トランプ大統領がついにSNSで公式宣言！アメリカの真の敵は中国共産党とFRB！！
8月に藤原直哉さんと言う経済アナリストが講演会の中でトランプ大統領のTwitterでの爆弾発言を取り上げ、今後の世界経済の動向、特に今世界を支配している金融システムの崩壊について語っていた。
この中で氏は、アメリカ時間の朝6時毎に更新されるトランプ大統領のTwitterの書き込みにウォール街のトレーダーたちは戦々恐々としているということを述べていた。
例えば対中貿易戦争の最中で「米国企業は今すぐ中国から撤退せよ！じゃなきゃ責任は持たない」などといきなり呟くため、そういう過激発言の度にトレーダーは、何かあるのだ！とドルを売って安定資産の円を買うなど慌ただしい動きを取らなければならず、結果的に円高ドル安になるんだそうだ。
そしてFRB（米連邦準備銀行＝米国中央銀行）が金利を上げようとするたびに、トランプ大統領は「ダウの株価が下がる！暴落だ！すべてFRB議長の責任だ！！」と呟き（というより雄叫びとか恫喝の類なんだが）、結局FRBは世論の攻撃を恐れて金利を上げられず、株の放出などが回避されるらしい。
トランプ大統領は2016年の選挙演説で、戦争をアメリカの公共事業として既得権益層に莫大な利益をもたらしているクリントン夫妻らネオコン政権、そして彼らの同盟である国際金融資本家、その配下にあるマスメディアに対し宣戦布告と取れるスピーチを繰り返して大統領になった男であり、薬物や人身売買の温床になっているメキシコ国境の壁建設など、実際に選挙公約を忠実に守っている。
ここで藤原さんはトランプの一連のTwitter発信の中で、8月に衝撃的なツイートが出たことを明かした。
その内容はこうだ。
これは藤原氏によると、アメリカ大統領府がアメリカの真の敵はFRBと認定し、国民に公表したに等しいツイートだったという。
アメリカでは中国のスパイが次々拘束されており、国家をあげて中国潰しを行っている。
対外の敵はまだ国家として対処できるということであり、ライバルである国家を政府が敵国認定することは珍しい事ではない、と前置きした上で藤原さんは言った。
「FRBはアメリカにとって獅子身中の虫で、こっちが真の敵だと言ってるんですよ。FRBは100年前にイングランド銀行乗っ取ったロスチャイルドとかがアメリカをコントロールするために立てた民間銀行ですから、アメリカ政府は法的にFRBに介入できないんです。トランプが自国に有利な経済政策取ろうとしても金利とか通貨の流通量とか決めるのFRBですから、こっちがアメリカを経済危機とかに陥らせる元凶だと言ってるんですね」
この件については私も元々知ってはいたが、ディープステートの命綱であり力の源泉であるFRBに対し、トランプは議長いじめをするだけでケネディやリンカーンが行おうとしていたFRB国有化に対して舵を切らないことをもどかしく思っていた。
しかし、ここで投資家・時事評論化の増田俊男さんという方が点と線を繋ぐ面白い事を言っている。
「トランプの目的はドルを無価値化することなんです。アメリカには2000兆円の国家赤字がありますが、そのうちの7割（1400兆円）の債権者はFRBなんですね。つまりドルがデフォルトすれば損するのはFRBのユダヤ財閥と日本（債権400兆円）だけで別にアメリカ国民は困らない。FRBを国有化する大統領令なんかを露骨に出しますと、ケネディやリンカーン、ガーフィールドみたいに暗殺されてしまうんですね。だからこう言ったやり方でFRBを解体して中央銀行を国有化することがトランプの狙いなんです」
つまりこういうことだ。
トランプの大統領がやろうとしていることは、1998から1999年にロシアで起こった武装デフォルトを行おうとしているということだ。
1998年、軍事態勢を維持したままロシアはデフォルトし、エリツィンの代わりに大統領に入れ替わったプーチンは、ユダヤ系ヘッジファンドの借金を踏み倒し、民主化の名の下にロシアの資源を切り売りしていた、同じくオルガリヒの頂点に君臨していたロシアの石油王ホドルコフスキーなどのユダヤ財閥を国内から追い出した。
このユダヤ財閥の恨みが、ロシアン・デフォルトで数多く倒産したヘッジファンドの頂点に立っていたジョージ・ソロス率いるオープンソサエティによるロシアの元衛星国に対する民主化という名の私物化運動(プーチン攻撃)に繋がる。
ソロスやロスチャイルド、ロックフェラーらからしてみたら、得意のCIAやネオコン政権を使って軍事侵攻し、資源を差し押さえたいところだが、プーチンは居直って取れるもんなら取って見ろと開き直った。何しろロシアには核ミサイルも特殊部隊も情報機関も残っている軍事大国だ。下手するとスイスのツークやロンドンシティに核ミサイルが飛んできてもおかしくない。
結局ソロスが民主化の看板掲げて仕掛けたグルジアのバラ革命は成功したが、ウクライナのオレンジ革命は成功半ばで謎の民兵（正体はバレバレだが）にクリミヤ半島を奪われて終わりだ。
そもそもトランプのツイートは「中国共産党もFRBを支配するグローバルユダヤ人もアメリカの国益を侵食する国家の敵であることは変わらず、双方は提携し合う仲間であることはもうバレている」とも取れるし、事実そうだ。
金の成る木はない、ということわざがあるが、FRBやBIS（国際決済銀行）などの民営化中央銀行はそれ自体が金の成る木であり、ピケティの新資本論にあるように、信用創造という要は兌換できない贋金を刷りまくって国際企業の株を所有すれば、寝てるだけで年50憶や100憶の配当が手にできる金融資本家独り勝ちのシステムが現代の金融システムであるし、増田氏によると、民間中央銀行システム自体が国家を赤字にして儲けるビジネスモデルなんだそうだ。
アメリカの赤字2000兆の内、７０％の債権者がFRBの株主（ロスチャイルド、ロックフェラー、モルガン、ウォーバーグ、シフらユダヤ財閥）だなんて、それこそベンジャミン・フルフォードの言っていた「ドルは借金札で、1ドル刷るのに原価25セント、手数料75セント、金利５％」と計算が同じになるではないか！
そして儲けるのはユダヤ財閥とジェフリー・エプスタイン事件のエプスタイン島に通っていたイルミナティと300人委員会の関係者だけだ。
こんな実体経済（GDP)と4倍の開きがある贋金経済（現状実体経済の4倍の非兌換紙幣が市場に出回っている）が破綻しないわけがない。
米民主党は最近ウクライナ・ゲートとかいうトランプ大統領弾劾キャンペーンをまた張ろうとしていたが、逆にオバマ・ディープステート政権の副大統領バイデンの息子がウクライナどころか中国共産党系の金融投資会社の代表をやっていて巨額の利益を得ていたことまで明らかになった。
このように世界の金融リセットが真実味を帯びて来たことに対し、中国共産党にすり寄り、隣のムン・ジェインと変わらない態度を取っているのが日本だ。
財務省はこの最悪タイミングで消費増税を敢行したが、これは経済ゼロ成長計画で、これの継続により、日本に入るはずの資産が流れ、膨れ上がったのが中国経済ということだ。
消費増税で大喜びしているのは中国やヘンリー・キッシンジャーのような日本人を部族と言っているグローバリストだけだ。
つまり、財務省はクリントン機関や米民主党、FRB、グローバルユダヤ財閥、中国共産党に忠実なディープステート機関だ。
中国共産党やディープステートにディールするのはいいが、軍人政権であるトランプ大統領サイドが勝利したらどうする気だ？
もう数年したら、財務省ビルに逃亡中のＤＳ関係者が乗ったボーイング旅客機が突っ込むのではないか？
多分日本国民は歓喜するだろうが…。
※以下参考
