い、民団とKCIAを通して日本国内にスパイネットワークを張り巡らせて違法な外国人勢力による政治介入を行ってきた。
また李明博は日本が東日本大震災の起きた年、全自衛隊員と国民が復興に奮闘する中、韓国SBS放送において「日本乗っ取りは完了しており、南北朝鮮の統一費用は日本に出させる、（韓流ゴリ押しの）フジテレビがその証拠だ、日本にいるのは全て私の忠実な兵隊だ」と言っていた程だ。※これは日本国内の韓国の出先機関である大韓民国民団に巣食う韓国諜報機関、在日事業家と、彼らに乗っ取られた各メディア、在日系暴力団の首領、幹部たち、韓国の傀儡政権旧民主党勢力を指している。
また東日本大震災のおり、韓国軍を日本海側に結集させる異常なフォーメーションを組みアメリカから警告を受けるなど、明らかに日本国と日本国民を敵視し、隙あらば軍事侵攻すら企てるような行為を行ってきた（李明博が警告を無視した為、北朝鮮からヨンビョン島の砲撃が行われたということである）。
おまけに現ムン政権では「両国間の請求権の問題は最終かつ完全に解決した」として国交を回復した日韓基幹条約を反故にする等しい徴用工（正確には応募工）問題を蒸し返し、日本企業の韓国内資産を差し押さえるなど、国際法違反でありながら韓国民の絶対的指示を得るような信じがたい行動を取っている（条約破棄ならこの条約に基づいて日本が支払った800兆円をどんな手を使っても返還してもらわねばならないはずだ）。
北朝鮮への瀬取りが見つかって軍事提携国であるはずの自衛隊機へのロックオンを行ったことから、日本は軍事転用可能なフッ化水素など半導体主要素材3品目に輸出規制をかけ、規制を拡大するために勧告をホワイト国（輸出優遇国）から除外した。
実際、日本が公開した韓国から北朝鮮への密輸リストには核開発に転用可能な上記3品目が載っているのだ。
所が韓国はこれを徴用工（応募工）賠償問題への報復だ、として得意の問題の論点すり替えを行い、国家を挙げての日本製品不買運動、さらには日韓の軍事情報を共有するGSOMIAの破棄という、アメリカ、日本との軍事協定を破棄した。これはどう見ても準戦争行為であり、もはや憲法9条2項などと呑気なことは言っていられない状態だ。
そもそも何故韓国と韓国人は国家を上げて日本国の滅亡を願い、それに沿った行動を行っているのか？
それはこれまで大東亜戦争時の日本の侵略による朝鮮の植民地化と過酷な搾取に会ったと云う歴史問題にあるとされてきた。
しかし現在では朝鮮は日本軍の侵略によって植民地化されたのではなく、チェコスロバキアのように条約に基づいて併合されたことがバレてしまった。
そもそも韓国を植民地というなら、軍人など地政学をわかっている人間なら日本軍の行ったことは笑止千万な異常行為だ。
韓国が本当に日本の植民地なら、鉱物資源や食料を搾取するためのインフラ投資は行うが、そこに大学などの植民地人を利するようなインフラ投資などをしたりすることはない。まして、植民地の運営政府に朝鮮人を登用したり、日本軍を率いる将校に植民地人を登用するなど絶対にありえない。
何故なら植民地とは往々にして敵対国同士の戦場になる緩衝地帯であるからだ。
中国を見ればわかる。本国の周りを北朝鮮やウイグル自治区、内モンゴルなど衛星国が取り巻き、過酷な搾取と支配を行っている。何故なら、ここは本土が戦場になる前の戦闘が行われる緩衝地帯であり、衛星国の国民を利するインフラ投資や教育、ましてや自治政府へ実力主義で現地人を登用などしたら、反乱が起きて緩衝地帯の役割が無駄になるからだ。
その証拠に漢民族以外の少数民族は人民解放軍にも公安警察にも入れない。
そこの自治政府の首長だけは少数民族から選ばれるが、完全に中共傀儡を務められ、漢人の為に仲間を売れる竹中平蔵のような民族の裏切り者だけだ。
これを知りつつ日本が朝鮮に本国のインフラ投資以上に朝鮮国内の工業インフラや教育機関に投資し、大学などの機関を作ったのは、同化政策により、中国を含む黄色人種による東アジア合衆国の建設を目標としていたからだ。
これが大東亜共栄圏である。
欧米列強に対抗するにはそれしかなかったのだろう。しかし、結果的に日本国内ではうまくいっていた同化政策も、歴史の違う異民族には全く通用しなかった。
アイヌ問題など左翼や反日売国奴、外国人勢力は日本人の分断化を現在進行形で計略しているが、そもそも関東以北に住んでいた蝦夷と呼ばれる原住民は北海道アイヌと同じ人種であり、坂東武士は彼らを征服したと同時に同化政策、混血政策を行い、これらが朝廷から東戎（アズマエビス）と呼ばれる関東武士団の中核となっていくのだ。
だが、中国、朝鮮は、華夷秩序という中国が世界の中心であり、その序列一位の朝貢国である朝鮮が中国に次ぐものである、という儒教や朱子学に基づいた価値観を共有していた。
朝鮮という国名は中国がつけたもので、その意味は「朝貢鮮やか」、つまり鮮やかに貢ぐ国という意味である。生産品や金銀だけでなく見目好い女子も貢物にして掴んだ華夷秩序の序列だったわけだ。
つまり朝鮮は中国から東夷と呼ばれ蛮族扱いされていた日本が東アジア合衆国の棟梁になることなど到底受け入れられなかった。
これが戦後の朝鮮の裏切りにつながる。
前置きが長くなったが、韓国が反日なのはケント・ギルバードさんが言っているように、韓国が国家的に反日教育を行っているからだ。それは生半可なものではない。軍艦島では多くの出稼ぎ労働者が働いていたが、朝鮮人も志願して本土へ出稼ぎに来ていた。炭鉱夫は過酷な労働を強いられるが、給料は良かったからだ。
しかし韓国の教育では、軍艦島に強制連行された少年たちが檻に入れられ、タダ同然で強制労働をさせられていたことになっているし、それを偽資料や絵画でアウシュビッツのように描いた資料館も国営で運営され、このような施設は韓国学生たちの歴史教育の一環として、研修旅行先に指定されている。
さらに深刻なのは、韓国は国民に対して対馬を韓国固有の領土と教育しており、これを日本武士団による軍事政権によって奪われたと全国民に教えていることだ。
彼らが対馬を韓国固有の領土と国民に教えている事は、朝鮮がモンゴルの属国となった際に、朝鮮王だった忠烈王が皇帝フビライに日本侵略を提言し、その先兵となって対馬を旧南宋兵と共に襲撃し、島民を惨殺し、奴隷としてさらっていったことに端を発するものと私は考えている。
何しろ、その後の倭寇も秀吉の朝鮮出兵も、先に仕掛けたのは蒙古、中国、朝鮮の大陸側だから当然の権利だ、という認識の下で行われている。
倭寇など、初期は九州で元寇の対応に当たった松浦党の武士団が報復として後発の明の商船や朝鮮で海賊行為を行っていたことも明らかになっている。
卑怯な朝鮮民族はやったからやり返されたという事実を隠し通す為に対馬を韓国固有の領土などと嘘八百を吹き込んでいるのだ。
そして、この誤った教育が、対馬の自衛隊駐屯地周辺の韓国企業の土地買収などにより、実際に彼らの行動となって表れている。
人を作るのは教育であり文化だ。それは宗教観、学校教育、家庭教育、文化、メディアによる情報、専門書から得る知識などによって形作られる。
数十年前、インドで見つかった狼に育てられた少女が、人間に保護された後ももはや人間の習慣が受け入れられず、ベッドで寝かせ、調理された料理を食べさせていたら死んでしまったという例を見れば分かる。
戦後70年に亘って嘘にまみれた反日教育を受けた韓国人と日本人が同じ価値観を共有することは最早不可能だ。
となると、今度は朝鮮の工作機関である民団や総連など反日国家の出先機関で第5列とも言える組織にどう網をかけるか、という問題にもなってくるが、そもそも何故韓国は戦後70年に亘り反日教育を行って来たのか、という根本的な問題を理解しなければならない。
韓国の歴史認識は1948年の韓国建国以来、嘘に嘘を重ねた歴史教育の賜物だ。
そもそも韓国は、かの国が国民に教えているように、建国の父と呼ばれる李承晩によって建国されたわけでも、李承晩の指揮下にあったとされる韓国光復軍の日本軍への抵抗運動によって骨子が作られた訳でもない。
そもそも終戦後の朝鮮半島は38度線以北をソ連が、以南をアメリカが管轄することはルーズベルト、チャーチル、スターリンによるヤルタ会談や、トルーマンとスターリンによる会談で決定していた。
一方、元両班上りで、日本軍によって既得権益を奪われた李承晩は、中国国民党の支持を得て金九らと上海に韓民国臨時政府を作り、独立軍として韓国光復軍（総勢330人）を創設したが、この臨時政府とやらは何もやっていない。
韓国光復軍もできた途端に日本が降伏してしまい、何の戦闘も行っていない。
北朝鮮に関してはスターリンの後ろ盾を得て作られた抗日パルチザンがソ連参戦の時点で創設されており、金日成というリーダーを選定していた。
しかしカワシマ・ワトキンス・ヨーコさんが終戦時の体験として北朝鮮地域からの決死の逃避行を描いた「竹林はるか遠く」を読むと、日本へ帰国するために母、姉と共に必死に逃げる彼女たちや日本人避難民を襲おうとした抗日パルチザンの兵士たちは常にソ連兵と行動を共にしていたことが分かるし、ソ連の機密解除によりスターリン治世下のソ連の内幕を暴露したエドワード・ラジンスキーの「赤いツァーリ」を読むと、金日成はスターリンの許可無しには一切行動できなかったことが分かる。
問題は38度線以南を管轄することになったアメリカである。
戦後の一般的な植民地統治のやり方は傀儡政権を立てて政治介入を行いながら自治に見せかけることだ（日本のように）。
しかし1945年の時点で、韓国地域には抗日軍のような組織はなかったどころか、後に出てくる韓国救国の英雄であり、本当の建国の父であるキム・ソグォン（金錫源）、ペク・ヨンソプ（白善〈火へんに華〉）らは当時大日本帝国軍の将校だった。困ったマッカーサーは、一応亡命政府を名乗っている組織の幹部で米国への留学経験のあったイ・スンマン（李承晩）を連れてきてパペットとし、1948年に新設された大韓民国の初代大統領とした。
両班の出身で大日本帝国に既得権を奪われ、なお鉄拳制裁を教育骨子としていた帝国軍人に一度頬を引っぱたかれたことを恨み骨髄に思っていたこのパペットは、戦後のドサクサに紛れて竹島住民を人質に取り、住民を虐殺して日本から領土を奪うなど、独裁者然とした権力の振りかざしを行ったが、この男の作った建国ファンタジー、すなわち極悪非道の侵略者日本軍に対し、抗日独立軍を率いていた李承晩が米の力を借りて韓国を建国し、韓国固有の領土だった独島（竹島）を取り戻した、という筋書きを国是としてこしらえたのだ。
まさかスターリンとトルーマンによって38度線以南をアメリカの管轄区とするという密約を元に韓国は作られ、そこに実績もなくプライドだけは一丁前の一日署長のタレントのような男が操り人形として当主に据えられたなんてことを歴史教科書に堂々と書けるわけがない。
こんな歴史ファンタジーが70年に亘り韓国人に刷り込まれた結果が韓国人の反日精神を熟成させ、事実を知った日本人とは日韓基本条約で支払った800兆円利子付きで返済しなければ民間においても交流などは不可能なほど関係は悪化し、修復などは最早無理だ。
だが、そんな大嘘の歴史をこしらえた李承晩も、初代大統領となって2年後、本当の試練に見舞われ、馬脚を現す。
1950年、ソ連と共産中国の後押しを受けた金日成軍が、ソ連製の戦車部隊を率いて38度線を越えて南下し、あっという間に首都ソウルを占領。ここで栄光なる韓国光復軍の指導者であり建国の父、李承晩は驚くべき作戦に出る。
首都を放棄し、住民を置き去りにしてひたすら南に逃げ続けた。
しかも、北朝鮮軍の戦車隊の侵攻を遅らせる為に橋という橋を爆破し、逃げようとした韓国国民を足止めしてまでも自分たちは逃げ続けた。
もっとも李承晩軍は何の攻撃もしなかった訳ではない。途中、保導連という共産主義者からの転向者を集めた団体を、念のために14万人虐殺している。
こうして自国民をひたすら殺し、見殺しにしながら南端の釜山まで逃げた李承晩一党は、開戦から1月後には釜山周辺の西南端の地域以外すべてを北朝鮮軍に占領され、密約違反として国連軍の名の下に出兵したアメリカ軍が戦闘に参加するに至った。
しかし困ったことに、建国の父李承晩はマッカーサーの目が点になる提言をする。
それは、竹島住民を虐殺した李承晩自身が日本に亡命するという奇策だった。
セウォル号の船長と言い、こいつと言い、大和魂とは人間の尊厳や国家、家族を守る為に強大な相手に命を懸けて突撃していく自己犠牲の精神だが、これでは朝鮮民族は味方全員犠牲にして自分だけ生き残るセウォル魂を持っていると捉えられてもおかしくないのではないだろうか？
当然マッカーサーが激怒したことは言うまでもない。
李承晩の意見を却下しただけではなく、最後の手段に出ざるを得なかった。
それは、李承晩自身が忌み嫌っていた為に新生韓国軍から追放されていた、旧大日本帝国軍に所属していた朝鮮人兵士たちを集めることである。
旧大日本帝国軍にいた朝鮮人兵士なら戦闘に慣れているだけでなく、その勇猛さはマッカーサー自身が良くわかっている。
何しろフィリピンのバターンで彼自身が日本軍に大敗を喫し、「私は必ず戻る！」と捨て台詞を吐いてオーストラリアへ逃げた苦い過去があったからだ。
彼がバターンで経験した重要なことは、フィリピン人兵士が戦意喪失している以上、アメリカ軍だけで戦闘を行っても自国兵士が甚大な被害を出すだけだ、ということだった。
もし韓国軍が同様なら、第二次大戦が終わったばかりで厭戦気分が蔓延していたアメリカの世論は新兵の投入を許さないだろう。
だからこそ、主体的に北朝鮮軍と戦うのはあくまでも韓国軍でなければならない。
そこでマッカーサーが密かにコンタクトを取ったのが、旧大日本帝国軍大佐だったキム・ソグォン（金錫源）だった。
彼は通訳を通して、彼がネットワークを持っている旧大日本帝国軍兵士たちを組織し、北朝鮮軍に対する反撃を開始してもらいたいという意思を伝えた。
これに対してキム・ソグォンはこう答えたという。
「大日本帝国軍を倒した男が、今度は大日本帝国軍の指揮をとるのか？
面白い。いいでしょう。
日本軍の手ごわさはあなたも分かっているはずだが、今度は日本軍が味方についたらどれだけ頼もしいか、教えてあげましょう」
マッカーサーは当初、これを大言壮語と取り、正直言って信用していなかったという。
キム・ソグォンが韓国軍に戻ったことで、旧大日本帝国軍にいた朝鮮人兵士たちが次々に釜山周辺、或いは水原に集結した。
その中には、抗日共産ゲリラの掃討に当たっていた間島特設隊の中尉だったペク・ソンヨプも含まれていた。
キム・ソグォンはマッカーサーにある作戦を提案した。それは帝国海軍の母体だった薩摩藩（島津軍）の常套手段、釣り野伏せに近い戦法だった。
まず釜山周辺に残存する旧大日本帝国軍を主体とする韓国軍が北朝鮮軍の機械化部隊に突撃を敢行する。そして善戦した後退却を開始する。
北朝鮮軍はこれを好機と見て一気に釜山陥落に動くはず。
ここでキム・ソグォンらの軍は黄海沿いの南西方面から逃げるから、隊列を直線に伸ばして追ってきた戦車部隊を黄海側に密かに待機させた軍艦から砲撃して欲しい、という案だった。
そして実際、キム・ソグォン旗下の兵士たちは、彼の号令と共に突如北朝鮮軍に反撃を開始し、対戦車砲やバズーカ砲を手に機械化師団相手に善戦した後、予定通りに退却を始めた。
当然、北朝鮮軍は釜山陥落を狙い一気に南西方面に隊列を伸ばして彼らを追って行く。
そこに黄海側から（作戦通り）いきなりアメリカの巡洋艦が現れ、隊列の伸び切った北の戦車部隊に一斉砲撃を加えた。
この攻撃で、北朝鮮の機械化師団前線部隊は壊滅状態になり、ついに退却を始めた。
一方、ペク・ソンヨプはソウル陥落の後、戦力が半減し水原に逃れていた韓国軍兵士を鼓舞し、退却する北朝鮮軍を待ち伏せて殲滅。
この時ペク・ソンヨプはマラリアにかかって高熱を出していたらしいが、こう述べて兵士たちを鼓舞したという。
「連日の戦闘で疲れているだろう。だが、我々はこの地を失うことはできない。
ここが落ちれば、もう釜山陥落は目前だ。
そうなると、もう私たちにはどこにも行く場所などないのだ。
アメリカ軍は地球を半周して戦いに来ているのに、我々韓国人が戦わないなどということはあり得ない。
これから私が敵兵に突撃するから、お前たちも負けずについて来なさい。
もし私が怯んだり、後退した時は、遠慮なく私を撃ち殺せ！」
こう言ってペク・ソンヨプは日本刀（軍刀）を振りかざし、北朝鮮軍に突撃した。
もちろん旗下の兵士たちも後に続いた。
釜山で前線部隊を破壊されていた北朝鮮軍は次鋒である第二侵攻軍にまで追い打ちをかけられる形になって壊走し、こののちに彼ら旧大日本帝国軍に率いられた韓国軍を信頼したアメリカ軍は仁川上陸作戦を決行し、今度は北朝鮮軍が中国国境に追い詰められる結果となった。
密約を反故にして侵略行為を行った北朝鮮は38度線を放棄して退却を続けたが、それで済むわけがない。
米軍と旧日本軍将校に率いられた国連軍はピョンヤンを陥落させ、ペク・ソンヨプはその一番乗りを果たした。
アメリカ軍は壊滅寸前だった韓国軍を立て直した功績によりキム・ソグォンを準大将各である准将に任命し、一転北進の中心にいたペク・ソンヨプを准将に任命。
ついに金日成は立場が逆転し、スターリンに泣きつくこととなった。
因みに日韓基本条約を結んだ朴正煕は彼らと同じく旧日本軍将校であったことから粛清対象に名前が挙がっていたところ、米韓に対しペク・ソンヨプが交渉を行い咎めを免れた経緯がある。
つまり、現在の韓国の繁栄を作ったのは全て旧大日本帝国軍の将校であった朝鮮人であり、それは旧日本軍関係者とのネットワークによってもたらされたということだ。
結局泣きを入れた金日成の要請を受け、スターリンは毛沢東に連絡し、義勇兵と名乗って人民解放軍を投入することを命じる。
こうして朝鮮戦争は本格的にアメリカ軍と中国軍の戦闘となり、第２ステージに入るが、マッカーサーは鴨緑江を渡って進撃してくる中国軍は義勇兵どころか、林彪元帥率いる正規軍であることを知り、鴨緑江の爆破と核爆弾の使用許可をトルーマンに求めた。
ところが、国務長官ディーン・ラスクからの返事は原爆使用はおろか「鴨緑江の爆破は英国の許可がないと行えない。英国は鴨緑江の爆破に反対している」という不可解なものだった。
そして尚も食い下がったマッカーサーはトルーマンに司令官の座を解任される。
結局朝鮮戦争は連合軍というかアメリカ軍、旧大日本帝国軍朝鮮人兵に100万人の死者を出し、元の３８度線を境界として停戦した。
これが朝鮮戦争の真実である。
その後、救国の英雄であるキム・ソグォンは、のこのこ大統領の座に居座った李承晩政権からも軍からも追放されただけでなく、アメリカ軍から絶大な信頼を受け、韓国軍大将となったペク・ソンヨプは、かつて窮地を救った朴正煕大統領が暗殺されると軍から追放され、現在では二人とも親日家リスト（これは韓国の売国奴リストのようなものだ）に名前が載っている。
数年前、保守速報にペク・ソンヨプ元准将が出ていたので驚いたが、何かと思えば、日本軍在籍時代に間島特設隊という共産ゲリラを掃討する部隊にいたため、抗日独立軍を弾圧したのではないか？と反日議員たちに喚問を受けていたのである。
これに対しペク氏は「（金日成の）抗日パルチザンはすでに日本軍に撃退されて逃走していた為、我々と遭遇することはなかった」と発言し、次いで韓国独立軍（韓国光復軍）との遭遇はあったのか？との質問にこう答えている。
「遭遇していない。そもそも第二次大戦中に韓国独立軍なんてものはなかったのだから、なかったものと遭遇できるわけがない！」
これを聞いた反日議員とメディアが火病を起こしたことは言うまでもない。
韓国は今、サッカーでキ・某が日本人選手に向け猿の真似をしたことからバッシングされ「旭日旗が目に入って頭にきた」という言い訳をして旭日旗を突如戦犯旗にしたて、それに便乗して韓国も国家を上げて旭日旗バッシングに取り組んでいる。
旭日旗の元に戦った英雄に韓国を救ってもらったことをなかったことにし、英雄を国賊扱いし、捏造された歴史をアイデンティティの根幹に据えるような民族に未来などあるはずがない。
韓国は赤化統一によって滅亡するだろう。
滅亡するのは勝手だが、李承晩のようなセウォル魂を発揮して日本に駆け込むことだけはやめてくれ。というか、それだけはさせはしない！
※以下参考
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QAnonとトランプ大統領出現の最大の功績は、人類の真の敵の正体を暴いた事！それはグローバルユダヤ金融資本家とその秘密結社！それがディープステートだ！
ジョン・F・ケネディ大統領は、1961年、有名な大統領就任演説で言った。
人類の共通の敵は“圧政、貧困、疫病、戦争”であると。
しかし、これらが全て人為的に作り出されたものであることが今、世界中に知られつつある。
それらは誰によって作り出されたのか？
それは現代の金融システムを作り出したロスチャイルド一族、彼らに地位と名誉を与えた英王室を中心とする欧州の黒い貴族たち、そしてアメリカの中央銀行であるFRBを乗っ取ってドルを自由自在に発行する権利を奪い取り、これによってアメリカを支配することに成功したグローバルユダヤ金融資本家たち＝ロックフェラー一族、ロスチャイルドの代理人モルガン家、ロスチャイルドの分家ウォーバーグ一族、ヤコブ・シフ、そして彼らの傘下にある多国籍企業群、クリントン、ブッシュらネオコンと呼ばれる政治家たち、それから、彼らに巨額の利益をもたらす戦争を仕込み、誘発するCIA、MI6、モサドら諜報機関である。
さらには彼らに支えられ、育てられた中国共産党。
この中で、中国共産党以外の全てがグローバルユダヤ金融資本家を中心に、秘密結社を通じて一つのネットワークで繋がっている。
それがフリーメーソンというグノーシス派の反キリスト教組織であり、その最上部にあるのが、イルミナティという1776年にアダム・ヴァイスハウプトというバイエルンの大学教授をロスチャイルド家の始祖、マイアー・アムシェルの長子、ライオネル・ロスチャイルドが支援して作らせたルシファー信仰の秘密結社だ。
そして、このイルミナティの頂点に君臨するのが、事実上世界を支配してきた300人委員会という究極の白人秘密結社である。
ここに名を連ねているのはロスチャイルド一族、ロックフェラー一族などのユダヤ系金融資本家たち、英王室やオランダ王室などの欧州の王族たち、世界的な多国籍企業のCEOやソロス、ウォーレン・バフェットなどの大投資家、ルパード・マードックのようなメディア王たち、日本以外の白人先進国の首脳陣、とりわけトランプ出現以前の米大統領やクリントンなどのネオコン政治家たち、彼らの私兵集団CIAやMI6、モサドなどの諜報機関の長官、アメリカの影の政府でロックフェラー一族の所有機関、CFRのメンバー、その息のかかったアメリカ軍の将校や英連邦の提督たち、そしてバチカンの枢機卿。
正に世界の支配者たちだ。
トランプ大統領が登場するまで、彼らの存在は彼らが所有しているメインストリームメディアを通じて頑なに隠されてきた。
しかし、トランプ大統領とQAnon（生きていたJFK JrとNSAの一部隊と言われている）というネットに出没し、政局や政治情勢を的確に言い当てる匿名集団によって、これらの存在はディープステート（深層国家）という名でオルタナティブメディアを通じて世界にさらけ出され、彼らが大衆操作の為に使ってきたメディアは「フェイクニュース機関」と定義されてしまった。
この意義は大きい。
何故なら、秘密結社というものは秘匿性を保たなければその存在が許されないような目的を元に結成されている組織だから、その存在が暴かれれば様々な悪事が白日の下に晒されてしまう。
こうなると、その利害に反する勢力は彼らの排除に動くだろう。
司法当局に寝返り、事実上イタリアを暴力と犯罪、沈黙の掟によって、フリーメーソンP2ロッジと共に裏から半世紀にわたって支配していたマフィア＝コーサ・ノストラを壊滅状態に追い込んだ大ボス、トンマーゾ・ブシェッタの言葉を借りれば、「秘密結社の力の源泉はオメルタ（沈黙）の掟に代表されるような絶対的秘匿性にあり」、その正体が暴かれれば利害の反する組織や集団からの物理的抹殺対象になってしまう、ということだ。
事実、イタリア、アメリカの暗黒街に君臨していた犯罪秘密結社コーサ・ノストラは90年代に抗争によるボスの寝返りやRICO法の成立、証人保護プログラムの拡充により、転向者が相次ぎ、沈黙の掟が形骸化したことによって、対マフィア裁判を仕切っていたファルコーネ判事やボルセリーノ判事をマフィアに爆殺されたイタリアの司法関係者や、CIAと組んでいたことからマフィアのボス連中を逮捕もできず、長年煮え湯を飲まされてきたFBIから標的にされ、コーサ・ノストラは疑心暗鬼から仲間を売り合い、内部で殺し合い、結果的に組織の主要メンバーたちが一斉に監獄入りして、あっという間に他の犯罪組織や黒人ギャングたちに利権を奪われて衰退してしまった。
これと同じことが今ディープステートにも起こっている。
モラー特別捜査官ことゲシュタポ長官、ハインリッヒ・ミュラーの息子が2年に亘り追及してきたロシアゲートは、ロックフェラー財閥、ロスチャイルド財閥の広報機関であったCNNやNBCなど全米大手メディアの全面的援護と印象操作工作を受けながらも失敗した。
もし、この世界征服を企むグローバルユダヤ金融資本家を中心とする秘密結社が、1929年に意図的に株価の大暴落を引き起こして世界的大恐慌を起こした事、レーニンやトロツキーに資金を援助し、ソ連という恐怖支配に基づく全体主義国家を作った事、イスラエルという産油地帯にアクセスできる国家、というか砦を作り、そこにユダヤ人を植民させるためにヒトラーとナチスドイツに莫大な資金援助を行い、ホロコーストを支援した事（スターリン統治下の秘密警察の尋問にあったクリスチャン・ラコウスキーがイルミナティのメンバーであることを自白し、FRBを所有するメンバーだったポール・ウォーバーグとヤコブ・シフがヒトラーに莫大な資金援助を続けたことを自白しているし、ジョージ・ブッシュ・シニアの父親でFRB所有者たちの仲間である銀行家プレスコット・ブッシュが、ユダヤ人虐殺を行っていたナチス党に莫大な資金援助を与えていたことが暴かれている）、彼らが莫大な資金投資を行い作り上げたソ連が反イルミナティのスターリンに乗っ取られたことからナチスドイツをぶつけて第二次世界大戦を引き起こし、意図的に引き起こしたウォール街大不況から回復できなかったアメリカを戦争特需を名目に、300人委員会のメンバー、フランクリン・ルーズベルトを使って第二次世界大戦に参戦させ、アメリカを覇権国としたことで、戦争で莫大な金を儲けるFRBと軍産複合体の連結システムを構築し、そこから同様に彼らが作った世界各国の中央銀行や世界銀行を通してグローバルユダヤ人とその秘密結社のメンバーに富が還元される仕組みを作り上げた事、戦後、アメリカ軍産複合体やスターリン暗殺後のソ連を使い、発展途上の資源産出国に独裁政権をうち立て、そこの独裁者を肥え太らせる代わりに資源を略奪し続け、その国民を飢餓に追い込んで来た事、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争、アフガン戦争という巨大軍事産業プロジェクトを定期的に行ってボロ儲けし、それを国家や平和を守る事と偽ってアメリカ軍やNATO軍の兵士を戦死させ、虐殺者に仕立て上げて自殺やPTSDに追い込んだ事、中央銀行と株式市場の不正操作により、オイルショックやリーマンショックなどの恐慌を定期的に作り出し、設備や土地などの実体資本を一般市民から奪い取り、１％の自分たちの仲間たちに奪い取った富を集約し、世界の富の約9割を独占し、貧富の差を絶望的なまでに拡大させたこと。
そして、その最終目的が、全世界をかつてのソ連邦のような300人委員会とイルミナティ以外は奴隷であるという新世界政府、NWOを完成させるという企てである事。
さらに、その企みを知り、利用されている超大国アメリカを国民の手に取り戻そうとしたジョン・F・ケネディ大統領と弟のボビー・ケネディを公開処刑した事。
これらが白日の下に晒された時、世界の人たちはJFKの言った、人類の共通の敵、“圧政、貧困、疫病、戦争”、これらが全てロスチャイルドやロックフェラー一族を筆頭にしたグローバルユダヤ金融資本家とその共同経営者である欧州の黒い貴族たち、バチカン、傘下の多国籍企業、諜報機関のトップたちで構成される秘密結社、300人委員会とイルミナティ、フリーメーソンによって意図的に作られて来たことを知るだろう。
特に、国家の為、自由の為と欺かれ、消耗品にされて死んでいき、心を病んだアメリカ軍人たちは怒り、そして気付くだろう。
「NSAやウィキリークスが握っている300人委員会やイルミナティ、フリーメーソンのメンバーを一族郎党まで根絶やしにすれば、この悲惨な世界は終わるのだ！」と。
いや、それはもう始まっているのだ！
何故なら、ケネディ暗殺の中心にいたヘンリー・キッシンジャーは、ケネディ兄弟の死後、主人デビット・ロックフェラーの代理人としてアメリカの外交顧問の地位を手に入れ、共産中国に技術供与や資本供給を行い、第二のソ連として育てて来た。
しかし、トランプ大統領はキッシンジャーの意に背き、中国と本格的な貿易戦争を始めた。
つまり、300人委員会が認めたアメリカ国王、ロックフェラー一族に背いたのだ。
そして、トランプ大統領は日米安保条約の解消まで言い出している。
これは、在日米軍と霞が関官僚で構成される日本の真の意思決定機関であり、影の政府である日米合同委員会の解体を示唆しているものだ。
さて、中国に篭絡され、北海道の広大な土地を中国資本に売り渡し、ロスチャイルド系企業のヴェオリアに水道事業を売り渡し、ロックフェラー一族が役員を務めるロックフェラー財団傘下のモンサント社の為に種子法を廃止した安倍、麻生政権、その民生議員として小泉と共に日本企業株を外資に叩き売りした竹中平蔵や、トランプ大統領が反対したにも関わらず、日本の大企業だけが還付金を受け、キッシンジャーが望んだように日本国民を貧困化させるような消費増税を実行した財務省はトランプ大統領の味方なのか、それともディープステートの傀儡なのか？
答えはもう出ているはずだ。
日本の既得権益層は立派なディープステートのメンバーであり、反トランプ政権、反QAnon勢力だ！
私のブログは一応楽天のアフィリエイト広告が貼り付けてあるが、それはそうしなければならない決まりになっているからで、越後屋竹中と一緒に未来投資会議の民生議員を務め、国家を破綻させるプライマリーバランス黒字化や自社事業への利益誘導を行っている楽天三木谷の肩を持つ気はさらさらない。
私の唯一の目的は、真実を拡散することだ。
だから私はブログに書いたことへの著作権も一切主張しないし、転載・拡散は大いに歓迎する！
ある一種の法則がある。それは集団の1割が覚醒したら、やがて集団の全てが覚醒する、というものだ。
その時初めて、社会が変わるのだ。
それが、私がブログを書いている唯一の動機だ。
だから、これまでの私の書いた記事に納得できた方は、片っ端からそれを拡散して欲しい。
かつてディープステートに世界で唯一全面戦争を挑み、母体を壊してまでアジア諸国を植民地から解放した我が祖国、日本国の英霊の為にも、心からお願いしたい。
※以下参考
QAnon: An Invitation to The Great Awakening
- 作者: WWG1WGA
- 出版社/メーカー: Relentlessly Creative Books
- 発売日: 2019/02/26
- メディア: ペーパーバック
- この商品を含むブログを見る
女性宮家創設は反日・在日勢力による皇室解体の布石！秋篠宮家乗っ取りにより大化の改新ならぬ、令和の改新は起こるか！？
もう1～2年ほど前から、馬淵大使は女性宮家創設や皇室をめぐる水面下の不穏な動きに関して警告してきたが、私はその趣旨が理解できていなかった。
しかし、ここにきて200年ぶりの譲位による御代替わりが行われた一連の流れから、馬淵大使が懸念していたことがわかってきた。
5月1日に即位した今上天皇に次いで皇位継承権をもつ秋篠宮家、悠仁親王の教室に刃物を持った男が暗殺を狙って侵入した事件、2016年に起きた悠仁親王を乗せた高速道路の追突事故、そして秋篠宮眞子様のいわくつき在日朝鮮人ハーフ、小室圭との婚約問題、何れも暗殺未遂、脅迫、ハニートラップなど、皇位継承権を持つ秋篠宮家が特亜勢力や売国メディアから標的にされている事は事実だ。
女性宮家創設を唱えているのは読売新聞だけでなく、宮内庁もそうであるが、辻本や福島みずほこと趙春花らフェミニストを装った在日朝鮮人工作員も熱望している。
1500年の歴史を持つ万世一系の日本皇室は日本国民の象徴であり、その存在は国民のアイデンティティの中心であり、国体を司っているものだ。
はっきり言おう。
彼らの狙いは女性天皇を誕生させて中国・朝鮮人の伴侶を皇室入りさせ、中国・朝鮮人を日本国民の象徴にすることである。
そしてその子孫が代々天皇家を継ぐことになれば、反日特亜人はまさに日本のアイデンティティの代表である皇室の一員として国民の代表となるのだ。
そうなればどうなるか？
心理的に日本人は反日特亜勢力の下位に位置することになり、彼らが日本の象徴となる。
これはまさに日本人のアイデンティティの崩壊、国体の解体にあたる。
こうなれば皇室は日本国民の支持を失い、皇室解体論が起こるだろう。
実際に今上天皇の次の皇位継承権を持っている悠仁親王は2度の暗殺未遂を受け、（一つは宮内庁だが、各官庁のトップが日米合同委員会における在日米軍の指令通りに動いているのだから、アメリカを支配するグローバルユダヤ人を中心とした300人委員会が日本解体を狙っている以上、宮内庁も指令が出れば悠仁親王暗殺に動くだろう。事実プチエンジェル事件に関わっている男が宮内庁に入り込んでいるという情報もある）。
秋篠宮眞子様は在日ハーフの小室圭という、母親が朝鮮人でヤクザとつながりを持ち、義父母、夫の三人を自殺に追い込んで遺産をせしめているという黒い家族にハニトラを仕掛けられているとしか思えない。
ここでもし女性宮家が創設されれば、特亜やグローバルユダヤ人どもは何故人種が違うと皇族と結婚してはならないのか？！ヘイトだ！とお決まりの文言を言うだろう。
では、中国は日本人による土地の買収を許し、日本国籍のを保ったままコミュニティを形成する日本人に中国国内での自治権を与えるだろうか？
韓国大統領に純潔日本人がなっては何故いけない？
FRBや各国の中央銀行を支配し、通常のユダヤ教徒以外の特定グローバルユダヤ人（ユダヤ金融インターナショナル）は、他国の国境をなくそう、グローバルだ！多文化共生だ！と言っているのに、何故世界中の富を自分たちの眷属だけで中央銀行支配により盗み盗って独占しているのか？
彼らは多文化共生など不可能であることを知っているのだ。
だから自分たちの利権は守り、他国の富や権益を略奪しようとするのである。
国家や結社というのは特定の目的と文化・風習、利害関係を持つ自治組織である。
国家とは本来、文化や風習、アイデンティティを共にする民族や構成員の利益を守る組織だ。
従って、300人委員会のインサイダー、ジョン・コールマン博士が言うように、「多文化共生など罠であり、ありえない」のだ。
まず、ロックフェラー家の代理人ヘンリー・キッシンジャーと並ぶグローバルユダヤ人の重鎮ブレジンスキーは、ユダヤ人組織が「黒人地位向上委員会」を創設し、アメリカの支配層だったWASPと対立させることによって、ユダヤ人の地位を向上させ、アメリカの支配権を奪ったことを自著で自慢している。
多文化共生とはそれぞれの民族や宗教などのバックグラウンドを持つものが対立しながら存在し、やがてマスターレースを始めるのだ。
私は某愛国者ブログにおいて民団から右派論壇と名指しされた一員だ。
しかし私が個人攻撃にさらされなかったのは、私の身内に公安外事課や、インターポールの窓口である国際捜査課のOBがおり、総連や民団がそれぞれの諜報機関に支配されいることを十二分に知っていて、主張が首尾一貫していたからだ。
私は在日朝鮮人個人を攻撃しているのではない。
私の周りには在日朝鮮人が多数いるし、内一人は高校時代の親友だ。
だが、繰り返し言うように、これは個人の問題ではないのだ。
私の知る限り、殆ど全ての在日朝鮮人が偽装帰化人か、二重国籍の大韓民国民団、朝鮮総連の構成員だ。
そして、それら組織の運営資金の7割、それ以上が本土の韓国、北朝鮮から出ている。
つまり悪く言うと、彼ら本国から指示を受けている工作員と同じなのだ。
彼らは祖国を持っている。
ハングルも家庭内教育で殆どの在日は成人までにはしゃべれるようになっている。
つまりは侵略者と同等なのである。
実際民団を抜けた（かなり嫌がらせや脅迫を受けたらしいが）在日韓国人で、日本人のアイデンティティを持った人を一人知っているが、彼の事は日本人妻を含め、周りの日本人の友人たちがしっかりと守っている。
これが民族差別なのか？
事実、韓国民団などは大使館に代わりパスポート発行業務を行っている準大使館である。
6日戦争を勝利に導いたモサド工作員のエース、ウォルフガング・ロッツの言葉を借りればこうだ。
「大使館というものはスパイの拠点であって、これは各国の諜報機関の常識だ」
例えば、会津小鉄会の会長だった高山登久太郎という在日朝鮮人暴力団組長がいる。
この男は民団の幹部でKCIA（現韓国国家情報院）のエージェントだった。
彼ら在日は韓国、北朝鮮の情報機関の指揮の元で、政治家や官僚をあらゆる手で取り込み、日本国内の利権を奪いとっている。
もちろん、彼らの背後にいるのが中国であることは言うまでもない。
考えて欲しい。中国共産党が中華人民共和国青年党員養成学園を日本に乱立させ、反日教育のための多額の補助金を日本国民の税金から受け取って運営していたら正に盗人に追い錢ではないか？
これを朝鮮総連付属学校（朝鮮学校）は要求し、日本はそれを今も支払っているのだ。
さて、朝鮮部落にルーツを持ち、破綻した朝銀に１兆円の資金救済をしたのは誰だろう？
これでもう、多文化共生など美辞麗句に過ぎないことがわかるだろう。
話を女性宮家に戻すが、歴史を見ればわかる通り、これまでも女性天皇は存在した。
皇極天皇は中大兄王子の母だったが、蘇我入鹿の愛人でもあった。
女性は本能的に母性的で感情的な面があり、依存性が強い傾向がある。
だから入鹿や道鏡は最大限これを利用し、国家を私物化しようとしたのだ。
天皇は政治には関与せず、象徴なのだからいいではないか、という奴は馬鹿タレだ。
天皇陛下は常に政治利用されている。
中国が天安門事件で正に世界から敵国扱いされている時に、現上皇を民主化を要求する学生たちを戦車でひき殺した中国に訪中するように差し向け、日本は経済制裁には加わらない、なんとも思っていませんよ、という誤ったメッセージを伝えさせたのが済州島出身の自称「人民解放軍の野戦司令官」小沢一郎ではないか？！
これによって西側諸国の中国経済制裁は足並みが乱れて瓦解した。
彼らは秋篠宮家を朝鮮人によって背乗りさせ（ベンジャミン・フルフォード氏の情報であるし、あの小室圭のふてぶてしい態度は応援するバックの団体があると十分に感じられる）、女性宮家を作らせ、亭主として特亜工作員を送り込み、悠仁親王を不審死させれば、日本の皇室はまさに特亜の望む華夷秩序の最下層になる！
こうなったら日本国民の代表である天皇陛下は人民奴隷化国家群の良き理解者となるだろう！
女性天皇を愛人化して政治利用し、国家を私物化しようとした有名人は弓削の道鏡だが、元祖は蘇我一族である。
大化の改新は、「天皇を差し置いて専横を極めた蘇我一族」を中大兄王子（後の天智天皇）が成敗し、天皇主権を確立したことになっているが、表面上はそうでも実際の背景の伝え方が違う。
これは日本史学者の大家、梅原猛氏の「隠された十字架」という驚くべき著書に書いてあるが、日本で起こった最初の異文化闘争の結末だ。
蘇我氏は渡来人との関係が深く、当時は中国も朝鮮も戦国時代で、亡命者が多数日本に逃れてきていた。
稲作が朝鮮から伝わったなんて事は出鱈目だし、すでに縄文時代から稲作が行われていたことははっきりしているが、養蚕や芸能は中国から伝わったようだ。
しかし確実に朝鮮（百済）経由で最初に伝わったのは仏教だ。
蘇我氏はそれまで神道という一種のシャーマニズムを国の宗教の根幹としていた日本の国教を仏教に代えようと朝鮮系渡来人の娘を娶ったりして彼らと結びつきを強めていた。
ちなみに言うが、大和民族はアジアの総合混血だが、中国人や朝鮮人とは最早遺伝子が違う。
宗教も違う。朝鮮人は平均18％近くモンゴル・満州族などツングース系の遺伝子を持っているが、日本には殆どごく数％しかない。むしろ地中海周辺からアジアではチベット人と日本人しか持っていないハプロD2遺伝子を平均18％近く持っている。
1400年後の今では同じ人種でもないのだ。
それはともかく、蘇我氏は仏教を朝廷の宗教とするため渡来人との混血政策で勢力を拡大し、神道派の物部氏らと争っていたが権力闘争に勝利する。
一族の推古天皇や摂政であった聖徳太子もこの朝鮮系渡来人の血を引いている。
渡来人との混血政策を始めたのが蘇我稲目の祖父、蘇我高麗、父の唐子からであり、その子が稲目、稲目の子が蝦夷、その息子が入鹿だ。
中大兄王子も蘇我稲目から派生しているため、純度は薄いが渡来人の血が入っている。
中大兄王子と蘇我氏本流との決定的な違いは、前者は神道という古来からの日本のしきたりを守ろうとしていた。
つまり、郷に入っては郷に従えという同化を成したか、国体を変える侵略行為を行ったかの違いだ。
もう一人、大化の改新で大きな役割を果たした中臣鎌足も同じだ。
彼は神宮という、いわば神社の祈祷や占術を司る一族の出だった。
結論を言うと、神道を国教にし、中大兄王子に天皇という神道の最高位の称号を付けた男は藤原氏の始祖、中臣鎌足であり、その息子不比等が「日本書紀」を編纂し、日本国王は天照大御神や高天原の神々の一人が天孫降臨した現人神であるとして、半永久的に神道のトップを表す天皇という位に据えたのだ。
結局、中大兄王子を担いで仏教勢力の蘇我氏一族を全滅させ、聖徳太子一族を虐殺して根絶やしにしたのは中臣（藤原）鎌足であり、神道を国教にしたのは子の不比等である。
だから今でも天皇家の政は新嘗祭など神道の儀礼によって行われているのだ。
神道の神祓伯というまつりごとの仕切り、段取りを司る責任者が、蘇我一族を、同族の聖徳太子の孫たち全てを虐殺し、根絶やしにしたのだ。
これが大化の改新だ。
つまりこれは異文化の仏教を国教にしようとした勢力と日本古来の神道勢力の戦争だったのだ。
蘇我馬子は近親である推古女帝を帝位につけ、言いなりにさせるつもりだったが、推古帝は甥の厩戸の王子（後の聖徳太子）を摂政にし、厩戸の王子は冠位十二階、十七条憲法など政治システムを確立するなど、優れた政治手腕を発揮した。
蘇我一族本流の介入を警戒したのかも知れないが、報復に彼女の息子の竹田王子は変死している。
さらに、厩戸の王子が皇位を継承できなかったのは蘇我馬子、蝦夷がこれを認めなかった為だ。
あくまで推古女帝は暫定天皇であり先代の崇峻天皇は一時、蘇我馬子の推挙を経て天皇になったが、自分が実権を握る馬子の傀儡に過ぎず、「馬子を猪のように殺したい」という発言をしたため馬子の暗殺部隊長、東漢駒に暗殺された。
推古帝や厩戸王子も同じ気分だったろう。
元々六韜の最初にある文韜という権謀術数の教科書を手本にしていた鎌足は、この蘇我一族の内紛に目を付けた。
蘇我馬子、蝦夷に近づき、朝廷の近臣たちの評価から次期王位継承者は厩戸王（聖徳太子）の嫡男、山背大兄王子の可能性が高いことを吹き込んだ。
そして厩戸王こと聖徳太子は、622年に当時流行していた天然痘に倒れる。
看病していた妻の膳大郎女(かしわでのおおいらつめ)が先に死に、その翌日に聖徳太子も息を引き取るという不審死だった。さらに厩戸王の母親も前後に死んでいる。
他の有力者が天然痘で死んでいないのに太子の家族は息子一族を残して2日間の間に死んでいる。
これを梅原猛先生は心中自殺か暗殺だと述べている。
まず、死後に徳という漢字の入った名前を付けられた天皇や皇太子は皆変死か暗殺、憤死した人であることを歴史作家の井沢元彦さんは指摘している。
安徳天皇（壇ノ浦の戦いで入水自殺）、祟徳上皇（島流しに合い憤死し、民を王に、王を民に代える魔王となると言ってセルフネグレストで離島にて崩御）。その他変死した皇族には皆死後に徳の贈名が付けられている。
聖徳太子も正にそれに当てはまるのである。
推古帝の死後、やはり女性天皇の皇極天皇が即位していたが、蘇我入鹿は彼女の愛人としてセックスによって女帝を操っていた。
この頃、皇位継承問題では信認の厚かった聖徳太子の息子、山背大兄王子、蘇我入鹿の推す古人王子、中大兄王子の三人の候補がいたが、鎌足にそそのかされた入鹿は巨勢徳太という暗殺部隊長を使い山背大兄王子の一族郎党を子供を含め皆殺しにしてしまう。
ここで中臣鎌足は蘇我倉山田石川麻呂という蘇我一族の有力一門に働きかけ、山背大兄王子を殺した蘇我氏一族の棟梁はあなたが務めるべきではないか？少なくとも中大兄王子はこの件を危惧している、と言って、自分の押す中大兄王子の味方につけ、またも蘇我一族の内紛を計った。
この時点で蘇我蝦夷・入鹿親子は四面楚歌の状態になっていた。
中大兄王子は皇極天皇の息子であり、母の愛人として国政を仕切っている入鹿を快く思っていない。
三韓の使者が来日している厳格な式典の日を狙って、蘇我入鹿は中臣鎌足と図った中大兄王子にいきなり切りつけられ、愛人である皇極天皇の控える御簾に「何故私がこのような目に合うのですか！？」と助けを求めたが、見事王子に首を切り落された。
その後、鎌足が懐柔した蘇我倉山田石川麻呂を含め、蘇我一族は中大兄王子と中臣鎌足のコンビに文字通り根絶やしにされている。
神道の主催者、中臣鎌足は藤原鎌足となり、以後蘇我氏に取って代わるわけだ。
これが多文化共生という名の異文化流入による内戦の真実だ。
正にこの多文化共生という名目でグローバルユダヤ人はアメリカにマスターレースを引き起こし、WASPに代わってアメリカを乗っ取ったのだ。
私は中国や朝鮮という反日特亜国家とそれを支援しているグローバルユダヤ財閥が女性宮家創設とハニートラップで天皇家を乗っ取る前に、自衛隊のような軍事組織が暗殺部隊を作り国体を守るべきだと考えている。
欧米では死刑は次々と廃止されているが、諜報機関による暗殺は当たり前かつ合法的に行われている。
このダブルスタンダードを無視するべきではない。
中国が日本に核ミサイルを向け、政治家や官僚を取り込んでいるのに、日本が反撃力を持たないのは愚の骨頂だ。
※以下参考
フェイクニュースメディアと洗脳
私は基本的にTVは見ないし、新聞もたまに買って読む程度で、しかも記事になっている事はユーチューブなどのオルタナティブメディアと必ず比較するようにしている。
馬淵大使も「そもそもテレビというものは国民をバカにしようとしているんですかね？こういう言い方は失礼ですけど、芸人とか素人に台本渡して既得権益者の言いたいこと言わせようとしたって無理ですよ！識者から質問なんかされたら必ずボロが出ますしね」と言っておられるが、まさにその通りで、それがメディアの役目である。
トランプ大統領のロシアゲートに対するABCやCNN、NBCもそうだが、あの魔女狩りぶりの凄まじさに関わらず、結論は共謀の証拠なし。
2年間「トランプ大統領の当選はロシアの内政干渉、選挙介入によるもの」と連日騒いでいてこれだ！
しかもモラー特別検察官こと、ゲシュタポ長官ハインリッヒ・ミュラーの息子は尚も、「しかしこれは完全にトランプ大統領の無実を晴らすものではない」などと私見を述べており、その部分を各メディアは強調しているが、“証拠がないから共謀はない”と結論づけられた報告書に述べられたミュラーの私見は“印象操作以外の何物でもない”のに米大手メディアや日本マスゴミもこの部分を強調して報道しているのだ。
しかも、ロシアゲートの本題であるヒラリー・クリントンのウラニウム・ワン事件については、プーチン大統領が、トランプ大統領との共同記者会見において、「ヒラリー・クリントンは米国のウラニウム・ワンという企業を通じて２０％のウランをロシアの企業に売却した見返りに1.45億ドル（約160憶円）を選挙対策費として受け取った」という重大発言をしているのに、こっちは一切報道していない。そもそも、平和条約を締結していない国に核物質を売ることはアメリカ合衆国の中でも最も重い国家安全保障法に違反する行為であり、ヒラリー・クリントン夫妻とその隠蔽役としてロシアゲートをでっち上げたロバート・ミュラーは国家反逆罪に問われておかしくない行為だ！
となると、それを全面支援していた米大手メディアの幹部やオーナーは同罪状に連座することになる。
そもそも、米メディアのほぼ全てがロスチャイルド一族かロックフェラー一族などグローバルユダヤ人の所有物であり、つまりヒラリー・クリントンを擁護してトランプ大統領を攻撃しているのはグローバルユダヤ人財閥である。
馬淵大使も元MI6（元CIA長官ウィリアム・ケイシーの説あり）のジョン・コールマン博士も元カナダ海軍退役司令官だったウイリアム・ガイ・カーも同じことを言っているのだが、世界を陰で操る超国家組織（現在でいうディープステート）の頂点にいるのは金融財閥を形成する宮廷ユダヤ人（グローバルユダヤ人）であり、彼らは支配の為に共同出資会社方式をとる、ということである。
そもそも、アシュケナージユダヤ人はユダヤ教が金利を取る事を禁止していない事から、中世では高利貸、つまりサラ金や街金業者を営む者が多く、「ヴェニスの商人」のシャイロックのように金利が払えなければ肉3ポンドを寄こせ、という訴訟を起こすようなヤクザやギャングまがいの連中と同一視されていた傾向にあった。
もちろん全てがそうではないが、これらの行為がヨーロッパ各地からの大規模なユダヤ人追放運動を呼び、指定居住地（ゲットー）での生活を余儀なくされたのだ。
このため、高利貸から王族の資産を管理して増やす宮廷ユダヤ人の地位を与えられたマイアー・アムシェル・バウアーことロスチャイルドは、事業を行うために自らの身分を隠し、キリスト教徒の実業家を表に立たせる共同出資会社を考え出した。
国家間の支配にあたってもグローバルユダヤ人はこの法則を崩さない。
必ずヤゲントゥーア（代理人）を通して計画を行うこと、これが彼らの掟である。
中でも覇権国であった英国王室の金庫番となったマイアー・アムシェルの三男ネイサン・ロスチャイルドはナポレオン戦争で大儲けし、以来英国東インド会社に参加した黒いヨーロッパ貴族たちを表看板にして今では彼らは世界の金融を支配している。
そして、英国と米国の一体性は英国ロスチャイルドとその徒党による米連銀（FRB）の支配によって確立された。
今回のメディアによるトランプ大統領降ろしにも“元MI6の諜報員クリストファー・スティール”という男の書いたでっち上げ報告書が原本として使用されていることに注目して頂きたい。
常に米国に内政干渉しているのは英国、詳細にいえば英国王室、ロスチャイルド一族、王立国際問題研究所（RIIA）、MI6である。
そして、米国のTVメディアにしろ新聞各社にしろ、ロスチャイルド財閥系かロックフェラー財閥系しかないのだから、ヒラリーと国際金融家（グローバルユダヤ人）を「国家財政の枯渇をもたらした悲惨な貿易協定に責任を持つ集団」「彼らの課題は自分たちを豊かにする為のものであり、アメリカ国民を豊かにする為のものではない」とまで選挙演説で攻撃して大統領になったトランプは敵でしかない。
そもそも、トランプ大統領は2016年の大統領選の選挙演説で「クリントン機関の持つ最も強力な武器は企業メディアのプレスである」とはっきり言っている。
つまり、グローバルユダヤ人とクリントン機関、大手メディアは全てディープステートを形成するメンバーだ。
ロイター、AFP、APなどの根幹的な通信社もすべてユダヤ資本に所有されている。
ハリウッドの映画配給会社も同様だ。
このことは何を意味するのか？
つまり既得権益層は情報操作によって大衆をほぼ完全に扇動し操作できるという事に他ならない。
日本のメディアもフジテレビや日本テレビなどは外資規制20％を超えてフジ33％、日テレ25％と放送法違反の状態になっている上に、中国共産党の機関紙、新華社通信や国家情報院が監督する朝鮮日報の検閲を受けている為、反日勢力や外資に有利な、国益に反する方に国民を誘導する記事しか伝えない。
馬淵大使も言っておられたが、「一番良心的な産経新聞でさえ、気を付けないと洗脳文をさらっと記事に入れてくる」というのが事実だ。
馬淵大使が例に取った記事は、産経新聞の「介護人口の増加により、日本は今後さらなる財政赤字を…」という記事だったが、財政赤字の部分に“洗脳“の付箋を貼り、大使は「介護人口増加は合ってるかも知れませんが、日本は財政赤字じゃないんですよ？財政赤字の国の国債の金利がゼロなんて事は常識的にあり得ないんです。産経ですら、こう言った人を洗脳する文言を平気で入れてくるんですね」と突っ込んでいた（笑）。
実際は笑い事ではない。
そもそも新聞やラジオなどのメディア企業を英米の中央銀行を乗っ取ったグローバルユダヤ資本家が共同出資会社方式を使い、本格的に独占買収し始めたのは、第一次世界大戦前だ。
ジョン・コールマン博士によると、ヨーロッパの影の支配層にとって新興勢力だったドイツ帝国を叩き潰すに当たり、まず英国の被搾取階級である労働者階級を戦地に送り、いかに逃亡兵を出さないか、そして英独間の関係に利害関係を持たないアメリカの若者を対独線の戦場に行かせるにはどうしたら良いのか考えた際に、一番効果的なのは偽旗事件を起こして英米の各主要新聞にその事件を一斉報道させて両国民の恐怖心と憎悪を煽ればよいという結論に達したことがメディアを使った洗脳工作の始まりだという。
まずビスマルクがドイツを統一した後、ドイツが一大勢力として勃興し世界各地に植民地を持ち始めた。なおドイツは採掘業を始め、鉄鋼業に関しても1910年までには鉄の輸出量はイギリスを抜いていた。結果的に世界の鉄鋼業をコントロールする事態になった。
そこでドイツ帝国に待ったをかけ、潰してやろうということになり、イルミナティのトップ300人委員会の指導者たち、アルバート・グレイ、アーノルド・トインビー（彼は秘密結社の重鎮）、アルフレッド・ミルナーらはイギリスを勝たせるためにはフランスと共にアメリカを第一次世界大戦に引きずり込まなければならないと考えた。
まず大英帝国の指導者たちが何をしたかというと、アーノルド・トインビーが情報を支配し、ライオネル・カーチス、ウォルター・リップマン、アルフレッド・ミルナーを陸軍大臣に就任させた（これらは全員300人委員会のメンバー）。しかしアメリカは第一次世界大戦とは何の利害関係もなく、しかも当時アメリカは孤立主義を国是にしていた。外国とのいざこざに巻き込まれるなと建国の父から警告されていたのだ。しかも、これまで米はこんなことに関わったことはない。
そこで秘密結社はまずＪＰモルガンとともにルシタニア号事件を画策した。
＊ルシタニア号事件：１９１５年５月７日、イギリス船籍の豪華客船ルシタニア号がドイツのUボートの攻撃を受け沈没、アメリカ人１２８名を含む１１９８名が死亡した。
当時のイギリス海軍本部の主要人物はトインビーとウィンストン・チャーチルだった。
まず、アメリカでルシタニア号は客船として報じられた。
アメリカの新聞を使って大々的に宣伝したわけだ。
「われわれ（イギリス）はお手頃価格でアメリカ―イギリス間の旅行を提供します」と。これが1915年のこと。
しかも、「この船は旅客船で中立旗をあげて航行する」とまで宣伝文句で謳った。
そして100人を超えるアメリカ人がルシタニア号の乗客になったが、ルシタニア号の乗客となった人々は、ドイツがご丁寧にもニューヨーク・タイムズの３面に載せた以下の広告に気が付かなかった。
“ルシタニア号に乗船しないで下さい。これは中立船ではありません。
この船は軍事物資を積み込みます。それでも乗るなら自分のリスクをとって乗船して下さい。”
英国海軍本部は敵国であるドイツにメッセージを送っていたのだ。「軍事物資を満載した船が我が国に来る。その船名はルシタニア号だ。アイリッシュ海を航行する」と。
ドイツ軍はそこへ潜水艦を送り込んだ。罠とも知らずに。
チャーチルはルシタニア号にちょうどドイツのＵボート潜水艦の視野に入る場所を航行するよう命令した。そしてルシタニア号は目論見通りにUボートに撃沈された。
この事件で1000人を超える人が死亡し、その大半はアイリッシュ海で浮かびながら死んだ。
チャーチルをはじめ海軍本部の士官たちはいかなる救命ボートを用意することも拒否した。大半の乗客が救命胴衣をつけているので、海面に浮いているが。カモメがその眼や顔をえぐり、海上で鳥の餌になりながら死んだという。
このルシタニア号沈没事件の後、英米の主要新聞はこの事件を大体的に報道し、英国とアメリカ国民感情を恐怖と憎悪に変化させることに成功した。これはその意味でも歴史上で最初に用いられた「偽旗作戦」とプロパガンダ＝フェイクニュースのコラボだった。
この「偽旗作戦」とプロパガンダ＝フェイクニュースのコラボは、以降1991年の湾岸戦争から2014年のプーチン大統領のクリミア併合まで延々と続く。
プロパガンダ＝フェイクニュースで国民操作の為に最も多用される手段は「カッティング」である。
既得権益者層に有利な代弁者の書いた記事は載せるが、有益な反論者の記事はカットする。
そうすると大半の国民を欺き、不利に作用する既得権益層の主張が毎日のようにTV、ネット、スマホニュース、新聞で活字・音声化・視覚化されて一般市民の脳に刷り込まれ、これが一種の感情として人の脳神経内に形成されてしまう。
これをスプラニミナル効果と言う。
財務省の日本の財政赤字は1000兆円を超えたから財政破綻する！餓死する！消費税25％にしなくちゃ滅亡する！！と20年間わめき続けたことが日本国人の50％が消費税を容認しているというスプラニミナル効果に繋がっているのだ。
三橋先生が日本は赤字財政よりプライマリーバランス黒字化で貧困化しているのであって通貨をインフレ率によって規制されるまで刷り続け、法人税上げて投資を促進するようにすればデフレ脱却とアベノミクスは成功するという反論は既存メディアでは「カッティング」されていた。
しかし、この三橋さんや高橋先生、藤井聡先生の理論を後押しするようなMMT（現在貨幣理論）をNY大の経済学者ステファニー・ケルトン教授が唱え、オカシオ・コルテス議員が国会で「自国通貨を発行できる国家はいくら赤字国債を発行しても財政破綻なんかしない。日本が見本だ！」と言ってしまったからFRB所有者に連なる御用学者たちや財務省はこれまた御用学者使って日蓮宗から破門され、聖教新聞で連日日蓮宗トップの日顕上人を口汚く下劣に攻撃していた創価学会みたいになっているだけだ。
何しろMMT推進派の中野剛志先生が言うように、この理論はこれまで20年間、越後屋竹中と財務省がやってきたプライマリーバランス黒字化と正反対の理論であって、認めたら日本国のGDP（国富）の75％を消滅させた責任、経済的大失策を認めなければ成らなくなる。
しかし現実は、トランプ大統領が高すぎるアメリカの法人税減税を行った際に民主党議員から定番の「財源はどうするのか？」と聞かれた際、「（減税効果に伴う）経済活動の活性化による経済成長（GDP）の増加が財源だ！」と答えたのが正論だ。
しかし、このMMT理論が米議会で物議を醸しださなければ日本のメディアも米メディアもスルーしただろう。
よく日本で「報道しない自由」というフレーズがマスコミを揶揄する言葉として使われるが、本来報道しない自由などないのだ！
ある都市の道路に50mの深さのある落とし穴があることを知っていてメディアがそれを伝えないなら、それは破壊工作機関であり、日米のメディアはまさにそれを行っているのだ！
問題は、この既得権益層（官僚、国際金融家、多国籍企業、利権政治家、既存メディア）が日夜行っている「カッティング」によるスプラニミナル効果＝刷り込みが結果的ではなく計算された上で行われていることだ。
ジョン・コールマン博士によると、マイアー・アムシェル・ロスチャイルドの長男ライオネル・ロスチャイルドが作ったフリーメーソンの上部組織イルミナティのトップである英王室と英国ロスチャイルド家は直下にRIIA（王立国際問題研究所）という参謀本部を持っており、運営はMI6が行っているとのことだが、その傘下にタヴィストック人間関係研究所というメディアによる一般市民の洗脳を研究するシンクタンクを所有している。
この研究機関はメディアによるスプラニミナル効果が人間のライフスタイルや行動を左右するマインドコントロールに大きな成果が有る事を実証した上で、対立する二つの意見の内「望ましくないものをカットする」という手法をメディアオーナーたちと共有しているということだ。
詰まり、今の既存メディアはオーウェルの「1984年」に出て来たテレスクリーンと何ら変わりはない！
また、偽旗事件とフェイクニュースのコラボ洗脳では、主に戦争などの重大事件の概要は報じるが「それに至った背景・プロセスはカットする」というもう一つの「カッティング」手法が使われる。
その最たる例が1991年に起きた湾岸戦争の各国のメディア報道だ。
湾岸戦争は1990年にイラクのサダム・フセインがクウェートに侵攻し、一方的に領土を奪い取ったことから始まった戦争だ。
メディア報道では、フセインが「クウェートは元々イラク領土だったのを英米の石油メジャーの思惑で独立させられた国家だから奪い返す」との理由で侵攻したことになっていた。
しかし、この件は馬淵大使も著書「国難の正体」で書いておられるし、ジョン・コールマン博士の「300人委員会」にも記述されていることだからはっきりと言っておく。
これも偽旗事件とプロパガンダ＝フェイクニュースのコラボで引き起こされたイカサマ戦争で、ジョージ・ブッシュ・シニアが「ニュー・ワールド・オーダー」を唱えて国連軍の旗の元にNATO軍を寄せ集めて開始した資源略奪戦争である。
まず、フセインがクウェートを侵攻した真実の背景をどのメディアも一切伝えておらず、元々イラク領だったから侵攻した、などという馬鹿げたフセインの動機を世界中で報道していたのだ。
「ニュー・ワールド・オーダー」新世界秩序（政府）はロスチャイルド一族が作った秘密結社イルミナティの最終目的であり、ユダヤ金融インターナショナルによる世界各国の共産主義的統一政府の樹立で、国連はその最終政府の雛形となる為に、同じくイルミナティのロックフェラー一族の敷地に建てられているのである。
実際に各メディアがカットしたフセインのクウェート侵攻の本当の理由はこうだ。
まず、1990年の時点でイラクとクウェートは事実上の国境紛争を抱えており、一触即発の状態になっていた。
クウェートは大人しい羊のように何もしなかった訳ではない。
まず、両国は水源の問題で揉めていた。砂漠の国では水源は重要な戦略的資源だ。両国はシャット・アル・アラブ川の帰属問題で互いに譲歩せず、おまけにクウェートは中国が日本海の天然ガス資源に対し行っているように、自国領から斜めにパイプラインを掘ってイラク領内のヌマイラ油田の原油を地下から何万バレルと、採掘というか盗掘していたのだ。
クウェートは当時世界で2位の石油産出国だったのにイラクの地下資源まで奪っているのだ。これは流石にフセインも怒るだろう。
実際に彼はクウェートに乗り込んで国王と直談判すらしているが、英米石油メジャーの後ろ盾があると強気になったのか、クウェート国王は譲歩しない。
そこに、エイプリル・キャサリン・グラスピーという駐イラク米国大使が「ジョージ・ブッシュ・シニア大統領の緊急メッセージを伝えたい」とブッシュの代理人として会談を申し込んで来たのだ。
グラスピー女史はフセインに、「閣下がクウェートとの間に様々な問題を抱えておられることを承知していますが、ブッシュ大統領からイラクとはこれまでの親善に基づき、関係を修復する見解を伝えるよう言われています。しかし、イラクが南部に軍を展開している事は通常の事態ではありません。閣下の見解を伺いたいと思います」。
フセインは答えた。
「ご存知の通り、クウェートとは穏便に話を付けようと何度も会談を開いてきたが、全く進展はない。後2日後にもう一度だけ話し合いを持つが、この状況下でもし向こうがシャット・アル・アラブ川をこちらに渡すと言うのなら、私は後の事は譲歩するつもりだ。
しかし、彼らがシャット・アル・アラブ川の半分だけ渡すとか、全く渡さないと言うのなら、私はシャット・アル・アラブは放棄するが、私が認識する範囲でのイラク領土をクウェートから奪うつもりだ。この件に関して、アメリカの意見を聞きたい」
つまりフセインは、「クウェートがシャット・アル・アラブ川の権利をイラクに渡すのならヌマイラ油田の盗掘の事は目をつぶる。しかし向こうがシャット・アル・アラブ川についても一歩も譲歩しないなら、もう川の利権はどうでもいい、1980年から主張しているように元々イラク領だったはずのクウェート領をそっくり頂く」と言った訳だ。
これに対し、グラスピー大使は答えた。
「我々はベイカー国務長官から次の事を強く強調するように指示されています。
つまり、アメリカはイラク、クウェート間の問題に一切関与しない」
つまり彼女は、イラクがクウェートやっちゃってもアメリカは何も関与しない、とブッシュの代理人として言った訳だ。
そして本当にやっちゃったらブッシュ主導で多国籍軍出動のフルボッコである！
この大使とフセインの会談テープは一部外国メディアの記者の間で問題になり、グラスピーは「まさかクウェート全土を侵略するとは思っていなかった」などと苦しい釈明をしているが、少なくとも日米英の主要メディアはこの駐イラク大使とフセイン大統領の会談をカッティングして伝えていない。
伝えていたらブッシュJrが起こした2度目のイラク戦争に英国が軍を派遣し、日本も大人しく自衛隊派兵や資金提供を行っただろうか？
さらに恐ろしいこと、2000年代初めの2回目のイラク戦争が起きた時点でグラスピー大使は全く消息不明の人となっている。
改心して行方をくらましたのか、口封じに殺されたのか見当もつかないという。
長くなったが結論を言うと、TVや新聞などのメディアは1世紀前から大衆洗脳機関であり、国民に真実を公開する機関などではないと言うことだ。
※以下参考
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12万人の日本国民を自殺に追い込んだ殺人消費増税導入の元凶「日米合同委員会」
最近元財務官僚のエリートだった高橋洋一先生や、駐ソ・ウクライナ大使だった馬淵睦夫さんがユーチューブで大胆な告発を行っている。
これは日本国にとっては大きな希望であるし、革新的な事態だが、当の財務省やグローバリストにとっては死活的な問題である。
再三にわたり申し上げて来たが、内部告発者による情報公開は既得権益層にとっては破壊的な行為となる。所属組織自体が国民、いや、人類の敵の烙印を押されかねないからだ。
高橋洋一さんは財務省の収支バランスシートを作成した本人であり、同省の日本経済破綻説を大嘘だと一蹴している。
日本国の一般会計は赤字1400兆円だが資産も1400兆円であり、資産の内70％がJT株などの売却可能な金融資産であって、財務省のHPには「独立行政法人などは国民の為の施設であるから売却する性質のものではない」云々書いてあるが、これも高橋先生によると、「水道民営化する位ならこっちを民間に売るべきであるが、そうすると官僚の天下り先がなくなるから絶対売らないだけ」だそうだ。
つまり財務省の日本の財政危機説は大嘘であって、高橋先生にこれを暴露されてIMFからも日本の財政はバランスシートからみると危機ではない、というレポートを出されてしまった財務省は、今度は高齢者の増加による年金破綻云々と消費増税の目的をすり替えだしたが、高橋先生はこれも「年金は国民が全員平均年齢まで生きるという前提でものを言っているが、実際は平均年齢まで生きる国民は半分であり、実際は掛け金すら貰わないうちに亡くなって貰い損している人が半分。収支はトントンだし、第一これは年金基金の問題で、年金の為に増税する国は世界中に一国もない」そうだ。これは言われてみれば全くその通りだ。
この一連の事は笑って済ませられる問題ではない。何しろ、1997年の消費増税を財務省が強行したせいで12万人の日本国民が自殺に追い込まれたのだ。さらに言えば、消費増税８％を強行した財務事務次官、香川俊介はアベノミクスをこれによってブチ壊してせっかくの景気向上のチャンスを破壊し勝手に死に（天罰だバカ！）、後任の木下康司は資産をケイマン諸島に移して税金逃れを行った挙句（パナマ文書に名前が載っている）、現在は日本政策投資銀行の取締役副社長として、日本国民の税金を勝手に運用している。ちなみに日本政策投資銀行は東芝の半導体事業を外資に売り渡した事件に思い切り絡んでいる投資運用会社だ。
こんな連中が国民の税金を盗んでいるのだから、この財務省は最早、はっきりと全日本国民の敵になっている。
これに竹中平蔵、小泉親子がプライマリーバランス黒字化とかいう、本当に財政破綻したアルゼンチンの経済政策を導入したことが日本の国富（GDP）を75％消失させたんだから毛沢東の「大躍進」政策並みの大失政ではないか？！
問題は、明らかに日本経済を破壊する消費増税のような愚策を、過去の失敗のデータを顧みずに彼らが現在進行形で続けている事だ。
高橋先生は「短期的に税収を増やせば担当者は有能な財務官僚として出世街道を駆け上がれるし、官僚は省内での出世の為に生きている。消費増税が省是なら反対した時点で窓際に追いやられる」と言っている。
三橋貴明先生や藤井聡先生も「財務省では増税が宗教のようになっているのではないか？反対派もいるが在職中は決して口に出してはならないようなファシズム的な空気が財務省を支配している」と述べている。
一方で三橋さんは「消費増税とセットで必ず行われていることがあります。それは累進課税の引き下げと法人税減税です」と言っている。
つまり、税金をグローバル企業や大手企業、富裕層からは取らずにエンゲル係数の高い中産階級以下の層から購買税という名目で徴収することにより徴収財源のターゲットを置き換えることが消費増税の真の目的なのだ。
ここで出てくるのが日本の真の支配構造である「日米合同委員会」の存在だ。
矢部宏治さんの「知ってはいけない」という著作で初めて本格的に認識したのだが、日米合同委員会というのは月2回開かれる在日米軍の高官と各省庁の事務次官や局長による会議体のことで、日本の政策は全てここで決定される。
悪名高い年次改革要望書もここで米軍から出されているのだ。
例えば、2000年代初頭、小泉・竹中政権において世界最高レベルの日本企業を外資の介入から守っていた持ち合い株制度が企業間競争を阻害しているとして、持ち合い株解消の為の会社法改悪により、日本企業の株は外資に大量に売り渡された。
これをやったのがウォール街のヤゲントゥーア（代理人）、越後屋竹中だ。
これは前述の年次改革要望書というアメリカの内政干渉によるもので、日米合同委員会に出席している財務事務次官などを筆頭とする各省長事務次官、担当者などは単なるイエスマンに過ぎない。
これによって日産を始め、ソニーなど優良国産企業が外資の所有物となった。ソニーだけでなく三井不動産、HOYA（保谷硝子）など、先人が作り上げた日本の代表的な企業も今や外資の株式取得比率が５０％を超えている。
つまりもうこれらは日本企業ではないのだ。
また経済ジャーナリストの柏木理佳さんによると日本の上場企業の株の平均11％が外資に所有されており(別情報ではすでに30％）、なんとその株式配当金は各企業の純利益の３０％に上るという！
これでは法人税など取れないどころか、日本企業は今や従業員に給与として利益還元することもできない！
だからこそ底辺庶民から購買税を徴収する消費増税を強行するのだ。
小泉の下で特命金融大臣として竹中が雇用や給与の安定した社員を切り捨てる派遣法改悪を行ったのも、賃金の安い外国人労働者受け入れの移民法を未来投資会議の民生議員として強硬的に促進したのもこれが原因だ！
以前、ベンジャミン・フルフォード氏が、竹中平蔵に何故世界最高クラスの技術を持つ日本企業の株を外資に叩き売りしたのか？とインタビューしたところ、竹中から「日本は地震兵器で脅されているからだ」という答えが返って来たという。この2004年のインタビューの数日後に新潟中越地震が起きたらしい。
これは日米安保条約の密約にある「日本国は在日米軍が艦隊を領海内に配備・展開することを認める」という条項に起因している。
領海内を他国の空母や軍船が自由に航行できるのは日本と韓国、台湾しかない。
これは中国など日本侵略を明言している国家からの防衛の面もあるが、逆にアメリカが日本列島をいつでも攻撃することも可能だということだ。
例えば2011年の東日本大震災を例に挙げてみよう。
地震が地殻プレートのズレによる反動で起きるというメカニズムは知っているはずだ。
ユーラシアプレートと太平洋プレートが背反し合い、その軋みが限界に達した時にボン！と大きな揺れが起きる原理を。
しかし、3.11では、このプレートのせめぎ合いによって起きるはずの余震がなかった。
プレートの間に潤滑油を流し込んだように一気に余震なしでM10の大地震が起きた。
そして、この地震波形は核実験で見られる波形そのものだという事も今やわかっている。
私が2万人の同胞を失った3.11の大震災が、空母ロナルドレーガンから出航した？地球号という海底削岩機によって海底に埋められた核爆弾による所業であったことを確信したのは、ロナルドレーガンの被爆した乗務員たちが原発を管理していた東電を訴えていた動画を見たからだ。
彼らの殆どが全身に転移した癌に侵され、手足を失っている者も多数いた。
彼らの主張は、福島第一原発が公開した大気中の高濃度放射線量を放射能含有濃度によって色分けした風の流れを時間帯ごとに表した風向図によるもので、ロナルドレーガンが被害の多かった岩手・宮城に「トモダチ作戦」を実施しに行く途中で、高濃度放射線を含んだストリームの中を横切った為に被爆した、というものだったが、これと同濃度の放射線を含んだストリームは数日に亘り福島原発周辺の飯館村や双葉町を襲っている。
これは当時、もちろん放射線濃度を表した風向図公開と同時に大問題になったが、そこの住人たちには主に甲状腺がんの発症が見られたものの、ロナルドレーガン乗務員のように手足を失ったり、全身転移によりバタバタ人が亡くなっていくような現象は見られていない。少なくとも癌で亡くなった人間はいないのだ。
これは、空母ロナルドレーガンの通過した東日本大震災の震源地付近の海域の放射線濃度が福島第一原発よりも遥かに高かったことを表しているのではないか？
また、別の切り口から見てみると、名前は忘れたがウォーキングを趣味とする人の為のスマホから見られるウォーキングアプリがある。
このアプリは携帯GPSによって、人が多く通った道には蛍光色でウォーキングラインという線が表示されるものだ。このアプリにより歩道が表示される為には何十回、何百回と通行者がその道を歩かなければはっきりと徒歩で通行可能な道は表示されない。つまり、ウォーキングを行う方が獣道や危険な道に入り込まない為のアプリである。
しかし、このアプリで東日本大震災の震源地付近を検索すると、自身発生前に震源地近くにほぼ正方形のウォーキングラインが浮き出している。
震源地は海の中であるはずなのに、何故何百回と人が歩かなければ表示されないウォーキングラインが震災前の震源地に浮き出しているのか？
これは東日本大震災の震源地周辺において何者かが同地域で何らかの作業を行っていたことを示すものだ。
また、日米合同委員会に参加している在日米軍高官の中には情報将校（CIA）も混ざっている。
再三述べているが、1990年代のパパブッシュ政権時からCIAの仮想敵国は日本であり、「今後は産業スパイ分野に特化し、冷戦の勝者である日本やドイツの経済的不均衡を正す」と議会で証言まで行っている。
すでにレーガン政権においてベーカー財務長官（ブッシュ政権下では国務長官）がこの発言をしており、1985年のプラザ合意では当時の大蔵大臣だった竹下登の襟首をつかんで「もう、おめえんとこはいい加減にしろよ！！」と恫喝したという逸話もあるくらいだ。
レーガン政権までは米国は根本的に同盟国の経済政策への介入に一線を画していたが、レーガンもジョン・ヒンクリーによる暗殺未遂を受けた以降はディープステートの傀儡に成り果ててしまった。実はこのヒンクリーという男は当時副大統領だった軍産複合体の親玉、ジョージ・ブッシュ・シニアの血縁者だ！
そして、米国の影の政府と言われているロックフェラー一族のシンクタンク、外交問題評議会（CFR）のメンバーから、必ず財務長官、国務長官が選出される。
これには例外はない。つまりベイカーはCFR=ディープステートの米国支部のメンバーだ。
そして、日米安保条約に付随する日米地位協定は、CIAや在日米軍軍属が日本で凶悪犯罪を犯しても日本の国内法では裁けないことを規定している。
日本には在日米軍属の逮捕権はあるが裁判権がないことは日米安保条約の17条に規定されている。つまり犯罪を犯した米軍関係者（諜報員を含む）を逮捕し、裁判で有罪が確定してもその身柄は米軍に引き渡さなければならない。以前職務中の米軍人が遊び半分で群馬の主婦を撃ち殺した事件があった。これは日本警察に当然起訴されて有罪判決が出されたが、執行猶予付きという異例の判決で、被告の身柄は即時米軍に引き渡された。
彼は日本の国内法では重罪判決を受けたがアメリカの法律では無罪である。結局配置転換されただけで終わったらしい。
このような状況下で知能以外は普通の凡人である官僚や政治家に何ができるかという問題もある。
しかし、ブッシュ以来25年に及ぶネオコン政権と世界支配を画策してきたグローバルユダヤ人を主体とするディープステートに挑んでいるトランプ大統領は、日本に対し、もはや経済、軍事におけるアメリカンライフを押し付けない、と言っているのだ。
そしてアメリカ軍人たちは自分たちを戦争の道具にして巨額の利益を得るユダヤ金融インターナショナルや多国籍企業に反逆している。こうなると在日米軍自体も変わるだろう。
福島沖の震源地付近で被爆したロナルドレーガンの乗務員たちも、自分たちは兵役を弔避しながら、戦争を誘発して儲けるディープステートの被害者だ。
だからこそ私はトランプ大統領やQアノンを支持しているし、馬淵大使が言われているように、一般ユダヤ人とグローバルユダヤ人は違い、後者はイルミナティの中核を成している人類の敵である。
国際金融家として世界の中央銀行を支配しているグローバルユダヤ人とブッシュ、クリントンなどの眷属たちはメディアを全て買収しているため、ムラ―特別検察官ことゲシュタポ長官だったハインリッヒ・ミュラーの息子と米主要メディアは2年に及ぶロシアゲートというトランプ降ろしの茶番を演じて来たわけだが、今度は彼らは国家反逆罪で起訴されかねない立場になった。
もしユダヤ金融財閥がFRBから追い出されたら、虎の威を借りていた財務省主流派や麻生太郎、竹中は殺されるだろう。
ケネディ暗殺の関係者のように、余計なことを言われる前に、証人喚問に呼ばれただけで消されるはずだ。
そして我々国民は、その日を心待ちにしている！
※参考
![財務省からアベノミクスを救う [ 西田昌司 ]](https://thumbnail.image.rakuten.co.jp/@0_mall/book/cabinet/3489/9784819113489.jpg?_ex=128x128 "財務省からアベノミクスを救う [ 西田昌司 ]")
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![財務省が日本を滅ぼす [ 三橋 貴明 ]](https://thumbnail.image.rakuten.co.jp/@0_mall/book/cabinet/5799/9784093885799.jpg?_ex=128x128 "財務省が日本を滅ぼす [ 三橋 貴明 ]")
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