J-anon’s blog

衰退する日本と世界の闇を考察します

2021年1月6日、ついに陰謀論が現実に!バイデン民主党とCIAによる安部元総理暗殺、そしてFRB株主=ディープステートの傀儡、日本財務省と岸田家畜政権による 日本解体計画が最終段階に入った!

2021年1月6日、第45代アメリカ大統領、ドナルド・トランプドミニオン社製のイカサマ投票機の不正操作と、インチキ郵政投票により、米国の最高権力者の地位から引きずり降ろされた。これは1963年11月22日、ジョン・F・ケネディ公開処刑以来のカバール=ディープステートによる合衆国へのクーデターだった。

これ以降、私はブログの更新を止めた。

それには、私に資料や草稿を送ってくれていた相方との意見の対立、離脱もあったからだ。

だが、私のブログをYouTubeにほとんど全て転載し、片端から動画をバンされてしまったch政経さんや、3年間ブログを更新していないのに、未だに当ブログの発信を待ってくれている登録読者の方々がいる(しかも増えている)。

この方々に、発信を待っていてくれていた事を本当に感謝したい。

だから私は以前のように定期的にとは行かないが、不定期にでも、持ち得ている情報や見解は全て吐き出すつもりだ。

私は単に、この人類最後の戦いの時に、ただ真実を伝えるためだけに戻ってきた。

もはや陰謀論は真実だからだ。

まず、マルクス資本論は一応経済学の理論ということになっているが、以前ブログで書いたように、マルクスロスチャイルド家の血縁者で、これをマルクスに書かせたのは覇王と呼ばれた2代目ロスチャイルド家当主だったライオネル・ロスチャイルドだ。従って、これは正確に言うとプロパガンダ教本で経済学のテキストとは言えない。

一方、陰謀論は2020年の大統領選でバイデンジャンプに見られるドミニオン集計機のイカサマ投票操作や、米民主党による死人や不法移民など、本来投票権のない者たちの票までカウントしたインチキ郵便投票で、正当な選挙権を持つ米国民から全く支持を受けていないバイデンを強引に(ニセ)大統領に当選させたことにより、今や社会学の理論になったと言っても過言ではない。

例えば、ケネディ暗殺事件には、18人の目撃者や証言者がいたが、そのうち16人が事故、自殺、不審死などで証言台に立つ前に死んでいる。

突然ブレーキが効かなくなって自動車事故で死んだ者や、空手チョップで殺された者もいる。この現象に疑問を唱えた者にCIAは「陰謀論者」のレッテルを貼った。

気のせいだ、被害妄想だ、もしそうならロシアのせいだ!と。

で、結果は?事件から半世紀経ったが、60%のアメリカ人はケネディ暗殺事件がオズワルドの単独犯行だなんて思っていない。

こんなアホな論説を、そうだ、考えすぎだ、なんて人々が信じ込むようなら、シャーロックホームズもオーキュスト・デュパン名探偵コナンもヒーローとして存在しない。

こういう格言が存在する。

「三流の詐欺師は殺人者となるが、一流の詐欺師は王となる」

確かに、これまでディープステートの中核を成していたユダヤ金融インターナショナル(ユダヤロビー)は一流の詐欺師だった。

彼らは民衆の標的にならない為に影に隠れ、存在しない物のように振る舞い、そして、世界中の金融、メディアを乗っ取り、人形遣いのように各国の大統領や政治家、企業家、官僚たちを操ってきた。彼らが実質的な世界の王族だったのだ。

しかし、トランプ大統領の登場と、公然と行われた不正選挙による彼の強引な引きずり下ろしによって、彼らディープステートが確実に存在することを世界中の人々が認識する結果となった(未だ信じていないヴァカも多いが)。

このことは今や陰謀論の権威である馬淵大使や川添恵子さんも言っておられたが、ディープステートの主要メンバーだったズビグネフ・ブレジンスキーポーランドユダヤ人)が、ロックフェラー家のアメリカ支配の拠点CFR(外交問題評議会)で演説した際、「オバマ政権の間に新世界秩序(世界統一政府=ニューワールドオーダー)が達成できなければ、もはや第三次世界大戦しか方法はない」「昔は100万人を洗脳することは簡単だったが、今では100万人を殺す方が簡単だ」と述べたことにも如実に表れている。

詐欺師というものは元々犯罪者であり、正体がバレかけたら隠ぺいの為の殺人も厭わない連中であり、これこそが新世界秩序を強行している世界の支配者の正体なのだ。

世界皇帝と言われていたデビット・ロックフェラーが「自分は世界統一政府を実現するための秘密結社に所属している。それは犯罪行為かも知れないが、自分は後悔などしていない」と自伝で述べているように、ディープステートの本丸はグローバルユダヤ財閥を中心とした秘密結社であり、秘密結社の最大の力の源泉はその秘匿性だ。

シチリア島発の悪名高いイタリアマフィア(秘密結社、コーサ・ノストラ)の幹部だったトンマーゾ・ブシェッタが言ったように、秘密結社の力の源泉は文字通りその「秘匿性」にある。

また、イルミナティのメンバーであることを、スターリン時代の秘密警察NKVDに自白したトロツキスト、クリスチャン・ラコウスキーも全く同じことを述べている。

「私はイルミナット(イルミナティ)のメンバーだが、彼ら(イルミナティの最高支配層)が誰なのかは分からない。そこがスターリンと彼らの違いだ。スターリンは名前も居住地も世界中に知られている。これは、彼を守る防御壁が一般人に比べて単に分厚いだけに過ぎない」と。

秘密結社とは、コーサ・ノストラも青幋もイルミナティもそうだが、秘密政府のことであり、その目的は既存の国家の秩序を破壊し、自らの支配のためにコミュニティなり国家なりを乗っ取ることにある。だから、正体や目的がばれることは致命的なことになるのだ。

何故、昔のように皇帝を名乗るものがいなくなったのか?それはラコウスキーの言うように、大っぴらに悪政や政敵を作る行為を行った場合、一族もろとも抹殺されたり、派閥ごと根絶やしにされる恐れがあるからだ。

だから、秘密結社のメンバーはその存在をバラしたりしたら、掟として確実に殺されてしまうのだ。

だが、今やネットやSNSの発達により、100年前にはわからなかった、世界支配を目論む秘密結社(秘密政府)の存在と、その主要メンバーの正体が多くの人たちにバレ始めている。

だからツイッター社やグーグル社はFBIのエージェントやCIAの情報員を雇って2020年のイカサマ選挙関連の情報、さらにはエプスタイン島で行われたセレブによる小児性愛、人身売買行為及び殺人、アドレノクロムの接種、いわゆるオバマゲートに関する情報を検閲し、闇に葬っているのだ。

しかし、もうダムの決壊は始まっている。

人々は急速に目覚め始めている。

だから彼らは生物兵器であるコロナウイルスを世界中にばらまき、ウクライナ戦争を引き起こし、ノルドストリームを爆破してエネルギー危機を引き起こし、同時に世界の穀倉地帯である同国を破壊し、また国連(正式名称、国際連合国=WW2の戦勝国連合の意味)を通して世界中に移民政策や、環境を名目とした産業の破壊SDGsを強行し、国家、国民の繁栄という概念そのものを破壊しようとしている。

それもなり振りかまわず、強行しようとすらしている。

だが、ケネディ暗殺とCIAの関係を暴露してFOXニュースを解雇され、検閲を暴かれ幹部を追放されたツイッターでなおも真実を語り続けるタッカー・カールソンや、息の根を止めたはずのケネディ一族から、こともあろうにJFKの甥で、その弟、幻の大統領だったロバート・ケネディの息子であるRFK Jrが出現し、未だにネットを中心にワクチンの問題や父や叔父の暗殺の真実を暴露発信し、しかも次の大統領選の候補にまで名前が挙がっている。

だが、彼らもまだディープステートの本丸であるユダヤロビー、イルミナティ、その中核の300人委員会については触れていない。

日本でもこれに触れているのは馬淵大使と川添恵子氏だけだが、もう一つ、参政党という、街頭演説に1000人もの聴衆を集めている、急進的保守政党の演説を刮目して見て欲しい。彼らの言っていることは、ユーチューブに記事を転載した途端に制裁を受けるような危険ブロガーである私と殆ど全く同じか、それ以上だ(肝心な単語は比喩で隠してあるが)!しかも、あの川添恵子さんがこの真正保守ナショナリズム政党を支持している。

これは驚くべき変革だ!

実はタッカーもRFK Jrも、300人委員会イルミナティのことを実は知っているのだろう。だが、それを何億人の前で公表する時は最後の時だ。

スターリン配下のNKVDの尋問官クジミンに、自らイルミナティのメンバーであることを自白したクリスチャン・ラコウスキーも、「おそらくだが」、と前置きした上で、この秘密結社のトップが誰であるかを既に暴露している。

それは、ロンドンシティとニューヨークのウォール街を支配する「ユダヤ金融インターナショナル」であって、実際に彼が名前を挙げたのはポール・ウォーバーグとヤコブ・シフだ。そして、アメリカを共産主義化するために1929年のアメリカ株価大暴落を意図的に引き起こしたのもこの連中だ、とはっきり述べている。

ここが重要な点だから聞いてほしい。ポール・ウォーバーグとヤコブ・シフはロスチャイルド家と同じくフランクフルトのユダヤ人収容所、いわゆるゲットーで生活を共にしていたユダヤ三家族で、今やそれぞれ世界屈指のユダヤ系大大財閥となっている。

なお、このファミリーはいずれも、世界の基軸通貨であるドルを発行する権利を所有するFRB筆頭株主である。ここにマラーノ(隠れユダヤ人)でロスチャイルド家の徒弟と言われたモルガン家、ハリマン家やロックフェラー家が加わってアメリカの中央銀行、すなわち米連邦準備理事会ができている。

宜しいだろうか?

FRB創設に最も貢献したのはロスチャイルド家代理人であるポール・ウォーバーグだ。日ロ戦争の資金を貸し、帝政ロシア打倒のための金をトロツキーに与えたのもロスチャイルド代理人であるヤコブ・シフであり、同じく、スターリンに革命後のソ連を乗っ取られた為、打倒スターリンと、非シオニズム的なユダヤ人を迫害しイスラエルに移動させる目的でナチスに莫大な資金提供を行ったのも、前出のラコウスキーいわく彼らである。

ラコウスキーの言葉を借りれば、「本来犯罪者である高利貸しがアメリカドルの発行権を政府に関係なく握った」ということだ。

つまり、米国株の上下とドルの価値が連動している限り、FRBの株主である彼らがドルを擦りまくってハイパーインフレを起こすのも、金利を上げて株価の大暴落を起こすことも可能ということだ。

日本のバブル崩壊のハードランディングも日銀総裁三重野の公定金利4%引き上げと財務省(旧大蔵省)銀行局長、土田正顕の総量規制によってデフレスパイラルの原因を作ったが、これを命じたのは誰か、という問題にもなってくる。

(日銀の株45%を保有する株主は非公開だが、もう想像がつくだろう)

同じ頃に、ソロモンブラザースという投資会社が「日本株が暴落した場合、倍々ゲームの配当金が貰える」という奇妙な金融デリバティブ証券を売り出していたが、これをこぞって購入していたのはウォール街ユダヤ人投資家たちとその子分の白人投資家たちだった。

そして、三重野と土田の政策により絶好調だった日銀株価は文字通り暴落したのだ。

ユダヤ人投資家は大儲けし、その論功行賞としてか知らんが、10年後、自らが招いたデフレスパイラルで日本国民が苦しむ最中、国賊、土田正顕は株式会社化した東京証券取引所の初代社長となった。

さて、これを陰謀だと説いたら、また「それはロシアのせいだ」とでも言いだすのか?

はっきり言うが、日銀総裁や財務官僚が国益を損ねるような超円高政策を行ったり、経済回復の兆しが見られる度に冷や水をかけるような消費税増税を行ったり、プライマリーバランス黒字化などの経済ゼロ成長を強行するのは、彼らがFRBを所有するユダヤ金融インターナショナルとその秘密結社、300人委員会の元メンバーだったジョン・コールマン氏の言を借りれば「国境なき国際租借団」からの指令と恩賞を受けているからだ。

日本はアメリカのATMではない、と言い張り、アメリカの要求をことごとく突っぱねた愛国者で、一年前にバイデン民主党から暗殺された安部元総理の盟友だった中川昭一財務大臣を酩酊会見で失脚-変死させたのは、酒に薬物を盛り、朦朧会見を強行した財務官僚の玉木林太郎国際局長、篠原尚之財務官、読売新聞記者の越前谷智子、白川方明日銀総裁の4人だ。

この結果、田中角栄以来の愛国者総理候補を政治的、物理的に抹消することに成功した結果、実行犯の売国奴4人にはまさに国際租借団が所有する国際機関の幹部に登用されたのだ。

白川方明日銀総裁国際決済銀行(BIS)副総裁。

篠原尚之財務官―IMF副専務理事

玉木林太郎―OECD事務次長

越前谷智子―日本テレビ読売テレビ)編成局長

さて、彼らの主人はいったい誰だろう?

そして、ちょうど1年前に暗殺された安部元首相は、しがらみの中でグローバリストに足をすくわれながらも、GHQの定めた財政法4条違反の防衛国債発行を叫んだ矢先に殺されてしまった。

彼は愛国者だった。暗殺されて私も確信した。

この暗殺で一番得をしたのは、オバマ政権の元高官で現駐日米大使の左派民主党イスラエル系米国人(イスラエルと米国の二重国籍者)、ラーム・イスラエル・エマニュエルと岸田だ。以前も言ったように、CIA工作員が日本の政治家を殺すことは簡単だ。

日本に米軍基地があるかぎり、パスポートすら必要ない。

…日本のこの惨状はもちろんのこと、20世紀から続く全ての戦争、圧制、動乱、飢餓、疫病の全てが、1913年に、反キリストのユダヤ人結社が、世界一の工業国だったアメリカ合衆国通貨発行権を違法に強奪したことから始まっている。

我々は彼らのネットワークにいる人員を全て知らなければならないし、その目的も知らなければならない。それが、秘密結社最大の力の源泉である、秘匿性を打破することだ!

殺されるべきは中川昭一財務大臣や安部元総理ではなく、こいつらだ、ということを世に知らしめるためだ!

通貨発行権を守り、また国家紙幣を発行してFRBを解体しようとした米大統領は全て殺されてしまった。

だが、それだけカバールにとって最大の権力基盤がドルの通貨発行権であることを物語っているのだ。

これから世界がどうあるべきか、それは1861年から1865年までアメリカ大統領として在任し、国家紙幣グリーンバックを発行して英国首相ベンジャミン・ディズレーリ(ユダヤ人宰相)の手練れに暗殺された、リンカーン大統領が南北戦争中に説いた言葉の中にある。

それを最後に伝えよう。

マネーは法律の産物である。

マネー発行の源泉は排他的に政府が独占し続けるべきだ。

通貨を発行し信用(マネー)を創造する力を持つ政府が、また逆に徴税等の手段で通貨と信用を緊縮させる力を持つ政府が、政府事業や公社事業の資金を調達するために、金利付きの資金を借りる必要はないし、借りるべきではない。

政府支出と消費者の購買力を満たすために必要な通貨、信用を創造・発行・流通させるのは政府でなければならない。

マネーを創造・発行する権利は、政府にとって至上の大権であるだけではなく、極めて建設的に活用できる手段なのである。

上の原則を採用すれば、長きにわたって切望されていた単一媒体(通貨)も実現できる。

納税者は、利子・割引率・為替で生じていた重い負担から解放されるだろう。

公共事業の資金調達、安定した政府と秩序ある行政の維持、国庫の運営は、全て実務的な管理の問題になる。

人民は自らの政府と同じくらい信用できる通貨を手に入れることができるし、手に入れるだろう。

人民がマネーの奴隷だった時代は終わりだ。これからはマネーが人民に使えるのだ!