トランプ、ゴッドファーザー伝説 Ⅲ！！アメリカ大統領選でディープステートと中国共産党による大規模クーデター発生！！ついにケネディ兄弟暗殺事件以来の人類の敵が再び姿を現した！そして、待ち構えていたトランプ陣営のリアル・インディペンデンス・デイ計画は成就するのか！？
現在アメリカの大統領選はDSの傀儡である大統領候補、バイデン陣営のあまりにも露骨すぎた不正選挙工作により、第二のアメリカ独立戦争の様相を呈している。
11/3、ここで語る必要もなくペンシルバニア、ウィスコンシン、ミシガン、ジョージア、ネバダ、アリゾナなど6つの州でバイデンを勝利させるための大量の郵便投票による不正票が投じられ、おまけにこれらの州はベネズエラのチャベス大統領を勝利させるためにCIAによって開発された遠隔操作可能、トランプに投じられた票を一定のパーセンテージでバイデン票に変換できる機能や、設定されたパーセンテージでバイデンの票を水増しできる機能を搭載したドミニオン社のインチキ投票機を導入し、いわゆる大統領選挙であからさまなイカサマ行為を行い、史上最高の得票数を得たことにしてディープステートの傀儡ジョー・バイデンを大統領候補に押し上げた事実が証明されている。
これはCIAが開発したスコアカード、ハンマーと呼ばれるアプリを仕込んで他国の選挙を操作し、大統領選挙を通した事実上のクーデターを実行し、ディープステートの傀儡を国家指導者に据え置くために開発された軍事作戦用のツールである。
ところが、このドミニオン不正選挙マシーンは当の米大統領選挙において全米22州で導入され、事実上合法的な8000万票以上の得票数を得たドナルド・トランプを引きずり下ろすために使用され、ディープステートの傀儡バイデンをイカサマによって大統領候補にすり替えるための工作ツールとして米国内で使用された。
さらに米民主党だけでなく、ジョージアのような共和党が地盤とする州も含め、全米22州の知事や選挙管理責任者は大統領選挙で、このエラー率60％以上であることが実証されたドミニオンの投票カウントマシーンを導入していたこともわかった。
そしてこのドミニオン社は中国から400億の資金提供を受け、その執行役員7人の内3人が中国共産党の息のかかった中国人であることも暴露されている。
また、不正が取り沙汰されてから社員一同が事務所を封鎖して全員が逃げ出したカナダ、トロントにあったドミニオン社のオフィスはDSの中核を成すグローバルユダヤ金融財閥の手先、ジョージ・ソロスの所有する企業と同じビルに同居しており、両者が密接に連携していたことも暴かれている。
11/3、ディープステートとそれと連合を組んだ中国共産党は、このドミニオン不正選挙マシーンを使い、トランプの票を25％（推定）バイデン票に変換すること、またバイデン票を機械に投入された時点で3％の設定で水増しする設定で選挙に挑んだが、トランプが事実上8000万票の得票数を獲得してしまい、バイデン票はその半分も獲得できなかったという。
となると、ドミニオン不正選挙マシーンに設定されたトランプからバイデンへ投票を変換し、バイデン票を水増しする設定値では到底トランプに勝てないことがわかった。
そこでディープステート、中国共産党連合は11/3深夜、ペンシルベニアなどの激戦州で一旦集計を止め、共和党選挙管理人が帰った後で、あらかじめ準備していた期限切れ、署名無し、州外の選挙人からの二重投票、不法移民、死者による投票すら盛り込んだ大量の郵政投票による不正票を上記の6州の投入し、正にイカサマによって僅差でトランプの得票率を追い抜くことに成功したのだ。
これらの大統領選挙で様々な形で大規模に行われたイカサマ行為は動画にも収められており、大統領補佐官が政府の公文書として提出したナバロ・レポートや大紀元などの真のメディアや張陽氏、及川幸久氏、篠原常一郎氏、我那覇真子さんなど勇気ある個人ジャーナリスト、ユーチューバーの方々の動画を通じた真実の報道によって明らかにされているため、これら米国における不正選挙の詳細をこれ以上事細かに記すつもりはない。
だだ、これがジョージ・ソロスや背後にいるグローバルユダヤ財閥、いわゆる国際金融資本家と彼らが作り上げた巨大な秘密結社によるトランプ政権転覆のクーデターであることをはっきり明言しているのは日本国内では馬淵大使や川添恵子さんだけだ。
だが、これまでディープステートなんて単に陰謀論で存在しないと言っていた方までがその存在を実在する勢力として認め出したことは大きい。
逆に地に落ちたのは未だにこれらの事実を認めず、アメリカ転覆のクーデターに加わっている日米のメディアであって、もうこれらは全く国民に信頼されていないどころか逆に両国民の敵であることまでバレてしまっている。
現在、軍の弁護士となっているシドニー・パウエル女史やリン・ウッド弁護士ははっきりと2020年のアメリカ大統領選には中国共産党の介入があったこと、アメリカの議員たちが片っ端からハニートラップにかかっていてディープステート勢力の配下にいること、ビル・バー元司法長官までがドミニオン社の買収にかかわりキックバックを得ていたことを公表しており、米議会も司法も機能していないことを公言している。
しかし、トランプ弁護団筆頭のジュリアーニ弁護士や、パウエル女史、リン・ウッド弁護士さえ、中国共産党の大統領選への介入、すなわち米政府転覆に明らかに介入していることは伝えていても、その背後にいるアメリカの本当の敵については言及していない。
今の所は、だ。
ただ、リン・ウッド氏はそれをほのめかすようなキーワードをトランプ指示の大群衆を前にした演説の中で述べている。
「これは1776年以来のアメリカ独立戦争だ！」と。
彼らも本当の敵は誰なのかは知っているのだ。
これについて馬淵大使は林原チャンネルの中で、素晴らしい分析をしている。
大使は「これはクーデターです。アメリカで起きているクーデターなんですよ？皆さん。ケネディ暗殺事件、南北戦争、それから国際金融資本がアメリカ乗っ取りのために作った民間中央銀行を排除したアンドリュー・ジャクソンの暗殺未遂の頃から同じ勢力によって繰り返し行われてきたアメリカ政府の転覆工作なんです。今矢面に立っているのは中国共産党ですが、果たして中国一国でこれほど大規模な転覆工作が行えますか？」
そう、その通り！実はこんなことはトランプ陣営もリン・ウッド弁護士もパウエル女史もわかっている。
同じく林原チャンネルに馬淵大使と川添恵子さんがディープステートについて歴代ネオコン大統領や米民主党、中国共産党の他にジョージ・ソロスの名を挙げた時、珍しくチャンネルのディレクターのような方が「他に誰がいますか？ディープステートの著名人は」と聞いた。
すると馬淵大使は一瞬戸惑ったようにしながらも、毅然として答えた。
「デビット・ロックフェラー、ブレジンスキーなどですね」。
するとそこで、すかさず川添恵子さんが合いの手を入れた。
「ロックフェラーの後継者、子供たちもそうでしょう」
要は、ロックフェラー財団、そして、この財団の運営するアメリカの影の政府、CFR（外交問題評議会）の首領とその周辺に蠢くユダヤロビーのことを言っているのだ。
馬淵大使もチャンネルを運営するうえで今生きて活動しているグローバルユダヤ財閥とその手先の名は言えなかったのだろうが、はっきりとヒントは残している。
例えば今回、アメリカの国防委員会から追放されたヘンリー・キッシンジャーは、ただデビット・ロックフェラーの忠実な腰巾着だっただけの男で、有能な人間でも何でもない、と300人委員会の元インサイダー、ジョン・コールマン博士は言っている。
「ただの主人の命令に忠実なだけの、特段優れた才能も何もないユダヤ人。ただそれだけで、デビット・ロックフェラーの代理人として世界の外交の表舞台に立つことを許されただけの男」。これがコールマン博士のキッシンジャー評である。
つまり馬淵大使の暗示したディープステートの本丸はロックフェラー財団やFRBを所有するロスチャイルド家、その徒弟だったモルガンら国際金融資本ら、アシュケナージ・ユダヤ人の指導層グループだと言っているのだ。
実際に人の命など何とも思っていなかった毛沢東率いる中国共産党を世界貿易機構加入のためにあらゆる根回しを行い、この非道な独裁国家を資本主義陣営に引き込んだのはロックフェラー財団の忠犬、ヘンリー・キッシンジャーだ。
今回の大統領選で真のメディアとして日米で一躍株を上げた大紀元エポックタイムスは、FOXが取り上げた「ディープステート講座」で一躍時の人となった北京中国人民大学の副院長で、習近平の経済アドバイザーだったテキ・トーショー氏の直近の講演の様子を編集無しでダイレクトに動画で放送した。
テキ氏は、中共が絡んだとされる選挙クーデターの問題で（売国メディア以外）アメリカならず世界中が大騒ぎになっている最中、上海の多くの聴衆を前に、1992年以来、中国がいかにアメリカの政権中枢と組んで（侵略国家まがいのことをしているにもかかわらず）多くの問題を隠蔽出来てきたかを自慢げに語っている。
「我々は1992年以来、多くの（中国語表記で独自の言葉で語っているからどの事件がそれに該当するか一見わからないが、南沙諸島や尖閣への侵略、WTOへの発展途上国特権で世界中の工業を奪ってきたことも含まれるだろう。また、地球温暖化の防止を口実にロスチャイルドらがCO2排出規制を世界に強いているCOPからも中国だけは特権的免責を得ていることなど）深刻な問題を解決してきた。何故それができたか？それは我々がアメリカ政府の中枢と太いパイプを築いているからだ。ウォール街は1970年以来、実質アメリカを支配してきたが、我々はそこに目を付け、ウォール街との盤石な関係を結んできた。ウォール街の実力者、それはユダヤ人の年配の女性だったが、ある大手金融会社のCEOだった。彼女は、困ったことがあったら何でも自分に言うように、とすら言ってくれた。トランプが中国経済に大規模な制裁を果たした時も、ウォール街は我々を救おうと何度も試みたが、ドナルド・トランプは強硬で手に負えなかったのだ」。
だから中国共産党はウォール街すなわちユダヤ系国際金融資本家、そこに与する全ての政府機関やメディアに根を張るディープステートの輩と手を組み、イカサマ選挙クーデターによってトランプを引きずりおろしたのだ、と自慢げに語っている。
よく聞いて貰いたいのだが、この動画のウォール街のユダヤ人女性の下りは現在流通しているテキ・トーショー氏のディープステート解説動画からは見事に削除されている。
余程革新に迫った内容だったからだろう。
馬淵大使はソ連やウクライナ担当の外交官としてのキャリアから政治の裏側にも精通しているし、目から鱗の新情報も与えてくれるが、影響力が大きい人だけに多くの視聴者に向けてはっきりと言えないこともある。
しかし大使ははっきりとディープステートとはユダヤロビーであることを述べられているし、ユダヤ人が黒人地位向上協会を作ってアングロサクソンと黒人を対立させ、WASPに代わってアメリカの支配層になったことにも言及している。
川添恵子さんも「イギリスはアメリカの黒幕のような所があって、アメリカの政治に影響力を持っている」と遠回しに言っておられるのだが、彼らはディープステートとは何なのかをはっきりと知っている。著名人で影響力が高いからはっきり物申せないもどかしさもあるだろう。
だから繰り返しになるが、私がはっきり補足しよう。
ディープステートとはサンヘドリン（ユダヤ長老会）やロンドンシティ、スイスに根を張るロスチャイルド一族、アメリカを支配するロックフェラー一族（財団）、ロスチャイルドの分家ウォーバーグ一族、ロスチャイルドの徒弟であり素性を隠したユダヤ人（マラーノ）であるモルガン家らを中核とするユダヤ地下政府、ユダヤ教の裏の顔であるイルミナティ、フリーメーソン、そして彼らと組んで植民地政策で肥太った英王室やオランダ王室、アスター家やタクシス家、ファルネーゼ家などの黒い貴族どもが連帯した秘密結社である。
元々欧州を支配していたのは植民地政策という強盗略奪行為によって肥太ってきた王族・貴族連中であり、中でもイタリアのファルネーゼ家は代々バチカンに子息を送り込み、政治力によって幾人もの教皇も排出してきたことにより力を増大させてきた黒い貴族であり、キリスト教の名を騙った軍事諜報組織イエズス会を作ったのもこの一族である。
何とこの一族は植民地政策の筆頭にいたスペインのブルボン王朝とも血縁関係にある。
つまりバチカンはもう中世から政治的な組織だったのだ。
彼ら黒い貴族たちは表向きキリスト教徒だったため、金を貸して金利を取るという（これを現代では金融と呼んでいる）濡れ手に粟のものすごく儲かるかすり商売に手を出せなかった。
一方ユダヤ教徒は高利貸しを禁じてはいないが、取立てには暴力団のような連中を抱え込まなければならなかったし、そもそも中世のキリスト教徒はユダヤ教徒との商取引は汚らわしいものだと思い込んでいたという。
ここでロスチャイルド家の始祖、マイアー・アムシェルはキリスト教徒の名義を上がりの数％を払って借りて商売を行うという二重看板方式を考案した。名義を貸したキリスト教徒は何もせずにかなりの金が入って来るのだからおいしい商売だ。
そして、ロスチャイルドはこの二重看板方式をヨーロッパ貴族や王族にまで適用した。
名義を貸すだけでヨーロッパ貴族や王族の資産は増えていく。ここからロスチャイルド家はヨーロッパの王侯の金庫番、宮廷ユダヤ人としてのし上がっていく。
そして、このキリスト教徒国家の王侯でありながら「富は天に積め」といったキリストの教えに反発していた彼らと、キリスト教と常に敵対し、キリスト教徒から弾圧され、白眼視されていたユダヤ教徒たちは手を結び、反キリスト教の秘密結社を作った。
そして、1700年代から1800年代にかけて、ロスチャイルド家は、特に英国ロスチャイルド家は英王室と血縁関係を結び、この、正に世界支配を試みる秘密結社の頂点に君臨することになる。
これがディープステートの本丸だ。だからこそQは、2018年のドロップで、「ディープステートとはロスチャイルド家のことだ」と言っているのである。
今回の大統領選クーデターは民主党に代表される左派共産主義者、同じく左派共産主義のユダヤ人ジョージ・ソロスが与して選挙工作、アンティファやBLMのような極左暴力組織に資金提供を行っているが、そもそも共産主義を作ったのはロスチャイルド家の始祖マイアー・アムシェルの長子、ライオネル・ロスチャイルドだ。
マルクスではない。彼はライオネル・ロスチャイルドの依頼人によって資本論、共産党宣言を書いただけだ。
さらに、アダム・ヴァイスハウプトというバイエルンの大学教授を通してイルミナティという悪魔崇拝組織を作り、フリーメーソンの上位組織にしたのもライオネル・ロスチャイルドである。
もちろん、これは父マイアー・アムシェルの意向があったのだろう。
さらに、第一次世界大戦後に英国のバルフォア卿にバルフォア宣言を出させてイスラエルという中東の産油地帯にアクセスできる軍事拠点といえる国家を作ったのも、マイアー・アムシェルの曾孫であるライオネル・ウォルター・ロスチャイルドだ。
つまり、共産主義を作ったのも、世界の6分の１の国土を持つロシアをユダヤ人革命家を使って乗っ取り、共産主義ソビエトという選民思想とテロリズム統治の混合政策の元に数千万人を虐殺したコミュニズム国家を作ったのも、イスラエルを中心とした絶え間ない中東戦争を引き起こしたのも全てロスチャイルド一族を中心としたユダヤ地下政府だ。
話を馬淵大使とリン・ウッド弁護士に戻すと、これらユダヤ人と黒い欧州貴族を中核とした秘密結社は1776年のアメリカ独立以来、常にアメリカを内部侵略しようと手を伸ばしてきた。
そもそも秘密結社は何の為に存在するのかといえば、一言で言えば非合法に国家を乗っ取る為に存在しているのだ。
民間中央銀行の廃止に動いたアンドリュー・ジャクソン大統領の暗殺未遂から、南北戦争で国家紙幣を発行して戦費を調達し、ロスチャイルドから戦費を借りていた南軍を敗北させ、結果的に南軍が貸りていた借金を踏み倒す形となったために決行されたリンカーン大統領の暗殺事件。この暗殺事件を実際に指示したのが英国のユダヤ人宰相だったベンジャミン・ディズレーリだったというのだから恐れ入る。
そして広大で可能性に満ちたアメリカという植民地を失った英王室の意を受けたユダヤ人を中核とする秘密結社は、「アホのウィルソン」ことウッドロー・ウィルソンという知能指数が足りない男が大統領になった隙をついて、1913年、正にそのユダヤ人大富豪たちによってアメリカの中央銀行を乗っ取り、アメリカの通貨発行権を手にした。
つまり、ユダヤ人たちは経済の動脈である通貨の発行・流通の権利をアメリカ政府から奪ったのだ。
これでアメリカは内政を事実上乗っ取られた。
これ以後、米政府はFRBから２５セントで印刷した１ドル紙幣を、５％の利子を付けて借りなければ通貨を発行することも流通させることもできなくなった。
１ドルにつき８０セントの発行手数料と利子を払うのは一般の米国民だ。
ユダヤ人はぼろ儲けだ。そして、このジキル島で密かに決定された連邦準備理事会（FRB）のメンバーはロスチャイルド、その分家のウォーバーグ、ロックフェラー一世、クーン・ローブ紹介のヤコブ・シフ、ロスチャイルドの徒弟だったJ・P・モルガン。
全てロスチャイルドの血縁か、息のかかったアシュケナージ・ユダヤ人である。
全員アシュケナージ・ユダヤ人だ。イエス・キリストを輩出したスファラディ系ユダヤ人とは別で、元はハザール人と呼ばれていた東欧の遊牧民族がユダヤ教徒となってユダヤ人を名乗っている、いわゆる偽ユダヤ人たちだ。
ロックフェラーとロスチャイルドの関係は、共にアシュケナージ・ユダヤ人で、ロスチャイルド家がロックフェラー一族が石油精製業を独占するために全面的支援を行ったことしか明らかになっていないが、後にロックフェラー家の棟梁になるデビット・ロックフェラーが「世界統一政府を樹立させるために、ある秘密結社に加入していることを誇りに思っている」と自ら回顧録に書いていることから、双方ともイルミナティのメンバーであり、しかもその執行部である300人委員会のトップであったことは明らかになっている。
とにかくロックフェラー家はユダヤ長老会（サンヘドリン）を名目上トップに置くユダヤ地下政府からアメリカの支配権を1世紀にわたって与えられてきたのだ。
彼らはロックフェラー財団という法人税を含むあらゆる税金を免除された特権組織を率いて米医療業界、米教育委員会、食料産業すら支配下に置いている。
医療や教育は非営利的な、福祉分野の公共のサービスだから、その研究費やプランニングに貢献する財団ということでロックフェラーは巨額の免税措置を受けているが、その特許や教育プログラムを企業や団体が使用するとき、ロックフェラー一族はちゃっかりその企業や組織の役員や理事に血縁者を送ってアメリカ全体を支配しているのだ。
食料供給に関してはロックフェラー財団傘下のモンサント社（バイエル）を見ればいい。
石油を中心としたエネルギー産業については言わずもがなだ。
この巨大利権は議会へのロビー活動に使われ、組織はますます盤石なものになっていた。
歴史家の林千勝先生は戦争の世紀であった20世紀は、ロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥にとって黄金の1世紀だったと言っている。
戦争が起きるたびに、国際金融資本家（グローバルユダヤ財閥）は利益率80％のドルを戦費として米政府に貸し付けまくり、各国の政府にも３０％もの高金利で基軸通貨を貸し付けられる。
そして、何よりロスチャイルド財閥とロックフェラー財閥が二分化して所有している石油の売り上げはどれだけ上がるだろうか？戦争には膨大な石油が必要だからだ。
また、彼らが多くの株式を所有している軍事産業にとって、戦争はクリスマスセールのような大商売だ。
事実、ロスチャイルド財閥系のロイヤル・ダッチ・シェル、ロックフェラー財閥系のエクソン・モービルの稼ぎ出すGDPはヨーロッパの主要国一国のGDPに迫っていた。オバマ政権までは。
先の北京中国人民大学の教授テキ氏は、1992年以来、中国共産党とアメリカの政府中枢は太いパイプでつながっていると述べていた。
これは、日本のバブル崩壊の直後だ。
日本のバブル崩壊は財務省の銀行局長、土田正顕が各銀行に「地価が上がり過ぎている」という理由で不動産業への融資を突如ストップさせる行政命令を出し、同時に日銀総裁だった三重野がいきなり5兆規模の融資を行っていた各銀行への金利を2%引き上げたことから急速に日本の経済活動がストップしたという、信じがたい、意図的ともとれる大失策からはじまった。
一方で同時期、ウォール街のソロモン・ブラザースというユダヤ系の投資銀行は、絶好調だった日本株が一定の割合で暴落したら、倍々ゲームの配当金がもらえるという妙な金融デリバティブ商品を販売していた。
結果は、日銀三重野と財務省土田のバブル潰しのハードランディングという経済大失策で東証の日本企業株は軒並み暴落し、ソロモン・ブラザースのデリバティブ商品を購入していたインサイダーたちは大儲けしたのだ！
つまり、日本のバブル崩壊は、ブッシュ・シニアらネオコン勢力とユダヤロビーが計画した、中国経済を成長させ、日本の富と技術を移転させるための罠だったのだ。
以前のブログで述べたように、この勢力は1963年と1968年にケネディ兄弟を暗殺したクーデター犯と同一のグループだ。特に当時大統領だったブッシュ・シニアはJFK暗殺の現場司令官だった男だ。
彼らは2016年まで、ロックフェラー財閥が所有するCFR(外交問題評議会）から財務長官、国務長官（外務大臣）、大統領アドバイザーを代々送り込むことにより、アメリカ政府を支配してきた。いや、CFRが選んだ者でなければ大統領にすらなれなかったのだ。
そして、その下部組織として日本の官僚、政治家に指令を出しているのがジャパンハンドラーの拠点CSISである。
つまり今回の大統領選挙は、アメリカだけでなく、日本の命運をも決するものだ。
トランプが負けたら日本は間違いなく終わる。
私のブログも終わるだろう。
だが、残念ながら、今度ばかりはそうはいかない。
何故、ディープステート、カバール、中国共産党はこれほどまでにバレバレのお粗末な選挙クーデターを行ったのか？
何故ロスチャイルドの手先のソロスはアンティファやBLMのような極左テロ集団に資金を与え暴動を起こそうとしているのか？
それは、国防総省を中心としたアメリカ軍、NATO軍が本気でディープステート、イルミナティに反旗を翻し、もうカバール殲滅の準備を完了させているからだ！
彼らは軍産複合体という連合体を形成し、各地で戦争を起こして金も、領土も、利権も手中に収めてきたが、この連合体には致命的な弱点がある。それは、グローバルユダヤ財閥や傘下の軍需産業は安全な立ち位置から米軍を主体とした暴力装置を使い、ぼろ儲けできるが、常に貧乏くじを引くのは軍隊なのだ。
国際金融資本と軍需産業の利益ために大義のない戦いを行い、利用され、罪悪を犯しながら犬のように死んでいくのは常に軍隊だ。
そして、NSAなど全ての通信傍受しデータ解析を行える情報機関を抱えた米軍部は、自分たちに指令を出しているのがユダヤ財閥を中心とした、悪魔崇拝の反キリスト教秘密結社であることを十分に理解した。
ベンジャミン・フルフォード氏はよく「言っていることが当たらない」などと批判されているが、とんでもない。彼の精査された書籍を読めばその情報の正確性がわかる。
YouTubeなどでの彼の発言は情報源が真実の中にフェイクを入れてくる上に出版社などの校正が入っていないため、玉石混交の情報体となるのだ。
彼は以前から遠隔操作可能な、票の結果を改竄できるドミニオン社集票マシーンが各国ですでに使用されていることを警告していたし、日本では孫正義がこの装置を各自治体に導入していることを断言していた。フルフォード氏はそれをムサシと呼んでいたが、これはドミニオン社と連携していたジョージ・ソロスと仲良く2ショット写真を撮っていた小池百合子が出馬した東京都知事選で使用された可能性が非常に高い。
でなければ、あれだけ早く当確情報が出るはずがない。
つまり、このフルフォード氏が言っていた不正選挙マシーンは今回の大統領選挙であからさまに存在することが証明された。
そして、ヒラリー・クリントンの就任が確実と言われていた2016年の大統領選挙で何故トランプが勝ったのか？
ヒラリーは少なくともユダヤ人大富豪6人から莫大な選挙資金を貰い、ロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥が全て支配するCNNやNBCなど大手メディアの全面援護を受けていた。
確かに、2016年大統領選挙でのトランプの演説はケネディ以来の名演説だった。すでにウィキリークスに国家機密情報をEメールでDS仲間にリークしていたことを暴露されていたヒラリーを投獄すべきだ、と述べ、彼女のバックにいる国際金融資本や売国メディアとの全面対決姿勢を打ち出し、大統領討論会では全米の国民の前で、「私が大統領になったら君は刑務所送りになるからな」と、アメリカ国民がすでに内心気づいていたことをダイレクトに述べた。
これらのメッセージはトランプを大統領にしようと国民に決断させるに十分な演説だった。
しかし、トランプ勝利の直後にフルフォード氏ははっきり言っていた。
「トランプが大統領になれたのは軍部が味方に付いていたからです。トランプ政権は軍事政権なんですよ」と。
そして、フルフォード氏は2016年の時点で、すでに想定外の得票率を得ていたトランプの得票数を改竄するためにCIAのハッカーが選挙サーバーにアクセスしており、その拠点を海兵隊がことごとく襲撃した、とも言っている。
また、「軍人は本来正義感が強く、特に欧米キリスト教国家の兵士たちは、自分たちはキリストの戦士であると自負している。だから彼らは欧州、ロシアの軍人たちを含め、密かに同盟を結んだ」とも言っていた。
今日、中国の同盟国であるはずのロシアが自国の電力不足を理由に中国への電力供給をストップし、中国が寒波の中、大停電に見舞われていることを見てもわかるだろう。
そして、この2016年のトランプ勝利の直後に、トランプの側近であり、米国家情報長官であったマイケル・フリン中将はロシアゲートというオバマ、バイデン、クリントン、CIA長官だったジョン・ブレナン、FBI長官だったジェームス・コミ―らがトランプ下ろしのためにでっちあげたイカサマ裁判に引きずり出され拘束されるのだ。
一方、トランプ政権下で突如出現した、NSAの一部隊と言われるQという匿名チームは、Qマップを投稿し、誰が裏切り者でアメリカを破滅させようとしているのかをQ支持者のアノニマスたち、すなわちQアノンに解析させ、公表させた。そして、そのうえで4chan、8kunのサイトにドロップを落とした。
「彼らは皆、十数万通の極秘起訴状にその名前が記されている。彼らはグアンタナモ基地に送られ、軍事法廷で裁かれることになる」
これはネットやSNS界隈ではずっと拡散され続けていたことだったが、「陰謀論」の一言で片づけられ、メインストリームメディアには決して出てこない情報だった。
しかし、今の現状を見てほしい。
冤罪が晴れて復活したマイケル・フリン大将は、これだけの不正の証拠が出ているにもかかわらず、テキサス州がペンシルベニアなど疑惑の州を憲法違反で訴えた提訴を棄却した連邦最高裁の判断を受け「これは外国勢力の絡んだクーデターであり。今すぐに戒厳令を敷き、反乱法を適用すべきだ！」と多くの群衆を前に演説した。
これは裁判権を軍に移し、外国勢力と組んで不正選挙に関与した者たちを軍事法廷で裁くという意味だ。
反乱法は国家反逆罪を犯した者を軍事法廷にかけ、死刑判決を言い渡すための法律である。
そしてついにこれを受けた左派メインストリームメディアは反乱法の適用と軍事裁判の開廷を「民主主義に反する」などと非難し始めた！
軍事法廷によるカバールの処刑は都市伝説でも陰謀論でも何でもなくなり、ディープステートの名簿に名を連ねる面々にとっては、今そこにある危機となった。
私は前回の記事でホワイトハット・レポートについて解説したが、軍の弁護士であるパウエル女史はジョージアでの演説の中で初めてホワイトハットという組織の名を出した。
「各州の選挙不正の記録はホワイトハットというハッカーチームが押さえている。ハッカーと言っても、ホワイトハットは良いハッカーだ」と。
そう、良いハッカーだが、前回述べたように、ホワイトハットは“米軍の情報機関に属するハッカーチーム”である。つまりQチームと同じだ。
このホワイトハットは歴代ネオコン大統領やバイデンを含む政府要人の大規模な金融犯罪を調査しており、その一部を公開したのがホワイトハット・レポートだ。
この著者のパラディン氏は大統領選挙の一か月前にはっきりと言っていた。
「我々は10万通を超える極秘起訴状が存在していることも知っているし、軍事法廷での裁判が必ず行われることも知っている。それは“必ず行われる”のであり、我々はそれを確実に知っている”」と。
つまり、ペンタゴンは端から軍事法廷でカバールを処刑することを決定しているのであって、現在トランプ弁護団やパウエル女史、リン・ウッド弁護士が行っている不正選挙に対する裁判や公聴会はアメリカの司法、議会とも腐敗し、彼らではこのクーデターに対処できない、ということを国民に納得させるためのアリバイ作りに過ぎない。
戦国時代の覇王となった徳川家康も言っている。
「戦争には大義名分が必要だ」と。
トランプ大統領、NSA、ペンタゴンはバイデンを担いだディープステートが中国共産党と組んで不正選挙を行うことをあらかじめ知っていて、民主主義制度の崩壊の危機を国民に知らせるためにこれをあえて実行させた。
だからフランクフルトでのドミニオンサーバーの押収から、不正投票の現場を押さえた動画、挙句は電波に反応して廃棄された投票用紙を発見できるタグを仕込み。大量投棄されたトランプ票を見つけることもできたのだ。
そして、おそらく彼らは連邦最高裁が不正投票についてジャッジしないことも知っていただろう。テキサス州が不正投票が行われた４州を合衆国憲法違反どころか州法にも違反していると提訴した件を却下した件で、以前から保守の皮を被った極左裁判官と言われていたジョン・ロバーツが首席判事を務める連邦最高裁が「この訴訟を受け入れたら（不正選挙を働いた４州は負けてバイデン勝利はなくなり）アンティファやBLMの暴動が起こる！お前らにその責任が取れんのか！！」と他の裁判官を恫喝し、結局7-2でこのテキサスの訴訟を受理しない、と決めた時も、トランプ軍事政権にとっては想定内だったろう。
皮肉なことに、連邦最高裁を含む各裁判所が不正選挙クーデターの訴えを退けるたびに、反乱法と軍事法廷の開廷の正当性が高まるのだ！
もう、見事としか言いようがない。
言い方は悪いが、NSAはネオコンだろうが一般人だろうがイルミナティ構成員だろうが300人委員会のメンバーだろうが、世界中の人間の通信を傍受している。
彼らは連邦最高裁の首席判事のロバーツが、誘拐された子供たちをレイプし、拷問し、目に注射針を刺して究極の天然麻薬アドレノクロムを抽出した後で惨殺する儀式が行われていたエプスタイン島に通い詰めていたことも知っている。
こんな男が連邦最高裁のリーダーをやっていることも知っているし、エプスタイン島付近の海域から大量かつ複数の子供の骨が発見されており、乱交と虐殺の儀式が行われていたこの悍ましい島の持ち主かつセレモニーの主催者が、イスラエル諜報機関モサドの工作員であったことすら知っている。
この男のパートナーだったギレイン・マックスウェルの父親がイスラエル政府から祖国に尽くした英雄と讃えられているモサドの大物工作員だ。
この悪魔の島に通っていたのはクリントン夫妻、そしてロックフェラーの隠し子と言われるフェイスブックのCEO、マーク・ザッカーバーグ、英王室のアンドリュー王子、そして米連邦最高裁の首席判事、ジョン・ロバーツ。さらには英国ロスチャイルド家のエブリン・ド・ロスチャイルドまでもが搭乗者記録に乗っている。
つまり、ロスチャイルド一族が作ったイスラエルの諜報機関、モサドの工作員が世界の指導者たち、セレブたちを悪魔の儀式に参加させていたことや、同じことがワシントンのコメット・ピンポンというピザ店でオバマやヒラリー、ヒラリーの選対本部長だったジョー・ポデスタ、下院議長のナンシー・ペロシによって行われていたことも知っている。
さらに、このコメット・ピンポンのオーナー、ジェームス・アレファンティスの家系を辿ると、何と曾祖父がロスチャイルド一族だったことも分かっている。
というか、先のホワイトハットのパラディン氏によると、このピザゲートやエプスタイン島の事件をリークしたのは米軍の諜報機関だという。
これは、キリストの戦士を自負するペンタゴンやテンプル騎士団などに加入している十字軍を自負する軍人にとっては絶対に許されない、いや、人類全てにとって許されざる罪だ。
だからこそ、パラディン氏が言ったように「軍事法廷での裁判は絶対に行われるのであり、我々（軍関係者）はそれを知っている」のである。
トランプ大統領は年明けの1/6に、不正選挙に反対するトランプ支持者たちにワシントンに集まるように呼び掛けた。
この意味がわかるだろうか？
これは、ハインリッヒの法則に当てはめるとよくわかる。
ハインリッヒの法則とは一つの問題が表面化するには事前に２９の深刻な予兆があり、その前兆として３００の諸問題が存在している、という法則だ。
大統領を決定する選挙人投票を確認する日に、首都ワシントンにバイデン当選をイカサマ選挙による共和国へのクーデターだと息巻く人々が集まることはディープステートにとっては表面化した大きな問題だ。
例えば、ワシントンに１００万人が集まったら、それは何を意味するのか？
それは、直接ワシントンに来れなくても、バイデン当選というクーデターに反対する行動的な愛国者がアメリカに２９００万人いるということであり、それを支持する人たちが３億人いる、つまり、３億３０００万人のアメリカ人の９０％の潜在的支持を受けたことになる。
この時点で、正にトランプ軍事政権は戒厳令と反乱法発令による軍事裁判の大義を得たことになるのだ。
これは、トランプ大統領個人とディープステートの戦いではない。
世界最強のアメリカ軍とカバールの全面戦争だ！
すでにその対立構造がはっきり目に見え始めているだろう？
米国防総省は、来年の1/5以降、CIAへの軍事協力を一切行わないことを表明した。
そして、ドイツのフランクフルトのCIAの拠点を米特殊部隊デルタ・フォースが急襲し、５人の殉職者を出しながらも、そこにあったドミニオンのサーバーを押収した際、そこに居合わせたCIA長官のジーナ・ハスペルを何と逮捕したという。
これは、アメリカの近代史上なかったことだ。
勘違いしている人が多いが、CIAはアメリカ軍の情報機関ではない。ウィキペディアを見て見ればいい。NSAやDIAは米国防総省に所属する米軍の情報機関だが、CIAは大統領直下にある独立した情報機関だ。
これまでの大統領はロックフェラー一族の所有するCFRから選ばれ、ロスチャイルドの影響下にもあった。
そうでなかった大統領はケネディ、リンカーン、レーガンだけだったという。
つまり、CIAはユダヤ財閥から選ばれた大統領の指揮下にあったのだから、実質はユダヤロビーの私兵ということになる。
だから、ケネディもリンカーンも、ユダヤロビーの力の源泉、イルミナティ、300人委員会の力の源泉であった民間中央銀行による通貨発行権の乗っ取りを無視して国家紙幣を発行しようとし、殺された。
特にJFKはFRB解体の大統領令に署名し、国家紙幣を発行し流通させた直後、CIAによって暗殺されたのだ。
ロックフェラー家の当主だったデビット・ロックフェラーのいとこで、CIA長官を罷免されたアレン・ダレスと、CIAの工作員だったジョージ・ブッシュ・シニアによって。
それは、JFKのもう一つのミッション、CIAを国防総省に編入し解体する大統領令に署名したことと、CFRから送り込まれたヘンリー・キッシンジャー追放を決めた直後に起こった。
そもそもCIAはQがごろつき諜報機関と呼んだ非合法の諜報機関で、前述のモサド、イギリスのMI6と密接な連帯関係にある。
というか、戦時情報局（OSS）という臨時に設置された情報機関を、英王室の直下にあり、王室と血縁関係のあるロスチャイルド家とも密接な関係にある英国対外諜報機関MI6の北米局長、ウィリアム・スティーブンソンという男がOSSの欧州局長だったアレン・ダレスと協力し、テコ入れして作り上げた機関がCIAだ。
もう、もろにユダヤ財閥の所有機関であることがわかるではないか？
そういえば先にも述べたが、先日、JFK暗殺に大いに関わりのあったヘンリー・キッシンジャーがアメリカの国防委員会から追放された。
つまり、今現在、ちょうど1963年11月22日のクーデターと同じことが起こっているわけだ。
だが、当時と違うのは、ディープステートの敵は大統領個人ではなく、CIAの10倍の規模を持つ米情報機関とペンタゴンであるということだ。
そして、すべてが筒抜けになっているということだ。
また、この世界最強の軍事力を備えるマフィア・ファミリーは、国防総省名で大統領選に勝ったとされているジョー・バイデン陣営の軍事機密へのアクセスを拒否した！
米軍の最高司令官は大統領なのだから、アメリカ軍は彼を大統領と認めていないという、これまた前代未聞の行動だ！
カバールのプロパガンダ放送機関である米メインストリームメディアがバイデン当選を吹いた直後に、すぐさま「これは不正選挙であり、戒厳令を敷くべきだ」と声を上げたのが米空軍中将だったトーマス・マキナニー氏だが、彼は後日、大紀元のインタビューにこう答えている。
「大統領を守るために、すぐに戒厳令を敷かなければならない。奴らは何でもやる。
大統領選挙の不正投票については、調査中だから詳しい情報は分からない。
現段階ではあっただろうとしか言えないが、”我々は誰が反逆者で誰がそうでないのかは確実に分かっている”」。
また、国防総省がバイデン陣営が政権移行のために軍事機密へのアクセス権を求めた際にこれを拒否したことについてはマキナニー元中将ははっきりとこう答えている。
「（ペンタゴンのバイデン陣営に対する）軍事機密へのアクセス権拒否は当然のことだ。“何で反逆者に軍事機密へのアクセス権を与えなくてはならないのか！？”」
つまり、国家反逆罪で処刑されなければならない連中に軍事機密など教えるわけがない！と言っているのだ。
これらの発言からもトランプが単なる大統領個人ではなく、全アメリカ軍によって選ばれたドンであることが分かるだろう。
QドロップのゴッドファーザーⅢとはそういう意味だ。
そして、トランプの発言はNSA、国防総省という世界最強のマフィア・ファミリーの言葉でもある。
彼は2019年、まだコロナ騒動が起きる半年前にこうツイートしている。
また、サミット直後のインタビューでこうも言っている。
「米国の主敵は欧州だ」と。
この言葉と上記に書いた記事は矛盾しているだろうか？
ゴッドファーザーの主人公、マイケル・コルレオーネはパート1でニューヨーク５大ファミリーのボス全員と、ラスベガスの大物ユダヤマフィアを暗殺し、パート２ではマネーロンダリングを発明した実在のユダヤ系ギャング、マイヤー・ランスキーをモデルにしたユダヤマフィアの大ボス、ハイマン・ロスを暗殺し、パート３では300人委員会のジュリオ・アンドレオッティをモデルにしたバチカンにもコーサ・ノストラにも指令を出せる男、ドン・ルケージ（インモビリアーレという巨大投資会社の役員にまでなっている）と、彼に従うバチカンの枢機卿を暗殺する。
実際にトランプ軍事政権誕生から2年以内に、敵対ファミリーの大ボス、バルジーニ（ジョージ・ブッシュ・シニア）とタッタリア（ジョン・マケイン）が暗殺され、事実上、米国内のユダヤマフィアの大ボスだったハイマン・ロス（デビット・ロックフェラー）が死んでいる。
これでマイケル・コルレオーネが映画の中でチャイニーズマフィアのボス連中を全員抹殺していれば、もはや予言映画だ。
私は以前、ブログで「トランプが二期目の大統領選をものにしたら、彼はゴッドファーザーとなる」という記事を書いた。
そして、2021年、彼は確実にそうなるだろう。
おそらく来年、軍事法廷による処刑と特殊部隊による暗殺で10万人以上が殺されるだろうが、その時こそがアメリカの本当のインディペンデンス・デイとなるはずだ！
