2021年1月6日、ついに陰謀論が現実に！バイデン民主党とCIAによる安部元総理暗殺、そしてFRB株主＝ディープステートの傀儡、日本財務省と岸田家畜政権による 日本解体計画が最終段階に入った！
2021年1月6日、第45代アメリカ大統領、ドナルド・トランプがドミニオン社製のイカサマ投票機の不正操作と、インチキ郵政投票により、米国の最高権力者の地位から引きずり降ろされた。これは1963年11月22日、ジョン・F・ケネディ公開処刑以来のカバール＝ディープステートによる合衆国へのクーデターだった。
これ以降、私はブログの更新を止めた。
それには、私に資料や草稿を送ってくれていた相方との意見の対立、離脱もあったからだ。
だが、私のブログをYouTubeにほとんど全て転載し、片端から動画をバンされてしまったｃｈ政経さんや、3年間ブログを更新していないのに、未だに当ブログの発信を待ってくれている登録読者の方々がいる（しかも増えている）。
この方々に、発信を待っていてくれていた事を本当に感謝したい。
だから私は以前のように定期的にとは行かないが、不定期にでも、持ち得ている情報や見解は全て吐き出すつもりだ。
私は単に、この人類最後の戦いの時に、ただ真実を伝えるためだけに戻ってきた。
もはや陰謀論は真実だからだ。
まず、マルクスの資本論は一応経済学の理論ということになっているが、以前ブログで書いたように、マルクスはロスチャイルド家の血縁者で、これをマルクスに書かせたのは覇王と呼ばれた2代目ロスチャイルド家当主だったライオネル・ロスチャイルドだ。従って、これは正確に言うとプロパガンダ教本で経済学のテキストとは言えない。
一方、陰謀論は2020年の大統領選でバイデンジャンプに見られるドミニオン集計機のイカサマ投票操作や、米民主党による死人や不法移民など、本来投票権のない者たちの票までカウントしたインチキ郵便投票で、正当な選挙権を持つ米国民から全く支持を受けていないバイデンを強引に（ニセ）大統領に当選させたことにより、今や社会学の理論になったと言っても過言ではない。
例えば、ケネディ暗殺事件には、18人の目撃者や証言者がいたが、そのうち16人が事故、自殺、不審死などで証言台に立つ前に死んでいる。
突然ブレーキが効かなくなって自動車事故で死んだ者や、空手チョップで殺された者もいる。この現象に疑問を唱えた者にCIAは「陰謀論者」のレッテルを貼った。
気のせいだ、被害妄想だ、もしそうならロシアのせいだ！と。
で、結果は？事件から半世紀経ったが、60％のアメリカ人はケネディ暗殺事件がオズワルドの単独犯行だなんて思っていない。
こんなアホな論説を、そうだ、考えすぎだ、なんて人々が信じ込むようなら、シャーロックホームズもオーキュスト・デュパンも名探偵コナンもヒーローとして存在しない。
こういう格言が存在する。
「三流の詐欺師は殺人者となるが、一流の詐欺師は王となる」
確かに、これまでディープステートの中核を成していたユダヤ金融インターナショナル（ユダヤロビー）は一流の詐欺師だった。
彼らは民衆の標的にならない為に影に隠れ、存在しない物のように振る舞い、そして、世界中の金融、メディアを乗っ取り、人形遣いのように各国の大統領や政治家、企業家、官僚たちを操ってきた。彼らが実質的な世界の王族だったのだ。
しかし、トランプ大統領の登場と、公然と行われた不正選挙による彼の強引な引きずり下ろしによって、彼らディープステートが確実に存在することを世界中の人々が認識する結果となった（未だ信じていないヴァカも多いが）。
このことは今や陰謀論の権威である馬淵大使や川添恵子さんも言っておられたが、ディープステートの主要メンバーだったズビグネフ・ブレジンスキー（ポーランド系ユダヤ人）が、ロックフェラー家のアメリカ支配の拠点CFR（外交問題評議会）で演説した際、「オバマ政権の間に新世界秩序（世界統一政府＝ニューワールドオーダー）が達成できなければ、もはや第三次世界大戦しか方法はない」「昔は100万人を洗脳することは簡単だったが、今では100万人を殺す方が簡単だ」と述べたことにも如実に表れている。
詐欺師というものは元々犯罪者であり、正体がバレかけたら隠ぺいの為の殺人も厭わない連中であり、これこそが新世界秩序を強行している世界の支配者の正体なのだ。
世界皇帝と言われていたデビット・ロックフェラーが「自分は世界統一政府を実現するための秘密結社に所属している。それは犯罪行為かも知れないが、自分は後悔などしていない」と自伝で述べているように、ディープステートの本丸はグローバルユダヤ財閥を中心とした秘密結社であり、秘密結社の最大の力の源泉はその秘匿性だ。
シチリア島発の悪名高いイタリアマフィア（秘密結社、コーサ・ノストラ）の幹部だったトンマーゾ・ブシェッタが言ったように、秘密結社の力の源泉は文字通りその「秘匿性」にある。
また、イルミナティのメンバーであることを、スターリン時代の秘密警察NKVDに自白したトロツキスト、クリスチャン・ラコウスキーも全く同じことを述べている。
「私はイルミナット（イルミナティ）のメンバーだが、彼ら（イルミナティの最高支配層）が誰なのかは分からない。そこがスターリンと彼らの違いだ。スターリンは名前も居住地も世界中に知られている。これは、彼を守る防御壁が一般人に比べて単に分厚いだけに過ぎない」と。
秘密結社とは、コーサ・ノストラも青幋もイルミナティもそうだが、秘密政府のことであり、その目的は既存の国家の秩序を破壊し、自らの支配のためにコミュニティなり国家なりを乗っ取ることにある。だから、正体や目的がばれることは致命的なことになるのだ。
何故、昔のように皇帝を名乗るものがいなくなったのか？それはラコウスキーの言うように、大っぴらに悪政や政敵を作る行為を行った場合、一族もろとも抹殺されたり、派閥ごと根絶やしにされる恐れがあるからだ。
だから、秘密結社のメンバーはその存在をバラしたりしたら、掟として確実に殺されてしまうのだ。
だが、今やネットやSNSの発達により、100年前にはわからなかった、世界支配を目論む秘密結社（秘密政府）の存在と、その主要メンバーの正体が多くの人たちにバレ始めている。
だからツイッター社やグーグル社はFBIのエージェントやCIAの情報員を雇って2020年のイカサマ選挙関連の情報、さらにはエプスタイン島で行われたセレブによる小児性愛、人身売買行為及び殺人、アドレノクロムの接種、いわゆるオバマゲートに関する情報を検閲し、闇に葬っているのだ。
しかし、もうダムの決壊は始まっている。
人々は急速に目覚め始めている。
だから彼らは生物兵器であるコロナウイルスを世界中にばらまき、ウクライナ戦争を引き起こし、ノルドストリームを爆破してエネルギー危機を引き起こし、同時に世界の穀倉地帯である同国を破壊し、また国連（正式名称、国際連合国＝WW2の戦勝国連合の意味）を通して世界中に移民政策や、環境を名目とした産業の破壊SDGsを強行し、国家、国民の繁栄という概念そのものを破壊しようとしている。
それもなり振りかまわず、強行しようとすらしている。
だが、ケネディ暗殺とCIAの関係を暴露してFOXニュースを解雇され、検閲を暴かれ幹部を追放されたツイッターでなおも真実を語り続けるタッカー・カールソンや、息の根を止めたはずのケネディ一族から、こともあろうにJFKの甥で、その弟、幻の大統領だったロバート・ケネディの息子であるRFK Jrが出現し、未だにネットを中心にワクチンの問題や父や叔父の暗殺の真実を暴露発信し、しかも次の大統領選の候補にまで名前が挙がっている。
だが、彼らもまだディープステートの本丸であるユダヤロビー、イルミナティ、その中核の300人委員会については触れていない。
日本でもこれに触れているのは馬淵大使と川添恵子氏だけだが、もう一つ、参政党という、街頭演説に1000人もの聴衆を集めている、急進的保守政党の演説を刮目して見て欲しい。彼らの言っていることは、ユーチューブに記事を転載した途端に制裁を受けるような危険ブロガーである私と殆ど全く同じか、それ以上だ（肝心な単語は比喩で隠してあるが）！しかも、あの川添恵子さんがこの真正保守のナショナリズム政党を支持している。
これは驚くべき変革だ！
実はタッカーもRFK Jrも、300人委員会やイルミナティのことを実は知っているのだろう。だが、それを何億人の前で公表する時は最後の時だ。
スターリン配下のNKVDの尋問官クジミンに、自らイルミナティのメンバーであることを自白したクリスチャン・ラコウスキーも、「おそらくだが」、と前置きした上で、この秘密結社のトップが誰であるかを既に暴露している。
それは、ロンドンシティとニューヨークのウォール街を支配する「ユダヤ金融インターナショナル」であって、実際に彼が名前を挙げたのはポール・ウォーバーグとヤコブ・シフだ。そして、アメリカを共産主義化するために1929年のアメリカ株価大暴落を意図的に引き起こしたのもこの連中だ、とはっきり述べている。
ここが重要な点だから聞いてほしい。ポール・ウォーバーグとヤコブ・シフはロスチャイルド家と同じくフランクフルトのユダヤ人収容所、いわゆるゲットーで生活を共にしていたユダヤ三家族で、今やそれぞれ世界屈指のユダヤ系大大財閥となっている。
なお、このファミリーはいずれも、世界の基軸通貨であるドルを発行する権利を所有するFRBの筆頭株主である。ここにマラーノ（隠れユダヤ人）でロスチャイルド家の徒弟と言われたモルガン家、ハリマン家やロックフェラー家が加わってアメリカの中央銀行、すなわち米連邦準備理事会ができている。
宜しいだろうか？
FRB創設に最も貢献したのはロスチャイルド家の代理人であるポール・ウォーバーグだ。日ロ戦争の資金を貸し、帝政ロシア打倒のための金をトロツキーに与えたのもロスチャイルドの代理人であるヤコブ・シフであり、同じく、スターリンに革命後のソ連を乗っ取られた為、打倒スターリンと、非シオニズム的なユダヤ人を迫害しイスラエルに移動させる目的でナチスに莫大な資金提供を行ったのも、前出のラコウスキーいわく彼らである。
ラコウスキーの言葉を借りれば、「本来犯罪者である高利貸しがアメリカドルの発行権を政府に関係なく握った」ということだ。
つまり、米国株の上下とドルの価値が連動している限り、FRBの株主である彼らがドルを擦りまくってハイパーインフレを起こすのも、金利を上げて株価の大暴落を起こすことも可能ということだ。
日本のバブル崩壊のハードランディングも日銀総裁三重野の公定金利4％引き上げと財務省（旧大蔵省）銀行局長、土田正顕の総量規制によってデフレスパイラルの原因を作ったが、これを命じたのは誰か、という問題にもなってくる。
（日銀の株45％を保有する株主は非公開だが、もう想像がつくだろう）
同じ頃に、ソロモンブラザースという投資会社が「日本株が暴落した場合、倍々ゲームの配当金が貰える」という奇妙な金融デリバティブ証券を売り出していたが、これをこぞって購入していたのはウォール街のユダヤ人投資家たちとその子分の白人投資家たちだった。
そして、三重野と土田の政策により絶好調だった日銀株価は文字通り暴落したのだ。
ユダヤ人投資家は大儲けし、その論功行賞としてか知らんが、10年後、自らが招いたデフレスパイラルで日本国民が苦しむ最中、国賊、土田正顕は株式会社化した東京証券取引所の初代社長となった。
さて、これを陰謀だと説いたら、また「それはロシアのせいだ」とでも言いだすのか？
はっきり言うが、日銀総裁や財務官僚が国益を損ねるような超円高政策を行ったり、経済回復の兆しが見られる度に冷や水をかけるような消費税増税を行ったり、プライマリーバランス黒字化などの経済ゼロ成長を強行するのは、彼らがFRBを所有するユダヤ金融インターナショナルとその秘密結社、300人委員会の元メンバーだったジョン・コールマン氏の言を借りれば「国境なき国際租借団」からの指令と恩賞を受けているからだ。
日本はアメリカのATMではない、と言い張り、アメリカの要求をことごとく突っぱねた愛国者で、一年前にバイデン民主党から暗殺された安部元総理の盟友だった中川昭一財務大臣を酩酊会見で失脚－変死させたのは、酒に薬物を盛り、朦朧会見を強行した財務官僚の玉木林太郎国際局長、篠原尚之財務官、読売新聞記者の越前谷智子、白川方明日銀総裁の４人だ。
この結果、田中角栄以来の愛国者総理候補を政治的、物理的に抹消することに成功した結果、実行犯の売国奴４人にはまさに国際租借団が所有する国際機関の幹部に登用されたのだ。
篠原尚之財務官―IMF副専務理事
玉木林太郎―OECD事務次長
さて、彼らの主人はいったい誰だろう？
そして、ちょうど1年前に暗殺された安部元首相は、しがらみの中でグローバリストに足をすくわれながらも、GHQの定めた財政法4条違反の防衛国債発行を叫んだ矢先に殺されてしまった。
彼は愛国者だった。暗殺されて私も確信した。
この暗殺で一番得をしたのは、オバマ政権の元高官で現駐日米大使の左派民主党のイスラエル系米国人（イスラエルと米国の二重国籍者）、ラーム・イスラエル・エマニュエルと岸田だ。以前も言ったように、CIA工作員が日本の政治家を殺すことは簡単だ。
日本に米軍基地があるかぎり、パスポートすら必要ない。
…日本のこの惨状はもちろんのこと、20世紀から続く全ての戦争、圧制、動乱、飢餓、疫病の全てが、1913年に、反キリストのユダヤ人結社が、世界一の工業国だったアメリカ合衆国の通貨発行権を違法に強奪したことから始まっている。
我々は彼らのネットワークにいる人員を全て知らなければならないし、その目的も知らなければならない。それが、秘密結社最大の力の源泉である、秘匿性を打破することだ！
殺されるべきは中川昭一元財務大臣や安部元総理ではなく、こいつらだ、ということを世に知らしめるためだ！
通貨発行権を守り、また国家紙幣を発行してFRBを解体しようとした米大統領は全て殺されてしまった。
だが、それだけカバールにとって最大の権力基盤がドルの通貨発行権であることを物語っているのだ。
これから世界がどうあるべきか、それは1861年から1865年までアメリカ大統領として在任し、国家紙幣グリーンバックを発行して英国首相ベンジャミン・ディズレーリ（ユダヤ人宰相）の手練れに暗殺された、リンカーン大統領が南北戦争中に説いた言葉の中にある。
それを最後に伝えよう。
「マネーは法律の産物である。
マネー発行の源泉は排他的に政府が独占し続けるべきだ。
通貨を発行し信用（マネー）を創造する力を持つ政府が、また逆に徴税等の手段で通貨と信用を緊縮させる力を持つ政府が、政府事業や公社事業の資金を調達するために、金利付きの資金を借りる必要はないし、借りるべきではない。
政府支出と消費者の購買力を満たすために必要な通貨、信用を創造・発行・流通させるのは政府でなければならない。
マネーを創造・発行する権利は、政府にとって至上の大権であるだけではなく、極めて建設的に活用できる手段なのである。
以上の原則を採用すれば、長きにわたって切望されていた単一媒体（通貨）も実現できる。
納税者は、利子・割引率・為替で生じていた重い負担から解放されるだろう。
公共事業の資金調達、安定した政府と秩序ある行政の維持、国庫の運営は、全て実務的な管理の問題になる。
人民は自らの政府と同じくらい信用できる通貨を手に入れることができるし、手に入れるだろう。
人民がマネーの奴隷だった時代は終わりだ。これからはマネーが人民に使えるのだ！」
トランプ、ゴッドファーザー伝説 Ⅲ！！アメリカ大統領選でディープステートと中国共産党による大規模クーデター発生！！ついにケネディ兄弟暗殺事件以来の人類の敵が再び姿を現した！そして、待ち構えていたトランプ陣営のリアル・インディペンデンス・デイ計画は成就するのか！？
現在アメリカの大統領選はDSの傀儡である大統領候補、バイデン陣営のあまりにも露骨すぎた不正選挙工作により、第二のアメリカ独立戦争の様相を呈している。
11/3、ここで語る必要もなくペンシルバニア、ウィスコンシン、ミシガン、ジョージア、ネバダ、アリゾナなど6つの州でバイデンを勝利させるための大量の郵便投票による不正票が投じられ、おまけにこれらの州はベネズエラのチャベス大統領を勝利させるためにCIAによって開発された遠隔操作可能、トランプに投じられた票を一定のパーセンテージでバイデン票に変換できる機能や、設定されたパーセンテージでバイデンの票を水増しできる機能を搭載したドミニオン社のインチキ投票機を導入し、いわゆる大統領選挙であからさまなイカサマ行為を行い、史上最高の得票数を得たことにしてディープステートの傀儡ジョー・バイデンを大統領候補に押し上げた事実が証明されている。
これはCIAが開発したスコアカード、ハンマーと呼ばれるアプリを仕込んで他国の選挙を操作し、大統領選挙を通した事実上のクーデターを実行し、ディープステートの傀儡を国家指導者に据え置くために開発された軍事作戦用のツールである。
ところが、このドミニオン不正選挙マシーンは当の米大統領選挙において全米22州で導入され、事実上合法的な8000万票以上の得票数を得たドナルド・トランプを引きずり下ろすために使用され、ディープステートの傀儡バイデンをイカサマによって大統領候補にすり替えるための工作ツールとして米国内で使用された。
さらに米民主党だけでなく、ジョージアのような共和党が地盤とする州も含め、全米22州の知事や選挙管理責任者は大統領選挙で、このエラー率60％以上であることが実証されたドミニオンの投票カウントマシーンを導入していたこともわかった。
そしてこのドミニオン社は中国から400億の資金提供を受け、その執行役員7人の内3人が中国共産党の息のかかった中国人であることも暴露されている。
また、不正が取り沙汰されてから社員一同が事務所を封鎖して全員が逃げ出したカナダ、トロントにあったドミニオン社のオフィスはDSの中核を成すグローバルユダヤ金融財閥の手先、ジョージ・ソロスの所有する企業と同じビルに同居しており、両者が密接に連携していたことも暴かれている。
11/3、ディープステートとそれと連合を組んだ中国共産党は、このドミニオン不正選挙マシーンを使い、トランプの票を25％（推定）バイデン票に変換すること、またバイデン票を機械に投入された時点で3％の設定で水増しする設定で選挙に挑んだが、トランプが事実上8000万票の得票数を獲得してしまい、バイデン票はその半分も獲得できなかったという。
となると、ドミニオン不正選挙マシーンに設定されたトランプからバイデンへ投票を変換し、バイデン票を水増しする設定値では到底トランプに勝てないことがわかった。
そこでディープステート、中国共産党連合は11/3深夜、ペンシルベニアなどの激戦州で一旦集計を止め、共和党選挙管理人が帰った後で、あらかじめ準備していた期限切れ、署名無し、州外の選挙人からの二重投票、不法移民、死者による投票すら盛り込んだ大量の郵政投票による不正票を上記の6州の投入し、正にイカサマによって僅差でトランプの得票率を追い抜くことに成功したのだ。
これらの大統領選挙で様々な形で大規模に行われたイカサマ行為は動画にも収められており、大統領補佐官が政府の公文書として提出したナバロ・レポートや大紀元などの真のメディアや張陽氏、及川幸久氏、篠原常一郎氏、我那覇真子さんなど勇気ある個人ジャーナリスト、ユーチューバーの方々の動画を通じた真実の報道によって明らかにされているため、これら米国における不正選挙の詳細をこれ以上事細かに記すつもりはない。
だだ、これがジョージ・ソロスや背後にいるグローバルユダヤ財閥、いわゆる国際金融資本家と彼らが作り上げた巨大な秘密結社によるトランプ政権転覆のクーデターであることをはっきり明言しているのは日本国内では馬淵大使や川添恵子さんだけだ。
だが、これまでディープステートなんて単に陰謀論で存在しないと言っていた方までがその存在を実在する勢力として認め出したことは大きい。
逆に地に落ちたのは未だにこれらの事実を認めず、アメリカ転覆のクーデターに加わっている日米のメディアであって、もうこれらは全く国民に信頼されていないどころか逆に両国民の敵であることまでバレてしまっている。
現在、軍の弁護士となっているシドニー・パウエル女史やリン・ウッド弁護士ははっきりと2020年のアメリカ大統領選には中国共産党の介入があったこと、アメリカの議員たちが片っ端からハニートラップにかかっていてディープステート勢力の配下にいること、ビル・バー元司法長官までがドミニオン社の買収にかかわりキックバックを得ていたことを公表しており、米議会も司法も機能していないことを公言している。
しかし、トランプ弁護団筆頭のジュリアーニ弁護士や、パウエル女史、リン・ウッド弁護士さえ、中国共産党の大統領選への介入、すなわち米政府転覆に明らかに介入していることは伝えていても、その背後にいるアメリカの本当の敵については言及していない。
今の所は、だ。
ただ、リン・ウッド氏はそれをほのめかすようなキーワードをトランプ指示の大群衆を前にした演説の中で述べている。
「これは1776年以来のアメリカ独立戦争だ！」と。
彼らも本当の敵は誰なのかは知っているのだ。
これについて馬淵大使は林原チャンネルの中で、素晴らしい分析をしている。
大使は「これはクーデターです。アメリカで起きているクーデターなんですよ？皆さん。ケネディ暗殺事件、南北戦争、それから国際金融資本がアメリカ乗っ取りのために作った民間中央銀行を排除したアンドリュー・ジャクソンの暗殺未遂の頃から同じ勢力によって繰り返し行われてきたアメリカ政府の転覆工作なんです。今矢面に立っているのは中国共産党ですが、果たして中国一国でこれほど大規模な転覆工作が行えますか？」
そう、その通り！実はこんなことはトランプ陣営もリン・ウッド弁護士もパウエル女史もわかっている。
同じく林原チャンネルに馬淵大使と川添恵子さんがディープステートについて歴代ネオコン大統領や米民主党、中国共産党の他にジョージ・ソロスの名を挙げた時、珍しくチャンネルのディレクターのような方が「他に誰がいますか？ディープステートの著名人は」と聞いた。
すると馬淵大使は一瞬戸惑ったようにしながらも、毅然として答えた。
「デビット・ロックフェラー、ブレジンスキーなどですね」。
するとそこで、すかさず川添恵子さんが合いの手を入れた。
「ロックフェラーの後継者、子供たちもそうでしょう」
要は、ロックフェラー財団、そして、この財団の運営するアメリカの影の政府、CFR（外交問題評議会）の首領とその周辺に蠢くユダヤロビーのことを言っているのだ。
馬淵大使もチャンネルを運営するうえで今生きて活動しているグローバルユダヤ財閥とその手先の名は言えなかったのだろうが、はっきりとヒントは残している。
例えば今回、アメリカの国防委員会から追放されたヘンリー・キッシンジャーは、ただデビット・ロックフェラーの忠実な腰巾着だっただけの男で、有能な人間でも何でもない、と300人委員会の元インサイダー、ジョン・コールマン博士は言っている。
「ただの主人の命令に忠実なだけの、特段優れた才能も何もないユダヤ人。ただそれだけで、デビット・ロックフェラーの代理人として世界の外交の表舞台に立つことを許されただけの男」。これがコールマン博士のキッシンジャー評である。
つまり馬淵大使の暗示したディープステートの本丸はロックフェラー財団やFRBを所有するロスチャイルド家、その徒弟だったモルガンら国際金融資本ら、アシュケナージ・ユダヤ人の指導層グループだと言っているのだ。
実際に人の命など何とも思っていなかった毛沢東率いる中国共産党を世界貿易機構加入のためにあらゆる根回しを行い、この非道な独裁国家を資本主義陣営に引き込んだのはロックフェラー財団の忠犬、ヘンリー・キッシンジャーだ。
今回の大統領選で真のメディアとして日米で一躍株を上げた大紀元エポックタイムスは、FOXが取り上げた「ディープステート講座」で一躍時の人となった北京中国人民大学の副院長で、習近平の経済アドバイザーだったテキ・トーショー氏の直近の講演の様子を編集無しでダイレクトに動画で放送した。
テキ氏は、中共が絡んだとされる選挙クーデターの問題で（売国メディア以外）アメリカならず世界中が大騒ぎになっている最中、上海の多くの聴衆を前に、1992年以来、中国がいかにアメリカの政権中枢と組んで（侵略国家まがいのことをしているにもかかわらず）多くの問題を隠蔽出来てきたかを自慢げに語っている。
「我々は1992年以来、多くの（中国語表記で独自の言葉で語っているからどの事件がそれに該当するか一見わからないが、南沙諸島や尖閣への侵略、WTOへの発展途上国特権で世界中の工業を奪ってきたことも含まれるだろう。また、地球温暖化の防止を口実にロスチャイルドらがCO2排出規制を世界に強いているCOPからも中国だけは特権的免責を得ていることなど）深刻な問題を解決してきた。何故それができたか？それは我々がアメリカ政府の中枢と太いパイプを築いているからだ。ウォール街は1970年以来、実質アメリカを支配してきたが、我々はそこに目を付け、ウォール街との盤石な関係を結んできた。ウォール街の実力者、それはユダヤ人の年配の女性だったが、ある大手金融会社のCEOだった。彼女は、困ったことがあったら何でも自分に言うように、とすら言ってくれた。トランプが中国経済に大規模な制裁を果たした時も、ウォール街は我々を救おうと何度も試みたが、ドナルド・トランプは強硬で手に負えなかったのだ」。
だから中国共産党はウォール街すなわちユダヤ系国際金融資本家、そこに与する全ての政府機関やメディアに根を張るディープステートの輩と手を組み、イカサマ選挙クーデターによってトランプを引きずりおろしたのだ、と自慢げに語っている。
よく聞いて貰いたいのだが、この動画のウォール街のユダヤ人女性の下りは現在流通しているテキ・トーショー氏のディープステート解説動画からは見事に削除されている。
余程革新に迫った内容だったからだろう。
馬淵大使はソ連やウクライナ担当の外交官としてのキャリアから政治の裏側にも精通しているし、目から鱗の新情報も与えてくれるが、影響力が大きい人だけに多くの視聴者に向けてはっきりと言えないこともある。
しかし大使ははっきりとディープステートとはユダヤロビーであることを述べられているし、ユダヤ人が黒人地位向上協会を作ってアングロサクソンと黒人を対立させ、WASPに代わってアメリカの支配層になったことにも言及している。
川添恵子さんも「イギリスはアメリカの黒幕のような所があって、アメリカの政治に影響力を持っている」と遠回しに言っておられるのだが、彼らはディープステートとは何なのかをはっきりと知っている。著名人で影響力が高いからはっきり物申せないもどかしさもあるだろう。
だから繰り返しになるが、私がはっきり補足しよう。
ディープステートとはサンヘドリン（ユダヤ長老会）やロンドンシティ、スイスに根を張るロスチャイルド一族、アメリカを支配するロックフェラー一族（財団）、ロスチャイルドの分家ウォーバーグ一族、ロスチャイルドの徒弟であり素性を隠したユダヤ人（マラーノ）であるモルガン家らを中核とするユダヤ地下政府、ユダヤ教の裏の顔であるイルミナティ、フリーメーソン、そして彼らと組んで植民地政策で肥太った英王室やオランダ王室、アスター家やタクシス家、ファルネーゼ家などの黒い貴族どもが連帯した秘密結社である。
元々欧州を支配していたのは植民地政策という強盗略奪行為によって肥太ってきた王族・貴族連中であり、中でもイタリアのファルネーゼ家は代々バチカンに子息を送り込み、政治力によって幾人もの教皇も排出してきたことにより力を増大させてきた黒い貴族であり、キリスト教の名を騙った軍事諜報組織イエズス会を作ったのもこの一族である。
何とこの一族は植民地政策の筆頭にいたスペインのブルボン王朝とも血縁関係にある。
つまりバチカンはもう中世から政治的な組織だったのだ。
彼ら黒い貴族たちは表向きキリスト教徒だったため、金を貸して金利を取るという（これを現代では金融と呼んでいる）濡れ手に粟のものすごく儲かるかすり商売に手を出せなかった。
一方ユダヤ教徒は高利貸しを禁じてはいないが、取立てには暴力団のような連中を抱え込まなければならなかったし、そもそも中世のキリスト教徒はユダヤ教徒との商取引は汚らわしいものだと思い込んでいたという。
ここでロスチャイルド家の始祖、マイアー・アムシェルはキリスト教徒の名義を上がりの数％を払って借りて商売を行うという二重看板方式を考案した。名義を貸したキリスト教徒は何もせずにかなりの金が入って来るのだからおいしい商売だ。
そして、ロスチャイルドはこの二重看板方式をヨーロッパ貴族や王族にまで適用した。
名義を貸すだけでヨーロッパ貴族や王族の資産は増えていく。ここからロスチャイルド家はヨーロッパの王侯の金庫番、宮廷ユダヤ人としてのし上がっていく。
そして、このキリスト教徒国家の王侯でありながら「富は天に積め」といったキリストの教えに反発していた彼らと、キリスト教と常に敵対し、キリスト教徒から弾圧され、白眼視されていたユダヤ教徒たちは手を結び、反キリスト教の秘密結社を作った。
そして、1700年代から1800年代にかけて、ロスチャイルド家は、特に英国ロスチャイルド家は英王室と血縁関係を結び、この、正に世界支配を試みる秘密結社の頂点に君臨することになる。
これがディープステートの本丸だ。だからこそQは、2018年のドロップで、「ディープステートとはロスチャイルド家のことだ」と言っているのである。
今回の大統領選クーデターは民主党に代表される左派共産主義者、同じく左派共産主義のユダヤ人ジョージ・ソロスが与して選挙工作、アンティファやBLMのような極左暴力組織に資金提供を行っているが、そもそも共産主義を作ったのはロスチャイルド家の始祖マイアー・アムシェルの長子、ライオネル・ロスチャイルドだ。
マルクスではない。彼はライオネル・ロスチャイルドの依頼人によって資本論、共産党宣言を書いただけだ。
さらに、アダム・ヴァイスハウプトというバイエルンの大学教授を通してイルミナティという悪魔崇拝組織を作り、フリーメーソンの上位組織にしたのもライオネル・ロスチャイルドである。
もちろん、これは父マイアー・アムシェルの意向があったのだろう。
さらに、第一次世界大戦後に英国のバルフォア卿にバルフォア宣言を出させてイスラエルという中東の産油地帯にアクセスできる軍事拠点といえる国家を作ったのも、マイアー・アムシェルの曾孫であるライオネル・ウォルター・ロスチャイルドだ。
つまり、共産主義を作ったのも、世界の6分の１の国土を持つロシアをユダヤ人革命家を使って乗っ取り、共産主義ソビエトという選民思想とテロリズム統治の混合政策の元に数千万人を虐殺したコミュニズム国家を作ったのも、イスラエルを中心とした絶え間ない中東戦争を引き起こしたのも全てロスチャイルド一族を中心としたユダヤ地下政府だ。
話を馬淵大使とリン・ウッド弁護士に戻すと、これらユダヤ人と黒い欧州貴族を中核とした秘密結社は1776年のアメリカ独立以来、常にアメリカを内部侵略しようと手を伸ばしてきた。
そもそも秘密結社は何の為に存在するのかといえば、一言で言えば非合法に国家を乗っ取る為に存在しているのだ。
民間中央銀行の廃止に動いたアンドリュー・ジャクソン大統領の暗殺未遂から、南北戦争で国家紙幣を発行して戦費を調達し、ロスチャイルドから戦費を借りていた南軍を敗北させ、結果的に南軍が貸りていた借金を踏み倒す形となったために決行されたリンカーン大統領の暗殺事件。この暗殺事件を実際に指示したのが英国のユダヤ人宰相だったベンジャミン・ディズレーリだったというのだから恐れ入る。
そして広大で可能性に満ちたアメリカという植民地を失った英王室の意を受けたユダヤ人を中核とする秘密結社は、「アホのウィルソン」ことウッドロー・ウィルソンという知能指数が足りない男が大統領になった隙をついて、1913年、正にそのユダヤ人大富豪たちによってアメリカの中央銀行を乗っ取り、アメリカの通貨発行権を手にした。
つまり、ユダヤ人たちは経済の動脈である通貨の発行・流通の権利をアメリカ政府から奪ったのだ。
これでアメリカは内政を事実上乗っ取られた。
これ以後、米政府はFRBから２５セントで印刷した１ドル紙幣を、５％の利子を付けて借りなければ通貨を発行することも流通させることもできなくなった。
１ドルにつき８０セントの発行手数料と利子を払うのは一般の米国民だ。
ユダヤ人はぼろ儲けだ。そして、このジキル島で密かに決定された連邦準備理事会（FRB）のメンバーはロスチャイルド、その分家のウォーバーグ、ロックフェラー一世、クーン・ローブ紹介のヤコブ・シフ、ロスチャイルドの徒弟だったJ・P・モルガン。
全てロスチャイルドの血縁か、息のかかったアシュケナージ・ユダヤ人である。
全員アシュケナージ・ユダヤ人だ。イエス・キリストを輩出したスファラディ系ユダヤ人とは別で、元はハザール人と呼ばれていた東欧の遊牧民族がユダヤ教徒となってユダヤ人を名乗っている、いわゆる偽ユダヤ人たちだ。
ロックフェラーとロスチャイルドの関係は、共にアシュケナージ・ユダヤ人で、ロスチャイルド家がロックフェラー一族が石油精製業を独占するために全面的支援を行ったことしか明らかになっていないが、後にロックフェラー家の棟梁になるデビット・ロックフェラーが「世界統一政府を樹立させるために、ある秘密結社に加入していることを誇りに思っている」と自ら回顧録に書いていることから、双方ともイルミナティのメンバーであり、しかもその執行部である300人委員会のトップであったことは明らかになっている。
とにかくロックフェラー家はユダヤ長老会（サンヘドリン）を名目上トップに置くユダヤ地下政府からアメリカの支配権を1世紀にわたって与えられてきたのだ。
彼らはロックフェラー財団という法人税を含むあらゆる税金を免除された特権組織を率いて米医療業界、米教育委員会、食料産業すら支配下に置いている。
医療や教育は非営利的な、福祉分野の公共のサービスだから、その研究費やプランニングに貢献する財団ということでロックフェラーは巨額の免税措置を受けているが、その特許や教育プログラムを企業や団体が使用するとき、ロックフェラー一族はちゃっかりその企業や組織の役員や理事に血縁者を送ってアメリカ全体を支配しているのだ。
食料供給に関してはロックフェラー財団傘下のモンサント社（バイエル）を見ればいい。
石油を中心としたエネルギー産業については言わずもがなだ。
この巨大利権は議会へのロビー活動に使われ、組織はますます盤石なものになっていた。
歴史家の林千勝先生は戦争の世紀であった20世紀は、ロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥にとって黄金の1世紀だったと言っている。
戦争が起きるたびに、国際金融資本家（グローバルユダヤ財閥）は利益率80％のドルを戦費として米政府に貸し付けまくり、各国の政府にも３０％もの高金利で基軸通貨を貸し付けられる。
そして、何よりロスチャイルド財閥とロックフェラー財閥が二分化して所有している石油の売り上げはどれだけ上がるだろうか？戦争には膨大な石油が必要だからだ。
また、彼らが多くの株式を所有している軍事産業にとって、戦争はクリスマスセールのような大商売だ。
事実、ロスチャイルド財閥系のロイヤル・ダッチ・シェル、ロックフェラー財閥系のエクソン・モービルの稼ぎ出すGDPはヨーロッパの主要国一国のGDPに迫っていた。オバマ政権までは。
先の北京中国人民大学の教授テキ氏は、1992年以来、中国共産党とアメリカの政府中枢は太いパイプでつながっていると述べていた。
これは、日本のバブル崩壊の直後だ。
日本のバブル崩壊は財務省の銀行局長、土田正顕が各銀行に「地価が上がり過ぎている」という理由で不動産業への融資を突如ストップさせる行政命令を出し、同時に日銀総裁だった三重野がいきなり5兆規模の融資を行っていた各銀行への金利を2%引き上げたことから急速に日本の経済活動がストップしたという、信じがたい、意図的ともとれる大失策からはじまった。
一方で同時期、ウォール街のソロモン・ブラザースというユダヤ系の投資銀行は、絶好調だった日本株が一定の割合で暴落したら、倍々ゲームの配当金がもらえるという妙な金融デリバティブ商品を販売していた。
結果は、日銀三重野と財務省土田のバブル潰しのハードランディングという経済大失策で東証の日本企業株は軒並み暴落し、ソロモン・ブラザースのデリバティブ商品を購入していたインサイダーたちは大儲けしたのだ！
つまり、日本のバブル崩壊は、ブッシュ・シニアらネオコン勢力とユダヤロビーが計画した、中国経済を成長させ、日本の富と技術を移転させるための罠だったのだ。
以前のブログで述べたように、この勢力は1963年と1968年にケネディ兄弟を暗殺したクーデター犯と同一のグループだ。特に当時大統領だったブッシュ・シニアはJFK暗殺の現場司令官だった男だ。
彼らは2016年まで、ロックフェラー財閥が所有するCFR(外交問題評議会）から財務長官、国務長官（外務大臣）、大統領アドバイザーを代々送り込むことにより、アメリカ政府を支配してきた。いや、CFRが選んだ者でなければ大統領にすらなれなかったのだ。
そして、その下部組織として日本の官僚、政治家に指令を出しているのがジャパンハンドラーの拠点CSISである。
つまり今回の大統領選挙は、アメリカだけでなく、日本の命運をも決するものだ。
トランプが負けたら日本は間違いなく終わる。
私のブログも終わるだろう。
だが、残念ながら、今度ばかりはそうはいかない。
何故、ディープステート、カバール、中国共産党はこれほどまでにバレバレのお粗末な選挙クーデターを行ったのか？
何故ロスチャイルドの手先のソロスはアンティファやBLMのような極左テロ集団に資金を与え暴動を起こそうとしているのか？
それは、国防総省を中心としたアメリカ軍、NATO軍が本気でディープステート、イルミナティに反旗を翻し、もうカバール殲滅の準備を完了させているからだ！
彼らは軍産複合体という連合体を形成し、各地で戦争を起こして金も、領土も、利権も手中に収めてきたが、この連合体には致命的な弱点がある。それは、グローバルユダヤ財閥や傘下の軍需産業は安全な立ち位置から米軍を主体とした暴力装置を使い、ぼろ儲けできるが、常に貧乏くじを引くのは軍隊なのだ。
国際金融資本と軍需産業の利益ために大義のない戦いを行い、利用され、罪悪を犯しながら犬のように死んでいくのは常に軍隊だ。
そして、NSAなど全ての通信傍受しデータ解析を行える情報機関を抱えた米軍部は、自分たちに指令を出しているのがユダヤ財閥を中心とした、悪魔崇拝の反キリスト教秘密結社であることを十分に理解した。
ベンジャミン・フルフォード氏はよく「言っていることが当たらない」などと批判されているが、とんでもない。彼の精査された書籍を読めばその情報の正確性がわかる。
YouTubeなどでの彼の発言は情報源が真実の中にフェイクを入れてくる上に出版社などの校正が入っていないため、玉石混交の情報体となるのだ。
彼は以前から遠隔操作可能な、票の結果を改竄できるドミニオン社集票マシーンが各国ですでに使用されていることを警告していたし、日本では孫正義がこの装置を各自治体に導入していることを断言していた。フルフォード氏はそれをムサシと呼んでいたが、これはドミニオン社と連携していたジョージ・ソロスと仲良く2ショット写真を撮っていた小池百合子が出馬した東京都知事選で使用された可能性が非常に高い。
でなければ、あれだけ早く当確情報が出るはずがない。
つまり、このフルフォード氏が言っていた不正選挙マシーンは今回の大統領選挙であからさまに存在することが証明された。
そして、ヒラリー・クリントンの就任が確実と言われていた2016年の大統領選挙で何故トランプが勝ったのか？
ヒラリーは少なくともユダヤ人大富豪6人から莫大な選挙資金を貰い、ロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥が全て支配するCNNやNBCなど大手メディアの全面援護を受けていた。
確かに、2016年大統領選挙でのトランプの演説はケネディ以来の名演説だった。すでにウィキリークスに国家機密情報をEメールでDS仲間にリークしていたことを暴露されていたヒラリーを投獄すべきだ、と述べ、彼女のバックにいる国際金融資本や売国メディアとの全面対決姿勢を打ち出し、大統領討論会では全米の国民の前で、「私が大統領になったら君は刑務所送りになるからな」と、アメリカ国民がすでに内心気づいていたことをダイレクトに述べた。
これらのメッセージはトランプを大統領にしようと国民に決断させるに十分な演説だった。
しかし、トランプ勝利の直後にフルフォード氏ははっきり言っていた。
「トランプが大統領になれたのは軍部が味方に付いていたからです。トランプ政権は軍事政権なんですよ」と。
そして、フルフォード氏は2016年の時点で、すでに想定外の得票率を得ていたトランプの得票数を改竄するためにCIAのハッカーが選挙サーバーにアクセスしており、その拠点を海兵隊がことごとく襲撃した、とも言っている。
また、「軍人は本来正義感が強く、特に欧米キリスト教国家の兵士たちは、自分たちはキリストの戦士であると自負している。だから彼らは欧州、ロシアの軍人たちを含め、密かに同盟を結んだ」とも言っていた。
今日、中国の同盟国であるはずのロシアが自国の電力不足を理由に中国への電力供給をストップし、中国が寒波の中、大停電に見舞われていることを見てもわかるだろう。
そして、この2016年のトランプ勝利の直後に、トランプの側近であり、米国家情報長官であったマイケル・フリン中将はロシアゲートというオバマ、バイデン、クリントン、CIA長官だったジョン・ブレナン、FBI長官だったジェームス・コミ―らがトランプ下ろしのためにでっちあげたイカサマ裁判に引きずり出され拘束されるのだ。
一方、トランプ政権下で突如出現した、NSAの一部隊と言われるQという匿名チームは、Qマップを投稿し、誰が裏切り者でアメリカを破滅させようとしているのかをQ支持者のアノニマスたち、すなわちQアノンに解析させ、公表させた。そして、そのうえで4chan、8kunのサイトにドロップを落とした。
「彼らは皆、十数万通の極秘起訴状にその名前が記されている。彼らはグアンタナモ基地に送られ、軍事法廷で裁かれることになる」
これはネットやSNS界隈ではずっと拡散され続けていたことだったが、「陰謀論」の一言で片づけられ、メインストリームメディアには決して出てこない情報だった。
しかし、今の現状を見てほしい。
冤罪が晴れて復活したマイケル・フリン大将は、これだけの不正の証拠が出ているにもかかわらず、テキサス州がペンシルベニアなど疑惑の州を憲法違反で訴えた提訴を棄却した連邦最高裁の判断を受け「これは外国勢力の絡んだクーデターであり。今すぐに戒厳令を敷き、反乱法を適用すべきだ！」と多くの群衆を前に演説した。
これは裁判権を軍に移し、外国勢力と組んで不正選挙に関与した者たちを軍事法廷で裁くという意味だ。
反乱法は国家反逆罪を犯した者を軍事法廷にかけ、死刑判決を言い渡すための法律である。
そしてついにこれを受けた左派メインストリームメディアは反乱法の適用と軍事裁判の開廷を「民主主義に反する」などと非難し始めた！
軍事法廷によるカバールの処刑は都市伝説でも陰謀論でも何でもなくなり、ディープステートの名簿に名を連ねる面々にとっては、今そこにある危機となった。
私は前回の記事でホワイトハット・レポートについて解説したが、軍の弁護士であるパウエル女史はジョージアでの演説の中で初めてホワイトハットという組織の名を出した。
「各州の選挙不正の記録はホワイトハットというハッカーチームが押さえている。ハッカーと言っても、ホワイトハットは良いハッカーだ」と。
そう、良いハッカーだが、前回述べたように、ホワイトハットは“米軍の情報機関に属するハッカーチーム”である。つまりQチームと同じだ。
このホワイトハットは歴代ネオコン大統領やバイデンを含む政府要人の大規模な金融犯罪を調査しており、その一部を公開したのがホワイトハット・レポートだ。
この著者のパラディン氏は大統領選挙の一か月前にはっきりと言っていた。
「我々は10万通を超える極秘起訴状が存在していることも知っているし、軍事法廷での裁判が必ず行われることも知っている。それは“必ず行われる”のであり、我々はそれを確実に知っている”」と。
つまり、ペンタゴンは端から軍事法廷でカバールを処刑することを決定しているのであって、現在トランプ弁護団やパウエル女史、リン・ウッド弁護士が行っている不正選挙に対する裁判や公聴会はアメリカの司法、議会とも腐敗し、彼らではこのクーデターに対処できない、ということを国民に納得させるためのアリバイ作りに過ぎない。
戦国時代の覇王となった徳川家康も言っている。
「戦争には大義名分が必要だ」と。
トランプ大統領、NSA、ペンタゴンはバイデンを担いだディープステートが中国共産党と組んで不正選挙を行うことをあらかじめ知っていて、民主主義制度の崩壊の危機を国民に知らせるためにこれをあえて実行させた。
だからフランクフルトでのドミニオンサーバーの押収から、不正投票の現場を押さえた動画、挙句は電波に反応して廃棄された投票用紙を発見できるタグを仕込み。大量投棄されたトランプ票を見つけることもできたのだ。
そして、おそらく彼らは連邦最高裁が不正投票についてジャッジしないことも知っていただろう。テキサス州が不正投票が行われた４州を合衆国憲法違反どころか州法にも違反していると提訴した件を却下した件で、以前から保守の皮を被った極左裁判官と言われていたジョン・ロバーツが首席判事を務める連邦最高裁が「この訴訟を受け入れたら（不正選挙を働いた４州は負けてバイデン勝利はなくなり）アンティファやBLMの暴動が起こる！お前らにその責任が取れんのか！！」と他の裁判官を恫喝し、結局7-2でこのテキサスの訴訟を受理しない、と決めた時も、トランプ軍事政権にとっては想定内だったろう。
皮肉なことに、連邦最高裁を含む各裁判所が不正選挙クーデターの訴えを退けるたびに、反乱法と軍事法廷の開廷の正当性が高まるのだ！
もう、見事としか言いようがない。
言い方は悪いが、NSAはネオコンだろうが一般人だろうがイルミナティ構成員だろうが300人委員会のメンバーだろうが、世界中の人間の通信を傍受している。
彼らは連邦最高裁の首席判事のロバーツが、誘拐された子供たちをレイプし、拷問し、目に注射針を刺して究極の天然麻薬アドレノクロムを抽出した後で惨殺する儀式が行われていたエプスタイン島に通い詰めていたことも知っている。
こんな男が連邦最高裁のリーダーをやっていることも知っているし、エプスタイン島付近の海域から大量かつ複数の子供の骨が発見されており、乱交と虐殺の儀式が行われていたこの悍ましい島の持ち主かつセレモニーの主催者が、イスラエル諜報機関モサドの工作員であったことすら知っている。
この男のパートナーだったギレイン・マックスウェルの父親がイスラエル政府から祖国に尽くした英雄と讃えられているモサドの大物工作員だ。
この悪魔の島に通っていたのはクリントン夫妻、そしてロックフェラーの隠し子と言われるフェイスブックのCEO、マーク・ザッカーバーグ、英王室のアンドリュー王子、そして米連邦最高裁の首席判事、ジョン・ロバーツ。さらには英国ロスチャイルド家のエブリン・ド・ロスチャイルドまでもが搭乗者記録に乗っている。
つまり、ロスチャイルド一族が作ったイスラエルの諜報機関、モサドの工作員が世界の指導者たち、セレブたちを悪魔の儀式に参加させていたことや、同じことがワシントンのコメット・ピンポンというピザ店でオバマやヒラリー、ヒラリーの選対本部長だったジョー・ポデスタ、下院議長のナンシー・ペロシによって行われていたことも知っている。
さらに、このコメット・ピンポンのオーナー、ジェームス・アレファンティスの家系を辿ると、何と曾祖父がロスチャイルド一族だったことも分かっている。
というか、先のホワイトハットのパラディン氏によると、このピザゲートやエプスタイン島の事件をリークしたのは米軍の諜報機関だという。
これは、キリストの戦士を自負するペンタゴンやテンプル騎士団などに加入している十字軍を自負する軍人にとっては絶対に許されない、いや、人類全てにとって許されざる罪だ。
だからこそ、パラディン氏が言ったように「軍事法廷での裁判は絶対に行われるのであり、我々（軍関係者）はそれを知っている」のである。
トランプ大統領は年明けの1/6に、不正選挙に反対するトランプ支持者たちにワシントンに集まるように呼び掛けた。
この意味がわかるだろうか？
これは、ハインリッヒの法則に当てはめるとよくわかる。
ハインリッヒの法則とは一つの問題が表面化するには事前に２９の深刻な予兆があり、その前兆として３００の諸問題が存在している、という法則だ。
大統領を決定する選挙人投票を確認する日に、首都ワシントンにバイデン当選をイカサマ選挙による共和国へのクーデターだと息巻く人々が集まることはディープステートにとっては表面化した大きな問題だ。
例えば、ワシントンに１００万人が集まったら、それは何を意味するのか？
それは、直接ワシントンに来れなくても、バイデン当選というクーデターに反対する行動的な愛国者がアメリカに２９００万人いるということであり、それを支持する人たちが３億人いる、つまり、３億３０００万人のアメリカ人の９０％の潜在的支持を受けたことになる。
この時点で、正にトランプ軍事政権は戒厳令と反乱法発令による軍事裁判の大義を得たことになるのだ。
これは、トランプ大統領個人とディープステートの戦いではない。
世界最強のアメリカ軍とカバールの全面戦争だ！
すでにその対立構造がはっきり目に見え始めているだろう？
米国防総省は、来年の1/5以降、CIAへの軍事協力を一切行わないことを表明した。
そして、ドイツのフランクフルトのCIAの拠点を米特殊部隊デルタ・フォースが急襲し、５人の殉職者を出しながらも、そこにあったドミニオンのサーバーを押収した際、そこに居合わせたCIA長官のジーナ・ハスペルを何と逮捕したという。
これは、アメリカの近代史上なかったことだ。
勘違いしている人が多いが、CIAはアメリカ軍の情報機関ではない。ウィキペディアを見て見ればいい。NSAやDIAは米国防総省に所属する米軍の情報機関だが、CIAは大統領直下にある独立した情報機関だ。
これまでの大統領はロックフェラー一族の所有するCFRから選ばれ、ロスチャイルドの影響下にもあった。
そうでなかった大統領はケネディ、リンカーン、レーガンだけだったという。
つまり、CIAはユダヤ財閥から選ばれた大統領の指揮下にあったのだから、実質はユダヤロビーの私兵ということになる。
だから、ケネディもリンカーンも、ユダヤロビーの力の源泉、イルミナティ、300人委員会の力の源泉であった民間中央銀行による通貨発行権の乗っ取りを無視して国家紙幣を発行しようとし、殺された。
特にJFKはFRB解体の大統領令に署名し、国家紙幣を発行し流通させた直後、CIAによって暗殺されたのだ。
ロックフェラー家の当主だったデビット・ロックフェラーのいとこで、CIA長官を罷免されたアレン・ダレスと、CIAの工作員だったジョージ・ブッシュ・シニアによって。
それは、JFKのもう一つのミッション、CIAを国防総省に編入し解体する大統領令に署名したことと、CFRから送り込まれたヘンリー・キッシンジャー追放を決めた直後に起こった。
そもそもCIAはQがごろつき諜報機関と呼んだ非合法の諜報機関で、前述のモサド、イギリスのMI6と密接な連帯関係にある。
というか、戦時情報局（OSS）という臨時に設置された情報機関を、英王室の直下にあり、王室と血縁関係のあるロスチャイルド家とも密接な関係にある英国対外諜報機関MI6の北米局長、ウィリアム・スティーブンソンという男がOSSの欧州局長だったアレン・ダレスと協力し、テコ入れして作り上げた機関がCIAだ。
もう、もろにユダヤ財閥の所有機関であることがわかるではないか？
そういえば先にも述べたが、先日、JFK暗殺に大いに関わりのあったヘンリー・キッシンジャーがアメリカの国防委員会から追放された。
つまり、今現在、ちょうど1963年11月22日のクーデターと同じことが起こっているわけだ。
だが、当時と違うのは、ディープステートの敵は大統領個人ではなく、CIAの10倍の規模を持つ米情報機関とペンタゴンであるということだ。
そして、すべてが筒抜けになっているということだ。
また、この世界最強の軍事力を備えるマフィア・ファミリーは、国防総省名で大統領選に勝ったとされているジョー・バイデン陣営の軍事機密へのアクセスを拒否した！
米軍の最高司令官は大統領なのだから、アメリカ軍は彼を大統領と認めていないという、これまた前代未聞の行動だ！
カバールのプロパガンダ放送機関である米メインストリームメディアがバイデン当選を吹いた直後に、すぐさま「これは不正選挙であり、戒厳令を敷くべきだ」と声を上げたのが米空軍中将だったトーマス・マキナニー氏だが、彼は後日、大紀元のインタビューにこう答えている。
「大統領を守るために、すぐに戒厳令を敷かなければならない。奴らは何でもやる。
大統領選挙の不正投票については、調査中だから詳しい情報は分からない。
現段階ではあっただろうとしか言えないが、”我々は誰が反逆者で誰がそうでないのかは確実に分かっている”」。
また、国防総省がバイデン陣営が政権移行のために軍事機密へのアクセス権を求めた際にこれを拒否したことについてはマキナニー元中将ははっきりとこう答えている。
「（ペンタゴンのバイデン陣営に対する）軍事機密へのアクセス権拒否は当然のことだ。“何で反逆者に軍事機密へのアクセス権を与えなくてはならないのか！？”」
つまり、国家反逆罪で処刑されなければならない連中に軍事機密など教えるわけがない！と言っているのだ。
これらの発言からもトランプが単なる大統領個人ではなく、全アメリカ軍によって選ばれたドンであることが分かるだろう。
QドロップのゴッドファーザーⅢとはそういう意味だ。
そして、トランプの発言はNSA、国防総省という世界最強のマフィア・ファミリーの言葉でもある。
彼は2019年、まだコロナ騒動が起きる半年前にこうツイートしている。
また、サミット直後のインタビューでこうも言っている。
「米国の主敵は欧州だ」と。
この言葉と上記に書いた記事は矛盾しているだろうか？
ゴッドファーザーの主人公、マイケル・コルレオーネはパート1でニューヨーク５大ファミリーのボス全員と、ラスベガスの大物ユダヤマフィアを暗殺し、パート２ではマネーロンダリングを発明した実在のユダヤ系ギャング、マイヤー・ランスキーをモデルにしたユダヤマフィアの大ボス、ハイマン・ロスを暗殺し、パート３では300人委員会のジュリオ・アンドレオッティをモデルにしたバチカンにもコーサ・ノストラにも指令を出せる男、ドン・ルケージ（インモビリアーレという巨大投資会社の役員にまでなっている）と、彼に従うバチカンの枢機卿を暗殺する。
実際にトランプ軍事政権誕生から2年以内に、敵対ファミリーの大ボス、バルジーニ（ジョージ・ブッシュ・シニア）とタッタリア（ジョン・マケイン）が暗殺され、事実上、米国内のユダヤマフィアの大ボスだったハイマン・ロス（デビット・ロックフェラー）が死んでいる。
これでマイケル・コルレオーネが映画の中でチャイニーズマフィアのボス連中を全員抹殺していれば、もはや予言映画だ。
私は以前、ブログで「トランプが二期目の大統領選をものにしたら、彼はゴッドファーザーとなる」という記事を書いた。
そして、2021年、彼は確実にそうなるだろう。
おそらく来年、軍事法廷による処刑と特殊部隊による暗殺で10万人以上が殺されるだろうが、その時こそがアメリカの本当のインディペンデンス・デイとなるはずだ！
カバールの金融犯罪を暴いた究極の暴露本ホワイトハット・レポート！ そして遂に見えて来た、ディープステートによる金融支配の終焉、王の帰還！
Q関係者なら誰でも知っている「ホワイトハット」のレポートがついに翻訳化され書籍化された。
だが、このレポートは発売早々、レポートを手掛けた著者のパラディン氏（仮名：騎士の意味）が監修者の内藤晴輔氏に異議申請を行い、その理由をYouTubeのインタビューで明らかにしている。
このレポートの書籍化に動いた内藤氏や、極左中日新聞の望月イソ子記者の弟が極めて悪辣な銭ゲバ行為を行いパラディン氏の善意を踏みにじったというのがパラディン氏の言い分だ。
パラディン氏は、おそらく諜報機関の人間であることが想像できるが、彼が無償でレポートを書いて公表していた当時は、米情報機関はネオコン政権、背後のカバールに抑えられており、彼自身が危険と隣り合わせでこのレポートを無料公開していたこともわかる。
ところがトランプ政権誕生とともに風向きが変わり、Qアノン、ホワイトハットとの関係性が公然のものとなると、内藤、望月はパラディン氏にホワイトハット・レポートの日本における無料公開を提案した。日本の一般国民の覚醒のためにこのレポートをネットで公開することをしてくれないか？と。
パラディン氏はもちろん日本の関係者との連帯は絶対的に必要であるとの観点からこのレポートの無料リリースを許諾した。
しかし数か月してパラディン氏の耳に入ってきた情報は、内藤晴輔がホワイトハット・レポートに勝手な注釈を付け、出版社と６％の印税契約を結んだというものだった。
しかも彼らは勝手にホワイトハットの名を使ってオンラインサロンを作り、今後世界の金融界は本格的な金本位制に移行しGCR(通貨再評価)が行われるため、今のうちにイラクディナール、ジンバブエドルを買いあさる様に進言したため、これを真に受けた会員がこれらの通貨にかなりの投資を行ったもののイラクディナール、ジンバブエドルの価値は一向に上がらず、相当な含み損を抱えて損害賠償を訴えている者が多数出ているということだった。
内藤氏も同じくYouTubeで出版差し止めの会見を行い、今後の出版を見合わせるという謝罪会見を行った。現在予約、流通しているものの在庫が尽きたら重版は行わないということなのだろうか？
この本はジョージ・ブッシュ・シニアからオバマまでの歴代の戦争犯罪者と言えるネオコン大統領や副大統領（バイデン）、国務長官（ヒラリー）、アラン・グリーンスパンを筆頭としたFRBの理事たち、ジョージ・ソロスやグローバルユダヤ財閥が何十年間もの間、いかに本来の主権者であるアメリカ国民から金融資産を盗み、合衆国を破産させようとしてきたかを、ホワイトハットと名乗る集団が彼らの金の流れを追跡することによって暴露したレポートである。
このホワイトハットは自らを諜報部門のグループだと明かしているだけで、当然どこに所属しているかなどは秘匿している。
このレポート自体はかなりわかりづらい。このレポートはブッシュ・シニアを筆頭とした歴代ネオコン大統領とその閣僚や仲間のカバール勢たちが、災害で破壊された都市インフラを再興するために集められた1500兆円もの基金を全て盗み取り、結果的に2000兆円の債務を負わせられたアメリカをデフォルト寸前に追い込むに至った大金融疑獄を中心に暴露しているからだ。
これは、ニューオリンズをハリケーンカトリーナが襲った際、都市機能が完全にマヒして大規模なインフラ復興が必要となった時に、フロリダのデベロッパーである大富豪が3～4兆円の復興資金を寄付したところから始まる。
史上最大級のハリケーンの被害はニューオリンズだけでなくフロリダやミシシッピーにまで及んでおり、ホワイトハットはこのフロリダの不動産王の寄付をきっかけに基金のプラットフォームを建て、南部諸州を地盤とする富豪たちから復興資金をかき集めたそうだ。それが前述の1500兆円にまで膨れ上がった。
この資金は当時大統領に就任したばかりのオバマの政権を通して南部諸州の復興資金に充てられるはずだったのだが、この1500兆円は決済されず、行方不明になった。
代わりに彼らが行ったのはFRBから多額のドルを発行してもらい利子付きで借り受け、米国民に重税を果たすどころか、ネオコンのジャパンハンドラーを使い日本人の血税から集めた特別会計の資金を殆ど奪い取って米南部の復興資金に充てたという前代未聞の強奪行為だった。
この時、ホワイトハットは政府に託したはずの巨額の資金が消えたことに対し、オバマや副大統領のバイデン、財務長官のガイドナー、そして、すでに大統領からは退いていたものの、歴代大統領に対し院政とも呼べる影響力を駆使していたジョージ・ブッシュ・シニアの銀行口座と金の流れを調べ始めた。
すると、なんとブッシュ・シニアやバイデン、ヒラリー、ビル・クリントン、オバマらが子飼いの議員や官僚の手を借りてこの1500兆円を盗み、各国のオフショア銀行やとりわけアッカーマンを頭取としたドイツ銀行に分散して隠していることを突き止めた。
口座が調べられていることを知ったブッシュ・シニアやその徒党のカバール勢力はCIAのメンバーを使い、口座の改竄や記録の抹消などの隠蔽工作をはじめたが、ホワイトハットはその全てを調べ上げており、連邦裁判所やFBIに情報をリークしたが、彼らは全て共謀していて全く動かない。
この記録（上巻）は2011年前後に記録されたレポートだが、驚いたことに、ここでもうドナルド・トランプの名前が出てくる。ブッシュらの仲間としてではなく、この金融詐欺に対処できるキーマンとしてだ。
その5年後にトランプは大統領として選出され、彼らを軍事法廷で裁くという流れに繋がってゆく。
先にも述べたが、この1500兆円の略奪にはブッシュ・シニアからオバマまでの歴代ネオコン大統領、FRBとその議長だったグリーンスパン、オバマ政権の副大統領で現在民主党の大統領候補になっているジョー・バイデン、当時の国務長官だったヒラリー、破綻が懸念されているドイツ銀行頭取のアッカーマン、挙句は2018年の米中間選挙において、共和党議員で唯一トランプに反対票を投じたミッド・ロムニー上院議員も関わっている。
このように当時のアメリカの状況を知らないと、このレポートは非常にわかり辛いのだが、ホワイトハットからレポートの翻訳、パラディン氏から非難を受けた内藤晴輔氏の解説が各レポートの合間に挿入され、レポートの背景・全体像が分かるようになっている。
そして、パラディン氏はこの内藤氏の解釈は間違っている、とはっきりYouTubeのインタビューで述べているのだが、この内藤氏の解説はなんと、私がこれまで当ブログで記載してきたディープステートについての一連の陰謀や犯罪行為、背後関係の考察に至るまでほぼ全く同じ結論になっているのだ。
唯一、私があえてこれまで触れてこなかった現上皇のカバールへの協力、資金援助について以外は…。
例え上皇が世界のパワーバランスによってそのような行為に巻き込まれたものだとしても、連続ワクチン殺人鬼のビル・ゲイツや、繁栄を築いていた日本の社会構造を破壊したジャパンハンドラーの戦争屋にしてネオコンのボス、ブッシュ一族のアーミテージに旭日大勲章を与えたり、天安門事件の直後に中国に出向いて共産党と和解するなど、何の抵抗もせずにカバール勢力にホイホイ従ったということは立派に陰謀団の犯罪に加担しているということに他ならない。この為、上皇は異例の生前退位に追い込まれたと内藤氏は解説している。
私は読んでいくうちに、内藤氏はパラディン氏を利用して金儲けを企んだ、そして投資詐欺まがいの行為をして氏を裏切ったのは確かだが、レポート内の内藤氏の解説自体は私がこれまで調べてきた事、当ブログに記してきた事とほとんど全く違わず、むしろ合っているのではないか？レポートの背景をより詳しく解説しているのではないか？と思うように感じた。
内藤氏や望月イソ子の弟の人間性はともかく、内藤氏はカバールについて致命的な機密情報を持っているパラディン氏と太いパイプを持っており、その背後関係は大方知っていた可能性がある。
そうでなければこのような歴代ネオコン大統領の重大な金融犯罪を暴いた重要なレポートの公開権を与えられるはずがないからだ。ただ、パラディン氏は相手の人間性を見誤ったのだ。
彼は最初、内藤氏がただでレポートを公開したいと言っておきながら出版社と契約して自身の金儲けを企てたり、ロゴを勝手に使用したりすることを非難していた。
百歩譲ってこのレポートを出版するのなら著者（パラディン氏）に印税の半分でも渡すのが筋ではないのか？と。
しかし、パラディン氏はレポートに内藤氏の解説文が各章に挿入されている事を知って驚き、出版差し止めを求めるようになった、と言っている。彼の解釈は間違っている、と。
もちろん、内藤氏の行為はホワイトハットを詐欺集団と勘違いさせる可能性がある看過できない問題であることがこの騒動の発端だ。だが、もう一つ、問題はこの内藤氏の解説文の方にもあったのかも知れない。
何故なら、パラディン氏はYouTubeのインタビューの第2弾か3弾で女性インタビュアーの質問にこう答えている。
「ホワイトハット・レポートは我々が入手している情報の10％しか公開していない。その理由は情報源を守るためだ。全て公開したら、情報源が特定されてしまう。我々はまだカバールに勝ってはいない。勝ってはいないのだ！だから情報源を守るためにも全てを出すことはできないのだ」
内藤氏の解釈をまともに読むと、ホワイトハットはNSAを中心とした情報機関、ペンタゴンの良識派を中心に構成されている、とここまでは陰謀論界では常識になっているが、それだけではなく、DIA（米国防情報局）やCIAの一派までもがこの活動に加わっていること、17の米諜報機関の各メンバーによるサークルがあり、それらが繋がっていることが公になってしまう。もちろん、内藤氏の解釈が本物だったらだが。
しかし、先に述べたようにこの解釈自体は私がこれまで述べてきた見解と相違なく、間違っているとはとても言えない。
それらをまとめると以下のようになる。
・JFK暗殺の指揮を採ったのはジョージ・ブッシュ・シニアで、2011年当時、この大プロジェクトの成功により、“凄い男”としてカバールのボス的存在になっていた。
しかし彼はトランプ大統領就任後に軍事法廷で銃殺。通常過去の米大統領が死去し、現役大統領が葬儀に参列した場合は現役大統領が追悼のスピーチを行うのが慣例だ。
しかし、ブッシュ・シニアの葬儀の際には歴代のネオコン大統領が参列している中に現役のトランプが参列したにも関わらず、追悼のスピーチはなかった。
さらに、動画でも出回っているが、ブッシュ・シニアの葬儀では弟のジェブ・ブッシュやブッシュJr、彼が大統領だった時の副大統領ディック・チェイニー、クリントン夫妻、オバマ夫妻ら、参列していた豪華ネオコン勢にパンフレットが配られ、その中にメモが入っていることに気づいた彼らがぎょっとしたようにメモに見入る様子が映されている。内藤氏いわく、そこに書かれていたのは、「次はお前たちだ」の文字だったそうだ。
ブッシュ・シニアの棺桶の蓋を開ければ、JFKのように額に穴が空き、後頭部の破裂した彼の死体が見られたはずだという。
・バラク・オバマは米国国籍を所有しておらず、出生証明書は偽造。ニセの出生証明書を作成した男はすでに殺されている。
彼はバリー・ストローという故意に殺された少年のIDカードを所有し（つまりバリー・ストローの社会保障番号を背乗りして）アメリカ国民に成りすました。
つまり、何者か（DSしかいないが）に操られたニセアメリカ人が8年間アメリカ大統領をやっていたということだ。
・ヒラリー・クリントンはデビット・ロックフェラー（ロックフェラー家の後継者だが六男）の娘で、ビル・クリントンはロックフェラー家の次男か三男の私生児。つまりクリントン夫妻は従兄妹同士の政略結婚で性関係はほとんどない。娘のチェルシーはヒラリーの浮気相手の子。アメリカの政府を乗っ取るための工作に過ぎない。
・ホワイトハットは金融警察のようなもので、金の流れを追跡することでカバールを追い詰めている。この結果、どの国の情報開示にもこれまで応じて来なかったスイス銀行が国際捜査機関、情報機関の情報開示請求に応じざるを得なくなった。
その結果、ブッシュ・シニアを筆頭とする歴代ネオコン大統領たちやその取り巻きは非合法の金融犯罪者で、合法的金融犯罪者はロスチャイルド、ロックフェラー一族らユダヤ系金融資本家であることが明確になった。
中央銀行制度そのものが国民の資産と安全を守る国家という統治機構の役割を放棄し、国がサラ金や闇金業者と契約して国費を借りているのと同じことだ。
そして、株式市場はギャンブル場以外の何物でもない。
中央銀行が裏付けもなく勝手に印刷しただけの利子付きの紙切れが投資銀行（証券会社）にわたると、相手の実質的信用資産の10倍もの金を貸し付けることができ（これをレバレッジという）、インサイダー以外企業の研究や内部状況も分からない会社に原本保証なしの資産を投棄させる株式運用というカジノまがいの行為や、得体のしれない、価格操作すらできる先物や証券への投機へメディアやマスコミを使って市民を誘導し、個人財産を没収するシステムができあがっている。
このSWIFTシステムというユダヤ財閥主導の国際金融システムこそがリーマンショックやウォール街の大不況を引き起こしてきたのだ。だから今後は世界の金融界を、金の流れが筒抜けになる量子金融システムに移行させようとホワイトハット勢力が動いている。
・トランプはJ・F・ケネディがやろうとした金本位制を導入し、FRBを財務省に編入させることでコントロール下に置いた。そして人事権を行使することでコロナ禍において400兆円もの紙幣を発行させ、国民に配りまくることでウォール街大不況の二の舞を防いでいる。
これ以上書くとネタ晴らしみたいになりそうだからやめておくが、パラディン氏は米国内でこのレポートを無料でサイト公開していたのだし、日本でも無料公開するはずだったと言っているのだからよいだろう。
さて、毎回長くて申し訳ないが、ここからが本番だ。
ホワイトハット・レポート出版の真骨頂は、この内藤氏との騒動によって、作者のパラディン氏がYouTubeのインタビューに姿を現したことだ（もちろん音声だけだが）。
これは佐野美代子さんという方が企画し、実施したのだが、大統領候補のバイデンを含む、ネオコン勢力、カバールの金融犯罪について知り尽くしている男が日本人のインタビューに答えたのだ！
それは我々日本人が期待していた以上に驚くべきものだった。
パラディン氏はレポートの中で何回も名前が挙げられている大金融疑獄の容疑者バイデンが民主党の大統領候補になり、選挙までもう一月となっていることから、おそらくトランプの勝利を確信していたのだろう（インタビューは9月に行われている）。
1～2回目のインタビューでは内藤氏への批判や、氏がナーバスになっている面も見受けられたが、3回目のインタビューからは、正にカバールの金融犯罪を追及してきた、威風堂々のパラディン（騎士）そのものに戻っている。
丁度ウーマンリブという、子供から母親を奪い、ロックフェラー財団が支配する米教育委員会と支配下のメディアの洗脳で若者を都合の良い奴隷に仕立て上げようという運動の先頭に立っていた極左のユダヤ女で最高裁判事だったルース・ベイダー・ギンズバーグが死んだか殺されたんだか知らんが、いなくなり、トランプ大統領が代わりに保守派の最高裁判事を任命したことで、9人の最高裁判事のうち保守派が5人となって、懸念されていた郵政投票による不正選挙が無効化される可能性が確実になったことも大きいだろう。
また、インタビュアーの佐野美代子さんの質問がダイレクトで素晴らしい。
彼女はパラディン氏にまず量子金融システム、グローバル通貨リセットについて質問している。
「世界の金融システムは現在のSWIFTシステムから量子金融システムに移行するのですか？それはどのように行われるのですか？グローバル通貨リセットについてお伺いしたい」。
この質問に対し、パラディン氏ははっきりとこう答えた。
「その方向で計画は出来上がっている。また、あなた方は量子コンピューターという言葉にこだわっているが、（分子よりも細かく、高速な量子の動きを考慮した上で）コンピューターというものはサーバーが異常な熱を持つことをご存じでしょう？それらは絶えず冷却されていなければなりません。
トランプ大統領が宇宙軍を設立しましたよね？あれは何故でしょうか？異常な熱を持つコンピューターを常時冷却するにはどこが最適ですか？宇宙空間はとても冷たいですよね？」
「宇宙軍の創設はそういう意味なのですか？」
「そういう事です。それから衛星の中のサーバーを宇宙軍によって守ることができる」
「グローバル通貨リセットが行われた場合、例えば私が持っている一万円札はその価値がなくなるのですか？グローバル通貨リセットは金本位制と連動していると聞いていますが、世界中の通貨を裏付ける金の量があるとは思えません。そもそも金を産出できない国の貨幣価値はどうなるのでしょうか？」
「グローバル通貨リセットと現在のカバールが掌握しているSWIFTシステムの違いは、二重帳簿が許されなくなるということです。つまり、裏帳簿、出所を証明できない資産は新システムには入れられず、無価値化されます。
あなたの言った1万円札は出所が証明できますよね？正当な仕事の報酬で得たという証明が。この場合あなたの持っている1万円の価値は従来の価値と変わりません。
しかし、人身売買、麻薬密売、武器密輸など不当に得た報酬は（処罰対象になるため）証明できません。つまり、カバールの隠し財産の大半は証明できないのですよ。
つまり、彼らの持っている資産の大半が消滅するということです。
また、金本位制についてはですが、実は世界中の金の総量というのは我々が調べた限り、公表されているよりも遥かに多いのです（世界中の金の流通量は公式にはオリンピックプール3杯～4杯ぶんと公表されている）。山下ゴールドについてはご存じですよね？
こういった隠された金の総量を含めると、世界中の通貨の裏付けとなる金の総量は全く心配ありません。金と交換できるものは何ですか？銀でもいいですよね？金銀を産出できない国はGDP、労働生産性と等価交換できます。つまり貨幣価値が実質資産に裏付けられて評価されるということなんですよ。
これは、これまでの金融システムと真逆になるということです」
「パパブッシュは巷で言われているように処刑されたのでしょうか？また、10日間の暗闇と呼ばれる緊急放送システムやカバールの大量逮捕の件について教えてください」
「そうです。パパブッシュは処刑されました。全てを自白して。
マケインも同等の扱いで処刑です。緊急放送システムというのは外国の侵略を受けた際に緊急告知ということでメディアを軍部がジャックするシステムで、これまで実行されたことはないですが、常にテストはされているんです。放送中にブザーや音声を流す形で。
大量逮捕の前にこう言ったブッシュやマケインら犯罪者の自白映像などを数日間に渡ってメディアを使って流すのです」
「動画を撮られているわけですね？」
「そうです。緊急放送システムは大統領選挙前に行われると聞いていたのですが、もう一か月で選挙ですからね。予定が変わったのかも知れません。
ただ、グアンタナモ基地にカバールを送致するという大量逮捕については、今のところ私の所に情報が入って来ていません。我々が知っているのは10万通以上の極秘起訴状が実在していることだけです。
しかし、大量逮捕は確実に行われます。
何故なら、我々が民間には10％しか開示していないホワイトハットの捜査情報をビル・バー司法長官とトランプ大統領には全て提出しているのです。彼らは全て知っているのですよ。
その証拠に、ここ数か月間の間で（オバマゲート、ピザゲート、アドレノクロム搾取による幼児の拷問、虐殺に世界のエスタブリッシュメントが関与していることなど）これまで公開など予想もできなかった情報がリークされています。
おそらく、トランプ大統領は2期目の大統領選挙に当選した直後、これらを一挙に行うつもりでしょう。それは確実に実行されます。正確な時期はともかく、我々はそのことを知っています。
それと同時にこれまで100年にわたって隠蔽されていた大量の革新的テクノロジーが公開されるでしょう。ニコラ・テスラは多くの発明をカバールに盗まれましたね。
これらの技術はすでに完成しているのです。
もしフリーエネルギーが公開されたら、あなた方が毎月支払っている電気料金やガス代は無料になります。しかし、電力会社やガス会社はそれをされては困る。彼らは従来のインフラを使ってあなたたちから金を取りたいからです」
「素晴らしい未来が待っているということなのですね？」
「そうです。しかし肝心なことを忘れてはいけません。我々はまだカバールに勝ってはいないのです。アメリカでは多くの人がQの活動によって真実に目覚めています。それが彼らの役割なのです。だからトランプが再選されればアメリカ国内のカバールは追い払えるかも知れません。
しかし、WWG1WGAという言葉を彼らはスローガンにしているでしょう？
これは「我々が行くところには、我々全員が共に行く」という意味ですが、カバールは世界中に張り巡らされたネットワークですから、アメリカ一国のカバールを退治したところで、彼らは別の地域で勢力を盛り返し、再びアメリカの統治機構の内部に侵入してくるかも知れない。
世界中のカバール勢力を全て根絶しなければ意味がない。
WWG1WGAとはそういう意味なのです」
「日本人は全く目覚めていませんね」
「一つだけ言っておきましょう。あなたのいる地域（日本）では、最も多くのことが起きています。だから、私は日本との関係を最も重要視しているのです」
佐野美代子女史は、パラディン氏の活動に感謝の意を表した後、私が最も聞きたかった質問をしてくれた。
「Qとホワイトハットは同じグループなのですか？」
「違います。やり方は似ていますが。集めた情報を選別し、タイミングを見計らってリリースするという点では。ただ、Qが情報機関のメンバーであることは分かっています」
「その、Qに関連して、ケネディ・ジュニアについてお聞きしたいんです。
1999年に事故死したはずのケネディ・ジュニアは実は生きていて、Qの中にいるという噂がありますが、私はこの情報は信憑性が高いと思うんです。
何故なら、ケネディ・ジュニア夫妻が事故で亡くなった時、いつも旅行に連れて行っていた愛犬と愛猫がその日に限って家に置き去りでした。操縦士はプロで、罠を事前に察知し、ケネディ・ジュニア夫妻たちを飛行機に搭乗させなかった。パイロットはジュニア夫妻と義妹が乗るはずだった飛行機に仕掛けられた爆薬を小規模なものすり替え、自らはパラシュートで脱出したと言われています」
この質問に対し、パラディン氏は半ば驚いたようにこう答えた。
「あなたはずいぶんケネディ・ジュニアについて詳しいのですね！
私はそれについて全く否定しません。あの事故を調査すると、不審な点や辻褄が合わない点がいくつも出てくるのです。その可能性は大きいと思います。
もちろん、私は生きていたケネディ・ジュニアに会ったことはないし、見ても触ってもいないので断言できませんが、メンバーのうち2人が実際にケネディ・ジュニアに会ったと言っています」
？？？！！パ、パードゥン？？
って、生きてるって言ってるようなもんじゃないか！
さて、上記の量子コンピューターと金やGDPの裏付けに基づいた新金融システムの履行はNESARA/GESARA法案と呼ばれるものだが、ホワイトハット・レポートの内藤氏の解説に戻ると、これはビル・クリントンがペンタゴンの将校に銃を突き付けられて署名させられたものらしい。しかし、跡を継いだブッシュ・ジュニアとチェイニー副大統領が、正にこのNESARA法案が施行される日にワールド・トレード・センターを爆破し、テロとの戦争をでっちあげてうやむやにしたものだ。
ワールド・トレード・センターの地下には巨額の金塊が貯蔵されており、これらは全て事件前日までに運び出されたという。
この9.11テロは事件の起こる1年前に、ロックフェラー一族のニコラス・ロックフェラーが映画監督のアーロン・ルッソを米の影の政府CFR（外交問題評議会）に引き入れようとした工作の一環の中で彼に対して暴露されている。
そして、事件当日、ワールド・トレード・センターに勤務していたユダヤ人約300人は出勤しておらず、様々な人種が働いていた同ビルの倒壊事件でユダヤ系のみが死傷者0だったという。
ここでもケネディ暗殺の首謀者たち、ユダヤロビーが暗躍しているのだ。
パラディン氏はインタビューの中でこうも言っている。
「ケネディ暗殺が我々の活動のターニングポイントになったことは確かです。
あの事件でカバールは初めてその全体像を曝け出した」と。
トランプ大統領は正にカバール殲滅の旗手として選ばれた男だが、私は彼をメシアではなくダークナイト（暗黒の騎士）だと思っている。
この中でマフィアにも屈しない、ゴッサムシティの英雄だった勇気ある判事が恋人をジョーカーに殺された恨みから私刑に走り、ジョーカーと同レベルの殺人犯にまで貶められてしまう。
しかしバットマンは彼の罪を全て自分が行ったこととして被り、逃亡者となって姿を消す。
死んだ判事は光の騎士として、ゴッサム・シティの英雄のまま葬られる。
トランプ大統領はこのダークナイトのように、2期目の政権を取った時、あらゆることを行うだろう。
軍事法廷での大量処刑（パラディン氏は、トランプが海外に散っていた米兵を次々に帰還させているのは、軍事法廷でのカバールの処刑と、それに伴う反乱勢力の鎮圧のためだ、と言っている）、或いは戒厳令下の粛清、暗殺、汚れ役の全てだ。
このままNESARA法を施行すれば、トランプに対する反対勢力は例え少数派に減ったとしても、それを単なる政治闘争と位置付けて怒りは燻ぶり続けるだろう。
そして、そうしたことを予見してか、NESARA法を実施した大統領は、次の者に大統領職を譲らなければならないことが定められている。
もしパラディン氏の言うことを真実と捉えるなら、ここで出てくる新大統領こそケネディ・ジュニアなのではないか？
かつてJFKはアメリカ大統領として、FRB国有化やパラディン氏の言うところの金本位制に裏付けられた政府紙幣の発行を実行に移し、戦争屋と中央銀行を私物化したユダヤロビーからアメリカ国民のための政治を取り戻そうとして暗殺された。
そして、父の遺志を受け継いで上院に立候補しようとしたために殺されたはずの彼の息子、ケネディ・ジュニアが実は生きていて、NASARA実施後に大統領として君臨するなら、もうそれは政治闘争のレベルではなくなる。
それは共和国の復元であり、彼は光の騎士として降臨することとなるだろう。
WWG1WGA（我々が行くところには、我々全員が共に行く）とはJFKが家族旅行に使っていた愛用のクルーズ船の釣り鐘に彫られていた言葉だ。
若い日のまだ初々しいケネディ・ジュニアとトランプが並んで映っている写真を見てみればいい。
この時、二人は互いの愛国心を認め合い、お互いにサポートするから大統領を目指すように、と進言しあっていたという。
結果的に先にトランプが大統領となり、ケネディ・ジュニアは現在Qのメンバーとして彼をサポートしている。
確かに、パラディン氏の言う通り、彼らはまだカバールに勝ってはいない。
ロスチャイルド家やロックフェラー一族を筆頭にしたグローバルユダヤ財閥やイエズス会やサンヘドリン、バチカンに巣食ったフリーメーソン、イルミナティ、実態は強盗である黒い王族や貴族どもを排除しなければならないし、カバールの手下である日本の既得権益層や特亜勢力も排除しなければならない。
これをトランプとその背後の勢力が潰せば（パラディン氏は勝ってはいないがカバールは潰れつつあると言っている）、そこに光の騎士として、新大統領として、ケネディ・ジュニアが君臨するのではないだろうか？
トランプとケネディ・ジュニアが二人で写真を取った時、すでにダークナイトとホワイトナイトの役割が決まっていたのかも知れない。
これがアメリカの現状だと思うのだが、我々日本人はまず、カバールの代理人によって国家全体を支配され、搾取されていることに全ての国民が気付かなくてはならない。
何故なら、彼らの行くところに、我々全員が共に行かなければ、それは達成されないからだ！
※以下参考
何故日本はカバールの標的にされるのか？それは75年前に白人至上の優生学を覆し、有色人種国家を全て欧米列強の植民地から解放してしまったから！！300人委員会、イルミナティにとって絶対に許してはならない有色民族国家、それが日本だ！！ PART2
日本の歴史教科書は今現在もGHQの定めたプレスコード（ジャーナリズムにおける掲載禁止事項）を遵守しており、日本はアジアに対し重大な侵略行為を犯したファシズム国家だったとし、日本国民を戦争犯罪者の子孫であるという自虐史観を徹底して埋め込んでいる。
こんなのはもういい加減やめるべきだし、言語同断だ！！
これまで、こんな洗脳教育をまともに受けた日本国民は、少なからず中国や南北朝鮮に対し贖罪の心理を持ち、これら反日国家に多大な援助や技術供与を無償で行ってきた。
GHQの定めたプレスコードは近隣諸国への非難を禁止しているのだから、中国が戦時中日本の居留民に行った通化事件や通州事件と言った悍ましい民間人虐殺行為や、韓国による火事場泥棒的な李承晩の竹島強奪事件に対しては報道することもできない為、日本国民は戦前の軍事国家を絶対悪と認識し、武力の放棄、非核三原則など言うとんでもない思想を持った国民が残念ながら大半を占めている。
だが、長年発禁扱いにされてきたユダヤ長老会（サンヘドリン）の重鎮であり、ルーズベルトの顧問も務めたモルデカイ・モーゼ氏の著書「あるユダヤ人の懺悔 日本人に謝りたい」を読むと、GHQとは、自身がユダヤ人であり、日本への原爆投下を決めたルーズベルトの側近だったユダヤ人ニューディーラー（共産主義者）の残党であり、日本を再武装させないための日本国憲法を作成したのも、連合軍をてこずらせた武士道精神や大和魂という価値観を破壊するために、日本人の精神弱体化プログラム、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）を作成したのも彼らであり、GHQが日本を去る際にこの洗脳プログラムを日本共産党に託した、とはっきりと述べている。
日本共産党とはコミンテルンの日本支部であり、毛沢東が中華人民共和国を建国した1948年には日本共産党や朝鮮総連、中国共産党はがっちりと手を結んでいた。
このコミュニストたちが日教組という反日教育機関を作って教育界に入り込み、公職追放で右派が追放された各新聞社の主幹としてメディアに入り込んだのだ。
そして戦後70年間、日本精神弱体化計画、WGIPはメディア、教育を通して継続され、３S政策と共に日本人は国家に対する忠誠や危機意識を持たない腑抜けにされてしまった。
その結果が、金の亡者になり、脅迫に弱く、ハニートラップに簡単に引っかかる政治家や官僚、財界人を大量に生み出したのだ。
だが、この日本人への洗脳弱体化計画WGIPは、わずか75年前に世界で起こっていた真実から明らかに目を背けさせ、下手すると世界を滅ぼしかねない最も危険な武士道という価値観をもった民族の封じ込め、解体を狙ったものであることがネットの出現や勇気ある出版社の手で世に出回り始めた。
まず、今から75年前、1945年の日本の敗戦までの世界がどんな世界であったのか、この事実にメディアは一切言及せず、国定教科書にも肝心な事実が記載されていない。
それは、日本とタイ以外の有色人種国家が全て英仏を中心とした欧米列強の植民地だったという事実だ。
タイは英領インドやビルマ、マレーシアと、仏領インドシナの丁度境界にあり、英仏政府は直接的な軍事衝突を避けるためにタイを緩衝地帯として双方とも植民地にしないという密約を結んでいた。
となると、独自の力で独立を保っていたのは有色人種国家では日本のみである。
植民地というのは他国の政府が軍隊を常駐させて直接統治し、主に資源を略奪するためのものだ。
現地人を奴隷労働させて農産物から鉱物まであらゆる資源を宗主国のヨーロッパに集める。
従って一部の傀儡以外は監視人という形でしか植民地の運営に参加できないし、現地人が資源収奪のために宗主国が作った橋などのインフラを使用する場合には使用税を取った。
もちろん彼らに教育を与えることなどご法度だ。
奴隷に知識を与えてしまえば反乱が起きてしまうだろう事を彼らは知っていた。
当時の文献を読むと、有色人種は白人にむやみに話しかけたり、反抗的な仕草を見せただけで容赦ない暴力的報復を受けたことがわかる。
ある1枚の写真を見て私は衝撃を受けたのだが、それはベルギー領コンゴのカカオのプランテーションにおいて、右腕の肘から先を切り落とされた５～6歳の黒人少年が、おそらくプランテーションの監督者であろう白人に、見せしめのようにその切断された腕を上部にかざされている写真だった。
解説によると、これはカカオ豆の収穫の遅い少年の右腕を切り落とし、作業の遅い人間はこうなるのだ、という見せしめのための写真だったらしい！
彼らはカカオの収穫は行うがその加工品であるチョコレートなど一生口にできなかったというのに！
このような白人以外は全て家畜同然、というのが75年前の世界の常識だったのだ。
異人種間の交際などありえず、やっても殺されたという、今ではありえない時代だった。
その頃の世界は欧米、特にドイツやアメリカにおいてダーウィンの「進化論」に基づく優生学が当然のものとして議論されており、有色人種は白色人種に遺伝子的に劣るものだとされてきた。
確かに、産業革命も科学技術の発展も多くはコーカソイド（白色人種）によってなされており、当時のコーカソイドによる有色人種国家への植民地支配はアルフレッド・アドラーの「権力への欲求」に見られるように「敵者生存」という言葉で正当化されてきた。
言い換えれば、これは「弱肉強食」であって、それは生物学的にも心理学的にも十分正当化される自然の摂理だった。
19世紀の欧米の哲学者も心理学者もこの理論を当然のごとく扱っている。
だが、この価値観を覆したのが、新興列強国ドイツと共に有色人種国家で唯一列強入りした日本だった。
最近、明治維新についてディスカウント・プロパガンダのような意見を述べる人が多いが、まず、些末な意見はともかく、このアジア開放の原動力になった９０％無血革命については多くの人が本筋を見誤っていると思う。
何故なら、この明治維新がなければ、今日の有色人種国家の独立も、三つ巴の第三次世界大戦の一大勢力になった共産中国の軍事的台頭もありえないからだ。
例えば出版社なり編集プロダクションを通して明治維新について一冊の本を出そうとしたなら、最低１０冊の参考文献（資料）を読み込むことを強要されるし、それでも新説が出なければ企画会議には通らないが、少なくとも出版社という所は一つのテーマに必要な或いは有効な資料が何かは知っている。
このようなやり方で明治維新について調べてみれば、文部科学省や嘘メディアの垂れ流す明治維新の真実とは、維新の志士たちが欧米を出し抜いて列強入りを果たしてしまった事実に到達するのだ。
今はどうかわからないが、２０年前、明治維新を考察するために作家やライターが必ず参考文献にしていた海音寺潮五郎さんの「武将列伝」という著作がある。
この武将列伝は古文書からとった当時の戦国武将や明治維新の軍司令官の生の資料の寄せ集めである。
脚色されていない分、生々しい当時の様子がわかるのだ。
そこには、織田信長、徳川家康、武田信玄、真田幸村など有名武将の脚色されていない当時の生資料が公開され、現実の古文書を元に決して美化されていないダーティーな情報も網羅してあり、まさに実録版の解説書とも言える。
この武将列伝の近代編で、武将として掲載されている明治維新の関係者は西郷隆盛と勝海舟だけだ。西郷が戊辰戦争、西南戦争を率いた武将であるのはわかる。
しかし、海音寺氏は何故武将列伝に勝海舟を入れたのか？
ここに真実がある。
勝海舟は自ら戦争を率いていない。にもかかわらず武将としてピックアップされているのは、実は明治維新という無血革命の総司令官は維新軍の西郷ではなく、実は幕府の重鎮でありながら、分身の坂本龍馬を通して維新の志士たちをコントロールしていた勝海舟だったという結論を述べているのだ。
だから言うが、例えば長州藩はテロリスト、坂本龍馬はフリーメーソンに利用されて殺されたと、などという意見は、余りにも当時の参考文献からも維新の志士たちの心情からも遠く離れていて、これはツイッターやネットで暗躍する五毛党やVANKじゃないが、反日勢力の底の浅いプロパガンダそのものだと思えてしまう。
まず、欧米列強の有色人種国家への植民地支配の常套手段は分断支配である。
国家の少数勢力を支援し内乱を起こさせ、そこに軍事介入を行って軍を常駐させる。
ここで少数勢力を名義上は支配人とし、事実上、政治・経済の全てを列強から派遣された提督、総督が握る。
日本もそのセオリーに沿って植民地化されるはずだった。
事実、その布石は打たれていた。英国はグラバー商会を通じて薩摩藩に武器を売っていたし、フランスは江戸幕府に武器を売り、軍事顧問まで派遣していた。
セオリー通りに薩摩藩と江戸幕府が内戦に至り、双方が英国、フランスに軍事要請を行い、首都決戦により双方が壊滅状態に陥れば、英仏はそのまま軍を駐留させて日本を２分割するか、戦局を有利に進めた方が日本を植民地にしただろう。アメリカも入って来て３分割もあり得たろう。
何しろ、地政学的に言って、日本列島はユーラシアと太平洋の境界に位置する重要な軍事拠点であって、ここを取ればロシアや中国を封じ込めることも可能だし、逆は太平洋や東南アジアへ南下する拠点にもなってしまうのだ。
だが、ここから明治維新を成し遂げた偉大なる８人の男、７人の侍と一人の老獪な公家は英仏の当初の目論見を粉砕する。
何故なら、この欧米列強の十八番である分断支配のことを何よりもよく知っていたのは、江戸幕府の軍艦奉行であった勝海舟であり、維新の志士たちのリーダーだった坂本龍馬はこの勝海舟の一番弟子である。
勝海舟は軍艦を手向けて恫喝した米の黒船よりも、むしろロシアが中国・朝鮮に港を開き、あるいは朝鮮半島を伝って直接日本へ進軍してくることを脅威に感じていた。
この地政学的な脅威を勝が幕府の板倉勝静ら重臣に告げたところ、彼は軍艦奉行の座を解任されてしまう。
彼の跡を継いだのは小栗忠太郎で、こっちは今では近代海軍の父と呼ばれているが、勝はもう、この時点で「こんな幕府ぶっ潰れてしまえばいい！」と思うまでに不貞腐れていたそうだ。
一方の坂本龍馬は母代わりだった姉の「乙女」に「異国人の首を捕り、手土産に持っていく」と手紙を書いて江戸へ行き、北辰一刀流の師範に上り詰めるほどの剣豪となった。諸国には国力を考えずに次々欧米人に殺傷行為を働く小攘夷派があぶれており、この時点では龍馬も彼ら小攘夷派のヒットマンと大差はなかったのだ。
だが、「異国人の首を捕る」と乙女に書いた竜馬が向かった先は、軍艦奉行からは外されていたとはいえ、幕府の重臣だった勝海舟の自宅だった。
日本を軍艦で囲み、不平等な貿易交渉や治外法権を要求した列強の要請を認めていたのは他ならぬ江戸幕府だ。
そこの重臣の勝海舟となれば、相手に不足はない、と龍馬は考えたらしい。
で、勝海舟は龍馬という土佐藩士が会いたがっていると言われて玄関先に出てきたが、勝は龍馬を見て開口一番、こう言った。
「お前、俺を殺しに来たんだろう？そんな目をしていたら一発でわかるぞ？」
ここで坂本龍馬は一本取られて言葉を失ったらしい。
さらに勝は、「ここじゃなんだから、中に入れ…！」と龍馬を自邸に招いた。
そして、この出会いが、その後の日本の、いやアジアを含む全ての有色人種国家を開放する分岐点となるのだ。
勝がこの時龍馬に説いたのは、「大攘夷論」というものだった。
それまでの尊王攘夷論者の活動とは生麦事件や堺事件に見られるような、治外法権に守られた欧米列強の使者や商人、その大元となった日米友好通商条約を結んだ幕府の役人に対する感情に任せた殺傷事件だった。
勝は龍馬に対し、これらを小攘夷論と切り捨てた。
「現状では欧米列強と日本では国力が違う。末端の異国人や幕府の役人を攻撃した所で彼らは却って強硬になり、それぞれが列強を頼って内戦に至れば彼らの思うつぼだ。
内戦に至り、列強の軍隊を頼って彼らの軍隊を駐留させることなどあってはならない。
そうなれば日本国は他国同様、欧米列強の軍隊の指揮下に置かれ、植民地と化すだろう。
日本が清国のように食い物にされないためには、挙国一致して国力を上げ、欧米列強と十分に渡り合える武力を手にしてから列強を排除するしかないんだ！」
この直後、この勝海舟の大攘夷論に感銘を受けた龍馬は勝の弟子になり、姉の乙女に手紙を送っている。
「今、自分は江戸で、勝海舟先生という大層な方の書生となり、エヘン！いわゆる一番弟子として奉公の身に励んでおり、エヘン！オホン！」
エヘン！オホン！は自慢している表現だ。乙女は呆れただろう。
直前の手紙では異国人の首を捕ると豪語していたのに、舌の根も乾かぬうちに今度は幕府の要人の弟子となっている。
だが、この師弟コンビが明治維新という大偉業を成し遂げるのだ。
共産中国を軍事覇権国家を狙うまでに肥大させた鄧小平は、韜光養晦（とうこうようかい）をその国家指針にしていたと言われるが、これは「爪を隠し、隠居を装って、十分国力が付いたところで攻撃に転じる」という意味だ。
鄧小平はアジアで唯一列強入りし、敗戦後に世界２位の経済大国となった日本の政治から経済についてまで事細かに調べていたのだから。
もちろん、明治維新は薩長によって完結されたが、彼らは途中の脱線はあったものの、最後まで龍馬を通して伝えられた大攘夷論に従って行動した。
こういうことを言うと、龍馬ファンは怒るかも知れない。
ドラマや小説では龍馬が明治維新の骨子を考え、単独で志士たちのリーダーとして維新を成し遂げたことになっているからだ。
しかし、トランプ革命ではないが、草の根運動的な下級武士や庶民の暴動は革命として成功しない。
その革命が成功する条件は権力側に下級兵士や庶民に対する協力者がいるときだ。
だから私はトランプ革命は成功すると言っているのだ。
明治維新もそのパターンだったからだ。
維新の黒幕は幕府の中にいたが、この時点で勝の大攘夷論は正しいとはいえまだ机上の理論だ。
攘夷論者が各地で天誅騒ぎを起こし、薩摩や長州が英国や米ロ仏オランダの艦船に砲撃を加え戦争沙汰になるなど、ここからどう内戦を避けて挙国一致の体制を築くのかは全く不透明である。
しかし、そんな状況から龍馬はそれをやってのけたのだから凄まじい。
もちろん、薩長の活躍無くして明治維新は成し遂げられなかった。
薩摩藩は篤姫の輿入りを通して徳川家と血縁関係を結んでおり、禁門の変で薩摩は幕府軍や新選組と共に尊王攘夷の中心を行っていた長州藩に猛攻撃をかけ、尊王攘夷派の中心的シンクタンクであった松下村塾の中でも強硬派だった久坂玄端を始めとする攘夷派の志士たちが多数死んでいた。
この事件で長州は朝敵となり、攘夷派志士たちは散り散りになって潜伏を余儀なくされた。
この事件のきっかけになったのは、安政の大獄による松下村塾の総帥、吉田松陰の処刑である。
松陰はアヘン戦争の清の敗北に衝撃を受け、徹底した攘夷論者となっており、日米修好通商条約を幕府が独断で結ぶと、日本が植民地化される危機を痛切して老中筆頭の間部勝詮の暗殺を試みた。彼は松下村塾の有力な弟子である桂小五郎（木戸孝允）、高杉晋作、伊藤俊輔（博文）、山縣狂介（有朋）らが及び腰になって引き留めるのを聞かず、間部暗殺を強行しようとして、ついに安政の大獄で獄舎につながれ、死刑確定となってしまう。
もう松下村塾は壊滅の瀬戸際だった。
高杉晋作は悲観のあまり、獄中の松陰に手紙を送っている。
「我々はこれからどうすれば良いのでしょう？武士として、どのように死ぬべきなのでしょうか？」
松陰を監視していた獄司は松陰に対し内心共感していたのだろう。
彼は高杉の書簡を松陰に渡し、松陰は獄司を通し、高杉に返信の書簡を送った。
これが吉田松陰最後の手紙となる。
そこにはこう書かれていた。
「死は好むべきにもあらず。
また厭うべきにもあらず。
道尽き、心安んずる、これすなわち死所。
世に身生きて、心死する者あり。
身滅びて魂存ずる者あり。
身生きても心死すれば意味なし。
身滅びても魂存ずれば損なきなり。
死して不朽の見込みあらば、いつでも死すべし！
生きて大業の見込みあらば、いつまでも生くべし！」
これこそ武士道、それ以外の何物でもない！
この書簡を読んだ高杉は思わず泣いたという。
そして、吉田松陰はその数日後に処刑される。
ここから、後に総理大臣や帝国陸軍の創設者を生み出す松下村塾勢の巻き返しが始まる。
最初は苦難の連続だった。
松陰の意思を引き継いだ久坂玄端を筆頭とする攘夷派の長州勢は、新選組を抱え、長州の攘夷派藩士の弾圧を行っている会津藩主、松平容保の排除を訴え京に進撃した。この禁門の変で幕府、朝廷、新選組らと久坂や来島又兵衛はこの幕府軍と激闘の末戦死。
長州藩の攘夷派は朝敵となって潜伏、逃亡を余儀なくされた。
しかし、総帥の松陰、門下筆頭の久坂を失った松下村塾勢は諦めない。
高杉は、幕府から西洋製武器の導入を禁止され、厳重管理下に置かれ、幕府に従順に従っていた長州藩の執行部を排除すべく、１年後には商人や農民に軍事訓練を施し結成された「奇兵隊」を創設し、長州藩の親幕府派排除のクーデターを実行した。
これによって長州藩は再び尊王攘夷派の松下村塾勢に掌握される。
もちろん幕府は黙っておらず、長州征伐を決めるが、第一次征伐に積極的に加担した西郷、大久保の態度がいきなり曖昧になった。
結局、間一髪のところで、幕府の討伐軍は小倉の戦いで奇兵隊に惨敗し、長州との調停にあたった勝海舟は一方的に無条件の幕府軍撤退を決め、咎めた将軍や幕臣に逆切れして蟄居するなど、幕府の権威が失墜する事態に陥った。
さらに、第二次長州征伐は幕府側に与していたフランスの意向が強くあったのだが、龍馬は薩摩の西郷や長州の桂小五郎、高杉の間を奔走し、結局薩摩藩は大久保利通を通じ、第二次長州征伐には参加しないことを表明した。
この前後に、長州征伐に積極的だった将軍家茂、考明天皇が共に亡くなっている。
考明天皇の綸旨の乱発に対し、不快な思いを露骨にぶつけていたのが公家の岩倉具視であり、彼は幕府に対しても皇室利用と不快感を隠さなかった。
後に勝手に天皇名で薩長維新軍に錦の御旗を与えて幕府を賊軍としたのが彼であることから、岩倉による考明天皇暗殺説が未だにささやかれているし、天皇替え玉説もここから来ている。
そしてこの動乱の最中、坂本龍馬は明治維新の中核をなすウルトラCを成し遂げる。
すなわち、禁門の変以来、事実上不可能と言われていた薩長同盟を正に彼が成し遂げたのだ。
薩長同盟なんて当時の状況を考えたら不可能だった。
何しろこの時期、長州藩の実権を握った桂小五郎、高杉晋作ら主だったメンバーは全員松下村塾門下生であり、その筆頭だった久坂玄端は禁門の変で薩摩藩や会津藩旗下の新選組の襲撃により自害に追い込まれているのだ。
桂小五郎（木戸孝允）も高杉晋作もこののち何度も逃亡を繰り返し、苦杯を舐めながら長州藩の運営権を手にしたのだから。
だが、坂本龍馬は脱藩して浪士となったことで薩摩の西郷や大久保、長州の桂小五郎、高杉晋作とも討幕派として交友を深め、彼らの仲介に立てる立場になっていたし、彼らに勝海舟から受け継いだ大攘夷論を説いていたことから、両陣営の本心もわかっていた。
特に師である松陰の死後、過激な攘夷派となった高杉晋作も、清に遊学した際に欧米列強がどのように清国を分割統治し、食い物にしているのかを十分に学んでいた。
彼は列強が清国の内乱に便乗して軍隊を駐留させ、治安維持の名目に重要地域を租借し、その軍事力と治外法権によって事実上清を分割統治していたことをはっきり見ていた。
そこには白人支配者とその傀儡、そして苦力（クーリー）しか存在しなかったのだ。
ちなみに坂本龍馬が持っていたピストルは高杉の中国土産だ。
薩長の指導層は龍馬の説く韜光養晦（とうこうようかい）、いや、もとい、大攘夷論を十分に理解していた。
後はメンツと感情の問題だったのだ。
事実、西郷隆盛は龍馬から、攘夷派が幕府と同等の軍事力を持つためには尊王攘夷派の二大勢力である薩長が同盟を組むことが不可欠、と説得された際、「こっちは構わないが、向こう（長州）が納得しないだろう」と一旦匙を投げている。
しかし龍馬は、「長州も今日本が置かれた情勢についてはわかっている。なんとかなるはず」と大見えを切った。
そして、その言葉通り、1866年、坂本龍馬は薩摩の最高権力者となっていた西郷と長州のリーダー桂小五郎を下関の小松邸に呼び寄せ、薩長同盟締結のための会談を実施させることに成功した。
しかし、両藩のリーダーが数人の取り巻きを連れて集まったのはいいが、過去のしこりから両陣営の話し合いは全く進まなかった。一説によるとお通夜のような状態で数日が過ぎ、ついに会談の最終日になっても何の取り決めもなされていないという事態になった。
これを聞きつけた龍馬が小松邸に乗り込んで西郷と桂に怒鳴ったという。
「あなたたちは何をやっているんです！？
こんなことをしている場合ですか！
薩摩は英国から武器を買っている！
一方で幕府はフランスから武器を買っている！
両軍が内戦に至って英仏が援軍名目に軍隊を派遣してきたら、それこそ国内は大乱に陥って列強の軍隊の駐留を許してしまう！
そうなれば、日本は清国のようにズダズダにされてしまうんですよ！？
我々は内戦を最小限に抑え、挙国一致して富国強兵に努めなければ、列強を追い払うことなどできない！
過去の遺恨に囚われてこの国を失うつもりですか！？」
この龍馬の剣幕に西郷も桂も我に返った。
そして西郷、特に桂は英断を下す。
禁門の変の件の事は忘れ、大攘夷をなすために六か条の誓約書を以て、薩摩と長州は軍事同盟を結ぶことを決意した。
しかし長州は幕府から外国製武器の輸入を禁止されており、軍備においては薩摩にとても及ばず列強お抱えの武器商人たちもリスクを冒してまで長州に武器を売らなかった。
ここで龍馬が亀山社中（のちの海援隊）という貿易商社を作り、グラバー商会から武器を買い取って長州に転売、いわゆる密貿易をおこなったのだ。
こうして長州藩は薩摩同様の近代軍備を整えた。
龍馬がグラバー商会から武器を買っていたから、彼がグラバーの背後にいた英国フリーメーソンに操られていたというバカがいるが、グラバー商会、その親会社ジャーディン・マセソンは確かにスコティッシュ・ライト・フリーメーソン、いわゆる英国東インド会社の一派だ。
だが、その真の目的は後であらわになるが、薩摩と幕府の内戦をあおって英国軍を介入させることだった。だが、龍馬はそれを見抜いていた勝海舟の思想の下に動いていたのであり、この師弟コンビが放った次の大政奉還で完全に出鼻をくじかれる羽目になるのだから、お互い利用し合っていたというところだろう。
第一、名目上、薩摩の盟主となっていた西郷・大久保の許可なくしてグラバー商会は龍馬に武器など卸せない。
さらに言うと、Wikipediaはこの薩長同盟について大ウソを書いている。
「駐日英国大使のパークスが高杉晋作と会談を行ったり薩長同盟の下地を作っていた」などと平気で大ウソを垂れ流している。
確かに高杉晋作はパークスに英国製の武器の売買交渉のために会ってはいるが、にべもなく断られた、というのが真相だ。
Wikipediaは少し前まで寄付を募っていたが、このご時世だ。おそらく中国共産党か国際金融資本の援助を受けたのだろう。
ロックフェラーの出自の事も、少し調べれば彼がユダヤ人であることははっきりとわかるのだが、フランス系のユグノー教徒だったなどと90％の真実に10％の大ウソを入れて来るのだから気をつけねばならない。
そもそも龍馬が薩長同盟を成したのは、江戸を火の海にするためではない。
幕府と十分渡り合える、いや、幕府以上の軍事力を持った薩長同盟を成立させたことにより、幕府を交渉のテーブルにつかせるためだ。
軍事力の劣った勢力と軍事的優位にある勢力が交渉を行うなんて不可能だからだ。
龍馬は攘夷勢が幕府を交渉のテーブルにつかせる十分な武力を確保したことを確信すると、元主君であった土佐藩主、山内容堂と会談し、幕藩体制から英国をモデルにした立憲君主制を幕府に導入させることを進言した。
つまり、これまでの将軍と老中による幕府の独断政治でなく、天皇を国家元首としながらも、徳川家と諸藩の大名が宰相、議員として、天皇の代理に議会を通して政治運営を行う体制に移行することを提言したのだ。
そして、これが勝と龍馬の真の狙いだったのだ。
そして彼らの意を受けた山内容堂は、薩長を中心とした討幕派の巻き返しに頭を悩ませる徳川慶喜との会談で立憲君主制への移行を進言する。
「討幕派を黙らせるために立憲君主制を導入してはいかがか？
英国には王がいますが、実際に政治を行うのは宰相を議長とした議会です。議会制の議員は有力貴族や諸侯、富豪などが努めますが、その議長である宰相は最も有力な貴族や諸侯から選ばれます。
日本において富や領地をもっとも持っているのは徳川家です。
つまり立憲君主制を導入しても、天皇の全権委任を受けて宰相として政治を行うのは徳川家となります。
これは表向き体制が変わっても、今までと同じことではないですか？」
慶喜は「これは名案！」と思ったのだろう。
この提言を受け、彼は幕藩体制から立憲君主制に移行することに同意し、政権を朝廷に返上することを幕臣に相談なく独断で決めてしまった。
これが王政復古、大政奉還である。
西郷はのちに「薩長同盟も大政奉還も、ありゃ全部龍馬がやったこと」と言ったが、大政奉還については、正確には龍馬単独でやったことではない。
そもそも、勝手に脱藩した浪人が、かつての主君と一対一で会合し、かつての主君を動かすこと自体おかしいと思わないだろうか？
これにはからくりがあるのだ。土佐藩主の山内容堂に対し、坂本龍馬の赦免要求を出していたのが幕臣の勝海舟であり、容堂はそれに従って龍馬に赦免状を出していた。
つまり、この時点で、山内容堂にとって龍馬は脱藩した元土佐藩士ではなく、勝海舟の代理人だったのだ。
それはともかく、慌てふためいたのは幕臣や維新の志士を弾圧していた京都守護職の会津藩、その傘下の新選組や京都見回り組などの強硬派だった。何しろ幕藩体制を守るために戦っていたのに、幕府が慶喜の独断で消滅する羽目になったのだから。
彼らにしても、薩長同盟、大政奉還の陰に坂本龍馬が暗躍していたことぐらいわかっていた。
だからこの直後に龍馬は近江屋において京都見回り組の寺尾という居合抜きの達人に暗殺されるのだ。
だがこれは、薩長の西郷、大久保や長州の桂、伊藤、山縣らにとっては幕府の裏切りと捉えられた（残念ながら、高杉晋作は大政奉還の約半年前に肺結核で亡くなっている）。
しかし、もうこの時点で幕府は体をなしておらず、大敗を喫する。
さて、ここでフリーメーソンによる「龍馬暗殺説」について考察してみよう。
龍馬暗殺当日に寺田屋で龍馬と中岡慎太郎に面会を求めたのは京都見回り組の寺尾某であることは当時の記録からわかるし、座ったままの体制から居合切りのテクニックで龍馬の額を切り抜いたことも残っている血しぶきの跡からわかっている。
その後、切り込んだ暗殺団に滅多切りにされながらも数日生き延びた中岡が、「新選組にやられた！」と連呼したことから会津藩と新選組は維新軍によって壊滅させられたのだ。
この京都見回り組の寺尾とグラバー、マセソン商会の接点は全く見当たらない。そもそも幕府側についていたのはフランスだ。
ただ、龍馬が暗殺されたことによって維新軍と幕府軍が内戦を始めてくれたことは、英国のパークス、グラバーにとって念願のチャンスだったことは確かだ。
これを機に、英国は外交官アーネスト・サトウを維新軍の総司令官、西郷隆盛に接触させ、これまでのよしみに援軍として英国軍を送りたい旨を話した。
「英国としてはもう準備ができている」と。
しかし、勝―龍馬の大攘夷論を受け入れ、列強の植民地支配の手口を知っていた西郷は「やはり来たか！」と思ったに違いない。
「これは日本国内の問題であって、国内で解決すべき問題だ。外国の力を借りることは武士として恥をさらすことになる。心配ご無用！」と一蹴した。
こうにべもなく撥ねつけられては英国軍も介入のしようがない。
大政奉還による徳川家を宰相とした新議会運営は破談になったことから幕府も応戦したが、岩倉具視が偽綸旨を出して薩長軍に錦の御旗を与え、薩長軍が官軍となったこともあいまり、幕府軍は鳥羽・伏見の戦いで大敗。
幕府内では維新軍に対する恭順派と徹底抗戦派が論をめぐらしていたが（強硬派はフランス公使レオン・ロッシュ、小栗忠太郎ら）、結局はもうやる気のない慶喜の任命で陸軍総裁に返り咲いた勝海舟が維新軍司令官の西郷との政権移譲交渉に当たることとなった（これによりフランス軍の介入も不可能になった）。
何しろ、維新軍のリーダーと交渉できる男は勝しかいないことを慶喜も幕臣たちも知っていたからだ。
そして西郷自身、勝海舟という男が坂本龍馬の背後にいて尊王攘夷派を大攘夷論のもとに団結させ、薩長同盟、大政奉還を実現させ、幕政にこだわらない明治維新という大事業を計画した真の黒幕であること、自分たちの大恩人であることを誰よりも知っていた。
そして、この勝と西郷の交渉により、実質内戦のクライマックスとなる首都決戦は避けられる。
江戸城は無血開城し、徳川家は政治にかかわらないことを条件に貴族として存続を許された。
ここに勝と龍馬が描いた、内戦を極力避け、外国の介入を許さず、国内一致団結の下に富国強兵を目指すという明治維新は成し遂げられたのだ。
この後は龍馬を暗殺したことになっていた新選組と、それを抱えていた会津藩の粛清の歴史である。
この明治維新がなければ、そして勝の掲げた大攘夷論がなければ、後の日清戦争の勝利も、世界の有色人種国家の指導者、とりわけインドのネールやチャンドラ・ホースを独立運動に導いた日露戦争の勝利もない。
もちろん、大東亜戦争で日本一国が列強と全世界を相手に戦うこともなかったのだ。
そしてこの大東亜戦争によって世界中の有色人種国家が独立することもありえなかった。
映画「ラストサムライ」の冒頭においてトム・クルーズがナレーションで言う。
「神話によれば、神々が剣を振るうとその雫が四つの島になり、日本が作られたと云うが、それは伝説に過ぎない。実際にはこの国（日本）は一握りの勇敢な男たちよって作られた…」
その一握りの勇敢な男たちとは、勝海舟、坂本龍馬、西郷隆盛、大久保利通、吉田松陰、桂小五郎（木戸孝允）、高杉晋作、岩倉具視という、七人の侍と一人の老獪な公家である。
そして、勝海舟と岩倉具視、木戸孝允以外、皆、戦死、処刑、暗殺、病死で維新の前後に死んでいる。
勝も維新が成った直後に隠居し政界を去っている。
日本人は自信を持って言うべきだ。
彼らこそアジア開放の父であり、全ての植民地を開放して白人至上の優生学を覆した偉大な漢たちであると。それがゆえにイルミナティやディープステートは決して日本を許さないのだと。
余談だが、「武将列伝」で明治維新を成し遂げた武将、勝海舟の実像を見ると、やはり当時の日本人の凄まじさがわかる。
もう、豪傑そのものだ。
勝は江戸城無血開城を成した直後に、幕府陸軍総裁として、陸軍の解散式を行っているが、彼が軍の解散宣言を出した途端、頭にきた一兵士が勝に向かってライフル銃を撃ち放った。
弾は勝の顔の横を通過して後ろの幕に当たり事なきを得たが、ここからが凄い。
勝は狙撃されたと分かった瞬間、激高し、「誰だ！今撃った奴は！！」と叫んで白煙の上がった方に全力で走って行った。
撃った兵士は驚き、ライフルを投げ捨てて逃げ出したが、勝は刀の柄を確かめながら執拗に彼の後を追っていった。
二町逃げても勝はしつこく彼を追い続け、兵士は必死で火消し用の水樽の裏に強引に体を押し込んで隠れたが、勝はそれでも刀の柄を握ったまま彼が隠れている周辺を執拗に探しまわったというのだから、本当にしつこい（笑）。
しかもこの時は幕府陸軍の解散式の最中だｗ。
一方で、解散式会場ではいつまで経っても主催者の勝が戻って来ないため、幕府陸軍は自然解散となったという。
こののち勝は、新政府の執行部となった西郷から海軍大臣に就任することを乞われ、一度は受けたものの、すぐ様辞職し隠居している。
自己の利害関係のために幕府内で暗躍し、明治維新を成し遂げたと思われたくなかったのだろう。
本当に天晴れ！としか言いようがない。
文字通り彼らは欧米列強の分断支配による内戦を避け、挙国一致して富国強兵に日本がひた走り、有色人種国家による初の列強入り成し遂げる下地を完成させたのだ。
この世界史を変えた偉大な祖先たちの偉業を壊そうと必死になっている今の国会内の偽装帰化人や竹中、小泉、財務省主流派の売国奴全員に、勝家の子孫の爪の垢１キロ分をラウンドアップに溶かして一気飲みさせるべきだ！
だが、今やそんな必要もないだろう。
オバマゲートが発覚した現在、奴らはもう粛清リストに入っている。
そもそも、ヒラリーが法律顧問を務めていた中国共産党と、彼らと組むテック・ジャイアンツ、多国籍企業と日本の売国奴や帰化人たちは手を切れるのか？
切れなければマイケル・フリンの復活したトランプ陣営は奴らを潰すだろう。
彼らは子供じゃない。真逆だ。社会の多数の善人を脅かす危険分子や殺人者を殺すことが「人殺し」でも「罪」でもないことぐらい十分にわかっている。
その時は全日本国民の真の祝日となるだろう！
何故日本はカバールの標的にされるのか？それは75年前に白人至上の優生学を覆し、有色人種国家を全て欧米列強の植民地から解放してしまったから！！300人委員会、イルミナティにとって絶対に許してはならない有色民族国家、それが日本だ！！ PART1
私のブログに、ある大学生の方からコメントを頂いた。半年前に偶然私のブログを発見し、それから自分なりに調べ、世界で本当に起こっていることに目覚めたのだ、と。
以前も述べたが、私はこのブログの著作権を一切主張しないし、拡散は大歓迎だ。一応楽天とアフィリエイト広告の契約を結んだことになっているが、楽天から未だ一円も貰ったことはない。当たり前だ。私は紹介する本を殆どアフィリエイト広告契約を結んでないアマゾンで紹介しているのだからｗ
パソナこと人身売買組織“秘密結社越後屋”の首魁竹中と一緒に未来投資会議だか規制改革会議だかの民生議員をやっている三木谷の商売を手伝う気はさらさらない。
この学生の方がくれた感謝の言葉が最高の報酬だ。
それと同時に、まさにウォール街の工作員として竹中や小泉、財務省主計局系のエージェント、日銀工作員が押し進めた金融改革からアルゼンチンやギリシャなど破綻国家しか起用していないプライマリーバランス黒字化目標の設定、会社法改悪により外資へ日本企業株を大量に売り渡したような日本破壊工作の一環として、卒業時に700万もの借金を抱えなければならない奨学金という通名の学生サラ金の餌食になっている日本の大学生の方々に少しでも希望を持って貰いたいと私は考えている。
日本は世界一若者の自殺が多い国だ。これは自殺する若者が悪いのではない。
政府や官僚が若者を自殺に追い込むように誘導している、という事実に気付いてもらいたい。
これは事実上日本を支配している一部の外国勢力に彼らが協力していることの結果だ。
繰り返し言うが、日本は独立国家ではない。その最高意思決定機関は在日米軍と霞が関官庁の事務次官で月2回開催される日米合同委員会である。
そして、コンピューターで全ての家電やネットシステムをつなぐ優秀なユビキタスというシステムを考えだしたり、クオーツという自動時計を発明したり、世界一高性能の自動車を造ったり、毎年ノーベル賞受賞者を出してしまうような日本国民に、一部のエリートの子弟しか十分な教育を与えられないよう、要望書という形で在日米軍側から出されたのが無償奨学金の廃止と高額な学資ローン制度だ。
何故か？日本人に最高の教育を与えたら欧米諸国は困るのだ。
1980年代、当時人口60億人の内、日本人1億人が世界の貿易と富の20％を握ってしまっていた。
今の中国のように15億人で20％のGDPではなくて、１億人で20％のGDPを占めていたのだ。
日本は最高品質の工業製品を作ってしまう。これは他の工業国（欧米だが）には脅威だった。
だから彼らはニューヨークのプラザホテルに財務大臣だった竹下登を呼びつけ、アメリカのベイカー財務長官は竹下の襟首をつかんで恫喝し、1ドル360円だった為替相場を1ドル150円に一夜で変更させた。
これで欧米では300万円で買えた日本車が700万円になった。
だが、脅威はこれだけでおさまらなかった。産業の米である半導体市場は日本が席巻しており、代替品がないほど高品質だった（今も日本製素材がなくて韓国の半導体産業が稼働停止状態になったことを考えたらわかるだろう）。
だから、私が過去記事で言及しているように、ケネディ暗殺の現場司令官だったジョージ・ブッシュ・シニアがCIA長官からレーガン政権の副大統領になり、さらに41代米大統領になった頃から本格的な日本潰しを行ったのだ。
ブッシュとその出身母体のCIAは1991年のソ連崩壊後に、日本を次のアメリカの敵国と認定し、今後は産業スパイに特化した活動を行うと議会証言まで行った。
そして彼らは日本の半導体や家電に100％の関税をかけ、日本の半導体メーカーは韓国や台湾の半導体メーカーに素材を提供して迂回輸出するしか方法がなくなったのだ。
元NSAの工作員だったというジョンパーキンス氏は著書「エコノミック・ヒットマン」の中で、ブッシュやCIAがパナマのノリエガ将軍排除のためのパナマ侵攻を行ったのは巷で言われているような麻薬絡みの問題ではない、と言っている。
その直接的原因は、ノリエガがパナマ運河のメンテナンスをアメリカの技術メーカーから日本の技術メーカーに乗り換えようとしたからだ、ということだ。
パナマ運河は愛国者トリホス将軍の交渉によってパナマ共和国に返還されることになり、運河を通行する船舶はパナマに3.5％の通行税を払わなければならなくなった。
トリホスはその代償として飛行機事故で暗殺された。
しかし、アメリカの技術メーカーがパナマ運河のメンテナンスを行う限り、アメリカはパナマ運河を支配し、払った通行税など取り戻せるのだ。
だが、後任のノリエガ将軍が、高い技術力を持ち、世界一の品質を誇った日本の技術メーカーに運河のメンテナンスを全て任せようとしたことが彼の命取りになった。
事実上米国とパナマは戦争になったのだ！
ノリエガを捕えたブッシュ・シニアは当然次の標的として、共犯とみなした日本に経済戦争を仕掛け、それがクリントン犯罪ファミリーや子ブッシュ、オバマらネオコン大統領を通して現在まで続いているということだ。
ブッシュ一族はケネディ暗殺の総司令官、ミスターCIA、アレン・ダレスと近く、共通しているのはナチス人脈と非常に近いということだ。
ブッシュ・シニアの父親プレスコット・ブッシュはナチスのパトロンをしていたウォール街の銀行家で、プレスコットは幼少のジョージ・ブッシュ・シニアを連れ、何とナチス副総統のマルチン・ボルマン、アウシュビッツで凄惨な人体実験を繰り返した死の医者、ヨーゼフ・メンゲレと仲良く記念撮影まで行っている。
アレン・ダレスはOSS(CIAの前身の戦時情報局)の欧州局長で、ナチス親衛隊SSの長官ハインリッヒ・ヒムラ―とは知己の関係だった。
アレン・ダレスは戦後CIA長官となると、対ソ諜報網を構築していたナチスのゲーレン機関の人間やゲシュタポ長官のハインリッヒ・ミュラーなどをバチカン経由でCIAに引き入れ、V1ロケット製造に携わっていた科学者たちをNASAに引き入れた。
さらにダレスは事実上アメリカの支配権をロスチャイルド家から与えられていたロックフェラー家当主のデビット・ロックフェラーのいとこである。
この人脈がケネディ暗殺の首謀者なのだ。
何故ユダヤ財閥のロックフェラーとナチスに近いブッシュやアレン・ダレスが徒党を組んでいるかというと、ロスチャイルド家が作ったイスラエルにヨーロッパのユダヤ人を植民させるために、ヒトラーのユダヤ人虐殺へ莫大な資金提供をしていたのが、他ならぬロスチャイルド、ロックフェラー、ヤコブ・シフらFRBを乗っ取ったグローバルユダヤ財閥だからだ。
ブッシュ家もその仲間なのだ。
そして、このケネディ暗殺人脈がジャパンハンドラーとして日本の真の意思決定機関である日米合同委員会を支配している。
CSIS(戦略国際問題研究所)がジャパンハンドラーの拠点だが、この機関はロックフェラー一族が所有するアメリカ影の政府CFR(外交問題評議会)の下部組織で、CSIS副理事長マイケル・グリーンバーグはCFRの上級顧問だ。そしてCSISの日本支部の最高実力者であるリチャード・アーミテージはジョージ・ブッシュ・シニアの妻、バーバラ・ブッシュの従弟である。
しっかりとつながっているではないか？
またCIAはCFRの私兵のようなものであり、CIA工作員は軍用機でパスポート無しで日本から自由に出入国できる。
ベンジャミン・フルフォード氏によると、竹下元総理はアーミテージにアラスカ基地に連れていかれて拷問死させられ、氷詰めの死体になって日本の米軍基地に戻ってきたという。さらに橋本龍太郎元総理も、米国債の売却に言及したことから、一時米国株が大幅に下落したことがきっかけで殺されたという。
腸の痛みを訴えた際に橋本は掛かりつけの慶応病院ではなく、国立国際医療センターに運ばれ、腸の殆どを摘出されて敗血性ショックで死亡した。
一国の首相を言うことを聞かないから殺すなんて絶対に許されることではない！！
そしてCSISの日本の提携団体は日本財団傘下の東京財団で、初代理事長はあの竹中平蔵だ！そして実績もないのに次期総理候補と言われる小泉進次郎はマイケル・グリーンバーグの秘書だった。麻生が日本の水道事業をロスチャイルド系のヴェオリアに売り渡した会見で横にいた男がマイケル・グリーンバーグだ！
全てつながっているのだ！日本を破壊するために！！
だが、上記のジャパンハンドラーたちは、2016年の大統領選で当然仲間であるネオコンのヒラリー支持を唱えていた。
もちろん彼らはアンチトランプ大統領派だ。
だが、ヒラリーやビル・クリントン、ブッシュJr、オバマら彼らの身内のネオコンの元大統領たちはピザゲートという小児性愛、人身売買、幼児・未成年者虐殺という大事件の真っ只中に容疑者としている。
海兵隊や特殊部隊がこれらの子供の救出にあたり、西海岸、東海岸にはコンフォートとマーシーという大型の病院船がこれら虐待された子らを収容し治療しているという。
クリントン財団やデンバーの地下基地はすでに爆破されたらしい。
すでにトランプ大統領就任から2年の間に、権勢を誇ったデビット・ロックフェラー、ジョージ・ブッシュ・シニア、ISを作ったとされるマケインが立て続けに死んでいるのだ。
これでもうジャパンハンドラーを含むネオコン、ユダヤロビーは終わりだ！
だからこそ、彼らは仏ロスチャイルドと中国共産党の合意で作られた生物兵器研究所からコロナウィルスを流出させた。
ビル・ゲイツが2015年以降、グローバルユダヤ財閥と300人委員会が作った国連機関WHOに巨額の献金をし、コロナウィルスのワクチンの特許を持っているということは、コロナウィルスを作ったのは彼だということだ。
つまり、言うまでもなくゲイツは1％の支配層、カバールの仲間だ。
たしか総理殺しのアーミテージも受勲していたはずだ。
さらに言おう。安倍首相は満州国で5大権力者に数えられていた岸信介、A級戦犯でありながら不起訴になったCIA工作員の孫であり、この岸と前述のアレン・ダレスの兄、ジョン・フォスター・ダレスとの間で日米安保条約が調印された。
そしてこれが日米合同委員会の誕生となったのだ。GHQに代わって米軍により日本を運営するためだ。
この戦後初の首相は、ジャーディン・マセソン商会（これは明治維新で坂本竜馬を仲介に薩長に武器を売っていたグラバー商会の親会社）の横浜支店長、吉田健三の養子だ。つまり、フリーメーソンの商社の支店長の養子だったから首相に祭り上げられた男なのだ。
CIAのエージェントとGHQ、フリーメーソンの傀儡の孫が現在首相と副首相をやっている。
これが偶然だろうか？？
つまり、日本の支配層は正真正銘トランプの敵なのだ。
そしてトランプは日本を核武装させて日米同盟を破棄するとはっきり言っていた。
これは日米合同委員会がウォール街やヨーロッパの国際金融資本に金を流すシステムに他ならないことを知っているということであり、トランプは2016年の大統領選ではっきりとクリントン財団と仲間の国際金融資本（グローバルユダヤ財閥）に対決宣言を出している。
そして自民党幹事長二階を窓口に北海道に静岡県以上の面積の土地を買い占めさせ、中国人植民、外国人参政権を獲得して自治区を作ろうしている中国共産党に対してもだ。
ディープステートと中国共産党双方に与している日本の支配層は間違いなく消される。
だから安倍も麻生も、財務省主計局派も全都市をロックダウンしておきながら補償資金を出さないのだ。
全ての情報が公開されて国民に裁かれるより、多くの国民が死んでくれた方が奴らには有難いからだ。
特にここ２年の政府の売国法案の可決は凄まじい。
種子法廃止はこれまで日本が官民挙げて改良してきたコシヒカリなどの優良穀物の種子の製法をグローバル企業に提供しなければならないだけでなく、政府の補助により低価格に抑えられていた穀物種子の大幅な値上げを認めたものだ。
これはロックフェラー財団傘下のモンサント（現バイエル）の遺伝子組み換え種子をベトナム戦争で使用された枯葉材を原料にしたラウンドアップという農薬とセットで日本の農家に売りつけ、日本の農業をモンサント社に売り渡すための法案だ。
しかも、日本国政府、すなわち自民・公明党はGW明けに家庭菜園による食料自給を禁止する種苗法も可決しようとしている。
遺伝子組み換え食品を長年にわたり体内に取り入れた場合、明らかに癌や奇形児の出産確率が高くなることはマウス実験でもう実証されているにも関わらずだ。
そしてフランスのアレキサンドル・ロスチャイルドを義理の息子に持っている麻生は仏ロスチャイルド系のヴェオリアに水道事業を売り渡したが、案の定私がこれまで懸念し、ブログでも再三警告してきたフッ素の混入をこの４月に認めた。
正確に言うと、厚生労働省が水道水に混入する汚染物質の基準を緩和し、微量のフッ素の混入が認められた。
つまりナチスが収容所のユダヤ人の逃亡や反抗を防ぐため、脳の認知能力や記憶力、判断力を低下させるために水道水に微量のフッ素を混入していたことと同じことを行おうとしているのだ！！
また、それより以前だが、公明党が推奨した子宮頸がんワクチンは在日朝鮮系の元都知事、舛添要一が厚生労働大臣だった時に迅速に承認され、痙攣や記憶障害を持つ多大な未成年女子の被害者を出した。
公明党の母体、創価学会会長の池田大作は韓国の民族服を着て韓国を日本の母なる国とまで言っていた男だ。
創価学会はフランスではカルトに認定されている。
これが日本の与党の母体なのだ。
しかも、コロナパンデミックを引き起こした疑惑を持たれているビル＆メリンダ財団の日本常駐代表は創価学会の柏倉美保子という人物だそうだ。
これは植民地を持っていた国家の支配のセオリー、分断支配、寡頭勢力による支配そのものを表している。
何故ディープステートがここまで日本人根絶やし計画を必死に実行しているのか、ここでは元ディープステート、300人委員会のインサイダーだったジョン・コールマン博士がジョージ・ブッシュ・ジュニアが大統領になった直後、3回も絶版になっている著作「300人委員会」の4回目の出版の際に、日本人への警告として前書きに「日本狩猟解禁」と記載されたここ数十年の出来事を記した。
だが、もっと根は深い。
我々は真実の歴史を意図的に教えられていないし、それは全ての日本人が知らなければならないものだ。
従って、この記事はPART2に続く。
![新版 300人委員会[上]支配される世界](https://m.media-amazon.com/images/I/41AtG8n1BfL._SL160_.jpg "新版 300人委員会[上]支配される世界")
![新版 300人委員会[下]陰謀中枢の正体](https://m.media-amazon.com/images/I/41q94AKcf6L._SL160_.jpg "新版 300人委員会[下]陰謀中枢の正体")
コロナパンデミックの目的は1929年ウォール街大恐慌の再現！国際金融資本の飼い犬、財務殺人省と、カバール・エージェントが首相と副総理を務める日本ではダウンフォール作戦が絶賛遂行中！！
駐ソ・ウクライナ大使であった馬淵睦夫さんが4月末のチャンネル桜、水島社長との対談で言っておられた。
「事実上、もう第三次世界大戦は始まっています。それはディープステート、中国共産党、それからトランプ政権の三つ巴の戦いです」と。
私はかなりの期間陰謀論を調べてきたが、馬淵大使の見識や考察には誠に頭が下がる。
例えば、林原チャンネルの動画「ひとりがたり」の中で、大使は爽やかな笑顔で重大なことをサラッというもんだから、こっちは見ている時にコーヒーを飲んでいたりすると、口の中のコーヒーをキーボード上に毒霧のように噴出させかねない。
例えば、ユダヤ人によるロシア革命を説明していた下りで、大使は爽やかな笑顔でサラッと「まあ、スターリンはラヴレンティ・べリヤに暗殺されたわけですけれど…」と言い、この瞬間私はPC画面にコーヒーを塗装スプレーのように吹き付けそうになった。
てか、これはゴルバチョフによって構造改革と共に行われた情報公開により、スターリン政権下の国家機密文書をまとめたジャーナリスト、エドワード・ラジンスキーの「赤いツァーリ」を読めば分かるのだが、このことは公式見解になっているのだろうか？
スターリンは秘密警察長官べリヤ主催の晩餐会の後で倒れ、この時、スターリンの警備担当は警備隊長のフルスタレフの言付けによって帰宅させられた。
警備兵は翌日、いつもなら昼過ぎにスターリンが起きて警備担当を呼びつけるのだが、一向に呼び出しがなく、午後6時になっても部屋の電気もつかないという異常事態を目にした。
もしスターリンに何かあった場合、彼らの命の保証はない。
パニックになったロズガージェフという警備兵がベリヤに連絡を取った所、スターリンの側近であったフルシチョフ、マレンコフ、カガノヴィッチらがベリヤと共にやってきた。
この時4人はスターリンの様態を見た後、「主人は大分疲れているようだから、このまま安静にしておくように」と言い残して帰って行ったという。
だが、スターリンの秘書の記録によると、この時スターリンは失禁していびきをかきながら床に倒れており、側近の4人は「このまま下手に動かすと危ないから様子を見てみよう」と示し合わせて帰ったのだという。つまり彼らは失禁して倒れている国家元首を置き去りにしたのだ。
ベリヤはスターリンが「ジュース」と呼んで好んで飲んでいたグルジアワインに恐らく症状からすると、パンクロニウムという筋弛緩剤を混入させた疑いがある。
これは外見からは分かりにくいが、心臓や肺の筋肉の活動を徐々に停止させ、生きたまま窒息死を起こさせるような薬物だ。
この状態で24時間近く放置されたスターリンはようやく病室に運ばれたが、顔が赤黒くはれ上がり、チアノーゼの症状を起こして娘のスヴェトラーナの目前で息絶えた。
スターリンの死を見届けたベリヤは、問題の日に警備兵たちを帰宅させた警備隊長フルスタレフに「おい、フルスタレフ！車を出せ！」と言って彼と共に管轄の内務省に帰って行った。
そのあと、ベリヤ管轄の内務人民軍がモスクワを包囲するのだ。
このような背景のある重大事件を笑顔でサラッというのが馬淵大使の恐ろしさだ。
話を戻すと、この対談の中で、大使はコロナ後の日本の存亡に関わる重大な見解を水島社長と共に述べられていた。
「4/7からコロナウィルスの拡散防止のために緊急事態宣言が出されて、政府の要請で各地のサービス業の営業や製造業の稼働が止まっています。しかし法務省のHPで見ると4/3に中国人の入国を止めたにもかかわらず、“特段の理由により汚染地域からの外国人が毎日250人日本に入って来ている”と書いてあるわけです。つまり、コロナの影響で緊急事態宣言が出されて国民が自粛を強いられているのに、政府は汚染地域、どことは書いてありませんけれど、分かりますよね？ここから特段の事情で4月だけで3000人以上の中国人が武漢から入って来ているんですよ。緊急事態で国民に犠牲を強いているのに、政府は汚染源を絶っていないんです。いかに日本が隣国に忖度しているか、政権中枢の人間、官僚も財界もそうですが、いかに隣国に取り込まれているか、ということですね！」
また、馬淵大使は言った。
「中国はコロナウィルスが他国から持ち込まれたなんて言っていますけど、トランプは状況が落ち着いたら今度のコロナウイルスの発生源を絶対に突き止めると言ってるんです。フロリダやいくつかの州が米国経済活動の停滞を招いたとして、すでに中国相手に訴訟を起こしているんですが、トランプはそれを奨励してるんです。これは中国に賠償をさせることは可能です。アメリカにある中国共産党幹部の資産や中国保有の米国債を凍結して没収してしまえばいいんです。中国共産党幹部は戦々恐々でしょう。
これに対して日本政府や財界の態度は非常に危険です。
アメリカはもう中国に宣戦布告しているわけですから、事実上戦争なわけですよ。それが一番の同盟国の日本がトランプの意思をないがしろにして中国共産党に利することばかりやっている。戦争というものは敵か味方か以外にないわけですから。
このまま行ったら日本は中国と一緒に潰されますよ。
もう、中国の自治区になるより、アメリカ52番目の州になった方がいいという世界です」
川添恵子さんも言ってらしたが、二階や政府中枢にいる政治家たちは皆、中国のハニートラップにかかっていて中国に逆らうことなんてできない、と言っている。
2004年に起きた「上海領事館員自殺事件」を覚えているだろうか？
この46歳の外務省の電信官は上海のカラオケ店で工作員である中国女性と性的関係を持ち、売春容疑で国家安全部に拘束され、暗号化されている日本外務省とのやり取り、暗号解読の方法を教える中共の工作員になることを強制された。
「このことがバレたら、お前は仕事を失う。家族との関係はどうなる？」「我々が欲しがっているものは分かっているだろう？」このような脅迫を3時間にわたり受けた上海領事館の電信員は、国家安全部の協力者になることを約束し、一旦拘束を解かれた。
つまりこれは、日本外務省と上海領事館との通信が全て中国共産党に筒抜けになることを意味していた。日本の外交機密が全て筒抜けになるのだ。
そして彼はその直後、5通の遺書を書き、「国を売らないと中国を出ることはできなくなった」「このままあの中国人の言いなりになって国家を売り、多くの日本人を苦しめることを考えると、こうするより他はありませんでした」と綴り、自ら命を絶った。
この方の取った行動は武士道に基づくものだ。自殺が禁じられているキリスト教徒や他の国の人間は絶対にこんな行動はとらない。
国家を守った彼に心から敬意を表したい。むしろこの人は靖国神社に祀るべきではないのか？
問題は、このようなこの工作にかかったのは彼だけだろうか、ということだ。
ハインリッヒの法則を知っている人なら、表面化する大事故には29の深刻な予備軍がおり、
後に深刻化する危険のある300件の潜在的兆候が存在する、という法則だ。
これは事件にも当てはまる。つまり、確率論として日本国民の安全に重大な責任を負う政府、官僚、財界のメンバーの中に、国家を諜報機関から守った電信員以外に推定299人の中国共産党に取り込まれた工作員がいるということだ。
しかし、果たして299人で済むだろうか？
例えば小宮山洋子という、民主党政権時に厚生労働大臣を務めた女がいる。
この女は厚生労働大臣通達1本で、「国内に3か月間滞在した外国人全員に国民健康保険の適用を認める」という省令を作ってしまった。国民健康保険の支払額は前年度収入に批准して計算されるため、新規に日本に来た外国人の初回保険料は数千円である。この結果、中国国内に2千人いると言われるC型肝炎患者や難病を患った中流以上の中国人が大挙して日本に押し寄せ、数千円払って2千万円以上かかる治療を200万円で済ませるという国民医療タダ乗り行為が横行した。
それで保険証には顔写真も認証証明もないから一族顔見知りが使いまわし、治療がすんだら彼らはさっさと帰国する。
この詐欺行為によって外国人の保険タダ乗り医療費の損害額は数千億円とも言われる。
厚生労働省自体が「正確な金額は把握できない」と、つまり知っていても公表できない位の医療費が食いつぶされたのだ。これを負担するのは数十年もまじめに健康保険費を月数万円ずつ払い続けた日本国民だ。
でも心配ない。仮に外国人の国民健康保険のタダ乗り損害額が7千億円としても、労働人口7千万人の国民健康保険料を今後のことも考えて月5千円から1万円値上げすればこの外国人特待医療ビザを継続できる。
というか、いい加減にしろよ？家族一人頭月4万円のオバマケアじゃないんだぞ！？
小宮山がイケメンの中国人留学生にかどわかされて、身の程知らずの汚らわしいエロビデオを撮られただけで、デフレ不況で苦しむ国民の健康保険料が月1万円上がった上に、国民皆保険が外国人優遇で壊れかけているではないか！健康保険料すら払えず治療も受けられない日本国民が多数いるのに！！
違うというなら、何故このような国民殺しの通達を出した？
おまけに記憶障害、痙攣、麻痺などの副作用を起こした子宮頸がんワクチンを公明党と共に推奨し被害を拡大させたのもこの女だ（外国人参政権推進派で、ヘイトスピーチ規制法を自民党に働きかけて事実上法制化した親特亜の公明党こそ、この多くの日本女子に不妊どころか障碍者にさせたA級戦犯）。
致命的なのは自民党の全裸幹事長二階俊明だ。
自民党幹事長と言ったら、暴力団でいう若頭で、選挙対策や議員への資金配分も全て担う
事実上の党の運営者だ。
いや、行動を見ればどう考えても工作員だろう。
二階は武漢の生物兵器研究所から発生したコロナウィルスについて中国共産党を責めるどころか、非常事態の際の備蓄用防護服12万５千着を送り、国内生産率２割、８割中国製なのに同じく備蓄用マスク200万枚を中国に送っている。
それで今、日本国民は医療関係者ですらマスクの不足に苦しむ事態になっている。
しかもこの男は、トランプをはじめ欧米がコロナウィルスによる世界中で起きているロックダウンの責任を中国共産党に取らせると言っているのに、「コロナウィルスが終息したら、習近平国家主席にお礼の挨拶に伺いたい」などと詣でているのだ。
もう外患誘致罪で処刑すべきレベルだ！
また、馬淵大使と水島社長は、法務省のHPに掲載されていた「特段の理由による汚染地域からの外国人の入国」について、次のように言っていた。
「特段の理由というのは、おそらくコロナウィルスで陽性反応が出た武漢の感染者なのではないか？彼らが中国で治療を受けられないから医療ビザで入って来て日本のICUを占拠している可能性がある。何故なら、政府は国内でコロナウィルスにかかって入院している外国人の数を公表していないんですよ。これは意図的に隠していると言っても過言ではありません。本来重病でICUに入らなきゃいけない日本人の重症患者が、こうした外国人患者に半数以上締め出されている可能性があります」。
馬淵大使がこういうと、水島社長はもう一つの見解を述べた。
「武漢肺炎発生から4月までに2万５千人の中国人が入国しています。彼らの多くは工作員かもしれない。何でかっていうと、中国資本が北海道で買収した土地は静岡県の面積に値しますし、北海道の食料自給率は200％。一方中国ではコロナに加えてイナゴの大量発生で食料不足が起こっています。武漢政府はその状況で他の省や中央から食糧支援を受けられない。となると、北海道の食料を片っ端から買い上げて武漢に持っていくわけですよ」
馬淵大使はこの水島社長の意見に大いに賛同した上で、現在安倍政権や二階と共に都民の備蓄用マスクや防護服を大量に中国へ送った小池知事が出したロックダウンについて非常に重大な見解を語った。
「連日マスコミはコロナの恐怖ばかり煽っていて、過剰なほどです。これには何か意図があると思うんです。1929年の世界恐慌は意図的に起こされたものだと確信しておりますが、あの大恐慌で最も得をしたのはディープステートなんですよ？
何故なら、あの恐慌でディープステートは世界中の企業を手中に収めたんですから。
このコロナ騒動によるロックダウンは1929年の大恐慌を画策したものだと思います」
ここで大使はまたさらっと今回のコロナパンデミックの核心に触れることを言っている。
馬淵大使が言うディープステートとは、グローバルユダヤ財閥とその秘密結社、あるいは米国のユダヤロビーを指している。
以前、「世界恐慌、ナチス、ロシア革命を引き起こしたのはユダヤ金融インターナショナル！世界史が覆る「ラコウスキー調書」を公開する」で述べたように、1929年の世界恐慌はFRBを乗っ取ったロスチャイルド、ロックフェラー、モルガン、ウォーバーグ、ヤコブ・シフらグローバルユダヤ一族により意図的に引き起こされた。
そして、大量に紙幣を印刷する権利を握っていたこれら少数の一族が、最も繁栄していたアメリカ企業を計画通りに全て手中に収めたのだ。
個人の財産、土地も全てだ。
そして彼らはルーズベルトというユダヤ人共産主義者で300人委員会のメンバーの男を米大統領に据え付け、第二次世界大戦を引き起こし、結果的にアメリカを軍事特需による覇権国とした。
この結果、アメリカの通貨発行権という動脈を抑えたグローバルユダヤ財閥は世界中に彼らの所有する国立銀行を打ち立て、世界中の富を収奪するシステムを確立したのだ。
何度も言っているが、1971年にドルを基軸とする世界通貨は何の裏付けもなく、グローバルユダヤ財閥がただ紙切れを印刷するだけで実態経済と交換可能な、いわゆる贋金だ。
そしてこの贋金大量印刷し、ソロスのようなユダヤ人投資家に渡せば所有した株の配当金だけで彼らは寝てる間に50億や100億の配当金を手にできる。
しかし、この国際金融詐欺に対し、FRBを国有化し、グローバリズムを解体するとの公約を引っ下げて大統領になったトランプは、FRB議長を篭絡し、ロスチャイルド家当主のジェイコブ、英国ロスチャイルドのエブリン・ド・ロスチャイルドが懇意のクリントン機関が関係する幼児の誘拐、監禁、拷問、から得られる、継続使用で若返りを可能とするアドレナクロムを虐待された幼児の松果体から抽出するという大疑獄、そして、その後イルミナティの儀式に使用し虐殺するという許されざる行為にメスを入れ始めた。
トランプは海兵隊や特殊部隊を送り込んでクリントン財団やデンバー地下基地の幼児をすでに4万５千人から、１０万人救出したと言われている。
いくつかこの事件で救出された、虐待された子供の画像が上がっているが、絶対に許されざる行為だ。
そして、この事件を辿られれば、エブリン・ド・ロスチャイルド、ひいてはロスチャイルド家当主のジェイコブ・ロスチャイルドに辿り着く。
だから彼らは傘下のWHO、WHOに巨額の資金を提供しているビル・ゲイツ、ジョージ・ソロス、中国共産党と組んで武漢の生物兵器研究所からSARSウィルスに遺伝子改良を施した生物兵器をバラまいたのだ。
これは馬淵大使が言うように、トランプ攻撃に大いに役立っている。
大使は言っている。
「連日CNNや米メディアは民主党のマリオ・クォモ知事が出ずっぱりで、トランプのコロナ対策に異議を唱えています。好感度も非常に高い。中国共産党と懇意のバイデンでは次の大統領選でトランプの相手になりません。だからディープステートはクォモを次の民主党の大統領候補に決めたのではないか？これは事実上トランプとクォモの大統領選挙キャンペーンです」。
全く同感だ。米メディアは全てロスチャイルド財閥かロックフェラー財閥系しかないのだ。
そして、ジョージ・ブッシュ・ジュニアと共に貿易センタービル爆破の主犯、ロックフェラー家のニック・ロックフェラーは、映画監督のアーロン・ルッソに9.11のおよそ１年前、今後NYの世界貿易センタービルが爆破されることを可笑しそうに伝えたという。
「それはイスラム過激派のテロリストによって行われる。イスラム過激派のテロリストなんてどこにもいないんだがね。全てはアメリカを支配するためだ。我々はイラクやアフガニスタンに侵攻して、あそこらにパイプラインを引くんだ」。
困惑したロッソが、「何故十分な富も権力も持っている君がそんなことをする必要があるのか？」と聞くと、ニックは言ったという。
「我々の目標は全ての人間にチップを埋め込んで管理することだ。銀行家やエリート、知事なんかが人々を管理できるように」。
そして、9.11が本当に行われた後で、ルッソは動画インタビューでこのことを公開した。
その後ルッソは病死したが、本当に病死したかはわからない。
話が長くなったが、ロックフェラー財団を筆頭とするグローバルユダヤ人主導のTPP条約をオバマ政権下で国民に無断で調印し、日本人の自殺者増大を狙った消費税１０％可決、種子法廃止法案可決、竹中推奨の移民法可決、ロスチャイルド家の一員で水道事業をロスチャイルド系企業ヴェオリアに売り払う為の麻生の水道民営化など、日本解体法案を次々可決し、家庭菜園を持っただけで前科が付く種苗法をGW明けに可決しようとしている安倍自民党にとって、ロックダウンは国民を破産させ、強権政治で反対派を抑え込む格好のチャンスだ。
つまり、現自民・公明政権はグローバルユダヤ財閥に株式配当や株式譲渡、インフラ利権譲渡によって本来世界一の対外資産をもつ日本の経済の息を止め、トランプを攻撃している国際金融資本に国民の財産を売り払って援護しているのだ。
それだけではない。
一般会計の３倍の予算を持つ特別会計から安倍はWHOを含むディープステート機関に70兆円の支出をしている。もちろん中国にも莫大な資金援助から技術供与も実施している。
日本国のデフレ脱却を阻止するために安倍と共に消費増税のために暗躍した財務省主計局長上がりの事務次官、木下康司（現日本政策投資銀行副社長）、香川俊介（消費税８％を断行。死去）、岡本薫明（現財務事務次官）がパナマ文章で公開されたタックスヘイブンに口座を持っているのは何故だろう。
元内閣参謀関与、藤井猛さんが繰り返し言っていたように、５％消費増税以来、毎年１万人の自殺者が急増し、それは2011の大震災で一旦減少したものの、トータルで現段階で１４万人にも及んでいるのだ！それを知りつつ彼らは10％増税を行った。
結果的に２か月でGDPマイナス7.1％！
消費増税によるデフレ不況による失業と自殺は明らかに相関性がある。
グラフの読み方がわかる人間ならわかるはずだ！
２万４千人以上の自殺は財務省主導の経済政策の失敗によるものだ。
そしてまだコロナによるロックダウンが起こる３月末の時点で2020年度の自殺者は3万人を超えた。
コロナによるロックダウンはこの数値を隠すのに絶好のチャンスだった。
馬淵大使が言うように「本来アメリカの一番の同盟国である日本こそトランプ政権を支援しなければならないのに、現政権は明らかに中国に与している。これは危険です。トランプが中国に敵国宣言を出した以上、日本はトランプにつかなければ中国もろとも潰されます。
戦争が始まっている以上、敵か味方か、以外の選択肢はないんですから」ということそのものだ。
だが安倍は、トランプの誕生日に「安倍首相は39歳になった」と言われて以来、ダボス会議の欠席を始め、露骨にトランプとの接触を避けている。どころか、習近平を国賓で呼ぼうとしたり、中国共産党の庇護を求めているような行動ばかり取っている。
今回新たに分かったことは、39というのはCODE39＝バーコードのことだそうだ。
バーコードの規格自体をCODE39と言うのだ。
すなわちトランプは安倍に「安倍首相はバーコードになった＝檻の中になった」と言ったのだ。
我々日本国民は中国共産党の自治区にもディープステートのATMになる気も毛頭ない。
トランプは米国内のディープステート勢力に勝つだろう。
NSAなどの政権中枢に愛国者を擁護する勢力がいる革命は成功するのだ。
明治維新がその成功例だ。明治維新が成功したのは、維新の志士たちを竜馬を通じて操っていたのが、幕府の中枢にいた勝海舟だったからだ。
この結果日本は有色人種として異例の列強入りしたではないか！？
現在の国会議員も竹中が暗躍する規制改革会議も、財務省、法務省、厚生労働省も日本国民の敵でしかない！
だから私は日本の一般国民を代表してトランプ大統領、Qarmyの皆さまにお願いする。
安倍、麻生、竹中、小泉親子、中曽根の息子、孫正義、タックスヘイブンで税逃れをやっている財務省元事務次官、木下康司、現財務事務次官、岡本薫明、彼らに関連する売国奴人脈に対し、暗殺命令を出して欲しい！
カバールの代理人だったソレイマニをやったように、ピンポイント攻撃による財務省ビル爆破、そして、トランプ大統領の9月の各国の自立の上での対等な同盟関係の構築を説いた国連演説の内容すら「トランプ大統領がアメリカ第一主義を強調」というような捻じ曲げられた報道を行う売国メディアをピンポイント攻撃で爆破してもらいたい。
財務省やメインストリームメディアが木っ端微塵になっても国益にこそなれ、国民は全く困らない。こんな組織は必要ないからだ。逆に何の必要性があるのだ？
同盟を組んだ金正恩がミサイルを発射したことにすれば現状日本は何もできないはずだ。
そして、これを機に、3S政策とWGIPで腑抜けになっている日本国民は国家主権に基づいた国防軍の重要性にようやく気付くはずだ！
国民世論が許さない限り、自衛隊内に愛国者がいても行動は起こせないからだ。
但し、暗殺は永田町（消費増税０を提言する安藤裕議員や青山繁晴議員らグループは除く）と霞が関の売国官僚、竹中平蔵や孫正義ら売国政商限定だ。
これこそが日本国民の真の願いだからだ！
それにはCSISの排除や日米合同委員会の解体も必要になってくるだろう。
トランプは大統領選挙戦で、日本の核武装による独立と在日米軍の撤退を公約にしていたはずではないか？
中国共産党が主体する大東亜共栄圏が日本政府の協力のもとに行われる前に、これを三沢基地のプリズン経由で見ているであろうNSAの皆様と、トランプ大統領に、日本の一般国民の真意として、心からお願いする。
合法的な大統領暗殺令を持っているあなた方ならできるはずだ！！
この時、真の日本の愛国者は、信頼を失いつつある日米同盟の重要性に気付くだろう。
何故なら、中国の間接侵略により第一列島戦は崩れつつある。
ブッシュらネオコンやアーミテージらジャパンハンドラーのおかげで、財界を中心に日本国民が米国や米軍をいかに信頼していないか、私は多くの財界人の意見を直接聞いている。
もちろん知っているだろうが、SNSやオルタナティブメディアで覚醒した日本国民はトランプ大統領が今何を行っているか知っている。
だから私はあえて言う。
ドン・ドナルド・ジョン、上に列記した日本国民の敵への暗殺指令を早く出してくれ！！
あと財務省のピンポイント爆破と主計局、事務次官暗殺の件も切にお願いする！
しかし、永田町爆撃の際は、先の安藤裕議員や青山繁晴議員らグループには事前通告か隔離をくれぐれもお願いしたい。
壊れつつある日米共栄を願うなら、愛国者を殺すことはできない！
後は殺しても嘆くのは中国共産党とカバールだけだ！
むしろ真の日本国民は皆歓喜し、トランプ大統領とQ、インテリジェンス軍事政権を“日本開放の英雄と呼ぶ”だろう！！
ついに人類最大の敵ロスチャイルド一族と、トランプ大統領、チームQ、インテリジェンス軍事政権の間で第三次世界大戦が勃発！
2010年に公開されたビル・ライアンの動画、「アングロサクソンミッション」では、すでに中国に肺炎を併発させるウィルスが撒かれる計画が、2005年にシティ・オブ・ロンドンのフリーメーソン（イルミナティ）の会議で決められていたことが述べられていて話題になっている。
この動画の興味深いことは、まずビル・ライアンがこの会議に出席した英国軍人のイルミナティ会員の話によると、まず中東で戦術核を使用した中規模核戦争を勃発させ、中央銀行を持たないイラン政権を叩き潰したのちに中国で、中国人の遺伝子をターゲットにした、肺炎を併発させるウィルスが撒かれる予定だったという計画を暴露していることだ。
その理由は、自分たちが「非白人国家のくせに世界のGDPの20％を独占してしまい、古代アッシリア以来の年間GDP16％成長という新記録を打ち立てた日本」を叩き潰すために支援し育成した中国が経済のみならず軍事的にも欧米を凌駕する想定外の躍進をしていたからだという。
このままでは中国がカバールの暴力装置として利用していたアメリカを軍事的にも追い抜いてしまう。ライアンが言っていたことは、「上級フリーメーソンにとっては核を使用した第三次世界大戦が起こって欲しいのだ。その為に彼らは巨大な地下シェルターに10年分の食料や生活物資、あらゆる穀物や植物の種子すら保管している。それが人口削減後の“新しい夜明け”であり、その中心はアングロサクソンであって、中国であってはならないのだ」と言っていた。
面白いのが、何故上級メーソン（イルミナティ）がそのような人類滅亡計画のアジェンダにこだわるのかというと、「彼らは一様に近い将来ポールシフト（地軸変動）が起こることを信じている。1万5千年ごとにそれは起こるのであり、第三次世界大戦による人口削減はそれに備えたものだ」と。このポールシフトを言い出したのは世界的に有名な予言者であるエドガー・ケイシーだ。「21世紀を境にポールシフトが起こり、大規模な気候変動が起こる」と。これは私もケイシー・リーディングの本で確認したし、地軸が30度傾けば、下手するとヨーロッパは北極の位置に来て、南極大陸はオーストラリアの位置に来る。
こうなると、カバールの本拠地ヨーロッパ諸国は凍土に閉じ込められ、人の住めない位置に来る。だからこそ彼らはベンジャミン・フルフォード氏が再三言っていたように、南極に地下基地を建造して数（10）年分の食料や生活用品の備蓄を行っているのだ、と考えれば納得が行く。
問題は、何故このビル・ライアンの言っていたイルミナティの計画、イランとイスラエルを中心とした中東核戦争、中国人の遺伝子構造に合わせた生物兵器の散布、その後に起こる第三次世界大戦の勃発という計画が、15年以上遅れていたかだ。これはライアン氏によると、イルミナティの予想に反し、軍部が動かなかったことにあるようだ。
オバマは核弾頭を積んだB52爆撃機を中東に派遣したものの、途中で給油か整備に立ちよった基地の4人の工兵が軍上層部へ密告して中止になったらしい。
ライアンは言っている。
「軍人は元々国家を守るという名目で軍と契約しているのであって、イルミナティのアジェンダを実行するために軍と契約しているわけではない」
さて、この動画が公開された6～７年後に何が起こったかは、誰もが知っているだろう。
NSAや海兵隊将軍をバックにつけた反ディープステート（カバール）のトランプ政権の誕生だ。
私のブログを読んでくれている方なら分かるだろうが、私のブログのメインテーマは1963年11月22日のJFK公開処刑をきっかけとしてチームQ、トランプとインテリジェンス軍事政権が誕生し、ケネディ暗殺を企画実行したグローバルユダヤ金融ロビーと彼らを中心とした300人委員会とCIA、MI6、モサド、ネオコンら国際犯罪秘密結社と全面戦争を開始しているというものだ。
きっかけは2018年に、まだ多くの人がQを知らない時点で、政治アナリストのK氏が対談方式でYouTubeに上げた動画だった。
K氏はアメリカ在中の政治アナリストで、アメリカのオルタナティブメディアでQという匿名の発信者が話題を呼んでいる件について触れていた。アメリカにはグローバルユダヤ財閥によって統制されたメインストリームメディアの他に、地方でしかやっていないローカルラジオや、YouTubeのようなオルタナティブメディアにも、いい動画を上げた場合は寄付金を募れるようなシステムがあり、そこではかなりの市民ジャーナリストがQの投稿を追いかけている現象について語っていた。
Qの投稿はサウジで起きたカショギ「顔面皮剥ぎ」暗殺事件の2日前にそれを予言するような投稿が出されていたり、トランプが演説する前日にその内容を示唆するなど、非常に政治的信憑性が高く、この4chan、8chanに不定期に投稿されるドロップを集めて分析するQmapという団体すらできている（今は日本支部もあるのは言わずもがなだ）ことを語った上で、K氏はある州のローカルラジオ番組では、毎回軍人OBたちが対談するコーナーがあり、そこでまだ全国的には無名に近かったQに対し、元情報将校で、各情報機関の暗号を解読して大統領に届ける役目を行っていた元中佐の発言を上げていた。
「Q+とかQ++とか、数秘術を使った暗号は間違いなくNSAのものだ。しかもこの発信者はかなり大統領に近い。トランプの周辺にいる人物か、トランプ本人ではないのか？」
元暗号解読の専門家で、大統領にそれの解読分を届けていた軍人がこう言っているのだ。
そして当のトランプは、大統領選挙において「クリントン両氏は犯罪者であり、国際金融資本家の仲間であり、１％の富裕層のためにアメリカを世界に売り渡して食い物にしている。その最も強力な武器は企業メディア（メインストリームメディア）の報道だ！」と宣言し、FRBの国有化、中国優遇のグローバリズム解体、アメリカ第一主義、全世界からの米軍の撤退、人身売買（小児性愛犯罪の撲滅）、麻薬の流入ルートとなっているメキシコ国境の封鎖を公約として、なんと大統領になってしまった。
その後のユダヤ財閥配下のCNNやABCなど大手メインストリームメディアのトランプへの激しい攻撃、ソロス財団によるトランプ支持者を攻撃するための「アンティファ」のテロまがいの活動を見れば、彼らがどれだけ泡を食っていたかわかるだろう。
しかも、トランプはアメリカンファーストに基づく中国への関税強化や、TPP離脱、中東からの米軍撤退など次々に公約を守っている。
さらには、大手メディアが「インターネット上のフェイクニュース」と決めつけたピザゲート…クリントン夫妻や各界のセレブたちによる幼児人身売買、性的暴行、拷問、殺人がフェイクニュースでないことが、ジェフリー・エプスタイン島の神殿での儀式や、付近の海域から発見された子供の骨、夥しい血痕や体液の発見、さらにはこのロリータ島にビル・クリントンが26回も通っていたことや、ヒラリーも島へのフライト記録に残っていたことも、英国王室のチャールズの弟、アンドリュー王子も常連だったことまでもバレてしまった。（ベンジャミン・フルフォード氏によると、このジェフリー・エプスタインはモサドの工作員だと言う。事実、パートナーのギレイン・マックスウェルの父親ロバートはデイリーミラーなどを発行する英国メディア王だったが、イスラエルの英雄としてエルサレムに埋葬されている。つまり、ピザゲートはモサドのオペレーションだったとも言える）
さらには、CIAが直接映画製作に指示を出し、国民洗脳を行っていた工作までバレているハリウッドの悍しい子役への性的虐待も明るみに出て、ケビン・スペーシーやトム・ハンクスの逮捕で正にハリウッドも陥落寸前だ。
そして子供を拷問し、脳の松果体から分泌されるアドレナリンの酸化物であるアドレノクロムという脳内麻薬を虐待された子供の目に注射針を刺して血液ごと抜き取るという、許されざる行為を組織的に行って来たクリントン財団と、その傘下の女性の中絶を助けるというNGO。このNGOをQがAnonたちに辿らせた（誘導した）ところ、このNGOの女理事長は中絶の定義について、相談者を装ったAnonに対し「出産の直前までは女性の人権に配慮して中絶が認められる」とほざいた。
出産の直前といったら、立派な乳児ではないか！？このNGOの女は中絶した乳児をどこに売るのか？彼女いわく、医療機関の為に被験体として売るのだそうだ。
歴史を紐解けばわかるが、女子供へのレイプ、虐殺などは幾多の反乱の直接的きっかけとなってきた。スコットランド独立戦争も、イタリアマフィア、コーサ・ノストラの結成も元を辿ればここから来ている。或いはユダヤ教徒による秘密結社の結成もそうだ。
こういうことをやる人間に対し、常識を持った人々にはある種の認知バイアスがかかる。
「こういうことをする者はもはや人間ではない。人間じゃないんだから虐殺しようが実験台にしようが、牛や馬を切り刻むのと何ら変わりはない」と。
もうトランプ軍事政権が誕生した以上、元来正義感の強い軍人たちに皆殺しにされても全くおかしくない。
だからディープステートはロシアゲートをでっち上げ、クリントン、オバマ、ヒラリーの選対本部長、ジョー・ポデスタがコメット・ピンポンというロスチャイルドの血を引くジェームズ・アレファンティスという男が経営するピザ屋で、施設や人権団体から誘拐されてきた幼児の少年少女と性交を繰り返し、拷問や食人を行っていたというピザゲートをもみ消そうとしたが、トランプはこれを無傷で乗り切ってしまった。
ウィキリークスでジョー・ポデスタのメールが公開され、そこには「シカゴからNYまで65,000ドルかけてホットドッグを運んで来た」というオバマのコメントが載せられ、これをヒラリーが「長距離でホットドッグを運ぶことは感心しない。破滅につながりかけない。馴染みの店で食事は行うべきだ。今後気を付けて欲しい」と注意した旨の文書が公開された。
？？何で700万円近くかけてホットドッグをシカゴからNYに運ぶんだ？それで何で破滅するのか？
…実はホットドッグは男娼を表す暗号だ。ピザは幼児を意味する。ヒラリーやポデスタのメール問題には、このようなやり取りが山ほど出てくるからだ。
ちなみにこのEメールの宛先には、ヒラリー、オバマ、ポデスタの他に、米下院議長のナンシー・ペロシも入っている！
さて、ここで今起こっているコロナパンデミックに戻ろう。トランプがロシアゲートを無傷で乗り切った以上、CNNやNBCなど大手メディアがインターネット上のフェイクニュースの一言で片づけようとしたピザゲートが蒸し返されないはずはない。そうなると、クリントン夫妻と極めて親しい間柄だったエブリン・ド・ロスチャイルド夫妻（英国ロスチャイルド）にもメスが入る。
だから、この段階でイルミナティの裏政府カバールは、15年間棚上げされていた遺伝子操作を加えた生物兵器、コロナウイルスをバラまいたのだ。
宇野正美さんや大物時事評論家M田氏も言っていたが、今年1月の時点では（まだコロナが表面化していなかったとき）、トランプはFRB議長のパウエルを飼い犬にし、世論の反発を起こすような戦争も起こしてない。さらにカバールの砦である中国に高関税をかけたことで国内に産業が戻り、失業率も大幅に低下した。2020年の大統領選はトランプ圧勝で決まりであり、そうなると彼はいかなる手段を取ってもグローバリズム、FRB解体に突き進むだろう、と言っていた。
だからディープステートはどんな手段を使っても株価を暴落させ、トランプ落選に走るだろう、と。
これはカバールのクロスカウンターと言っていいものだ。
私は前回のブログで武漢のP4研究所が生物兵器である新型コロナウイルスの発信源で、流出に絡んだのはトランプ側の工作員ではないか？と書いたが、これは違うようだ。
初報の多くは誤報だ。お詫びし訂正する。
以前中国共産党とフランスロスチャイルド家の間で武漢に最先端の生物兵器研究所が建設されたが、中共はその図面を盗み、密かにいくつか（二つ）の生物兵器研究所を作り、これがフランスサイドに漏れてフランスが怒り手を引いたと書いた。
川添恵子さんによると生物兵器はこの二つの盗まれた図面から作られた研究所の一つから流出したらしい。
そして、この生物兵器研究所にはジョージソロスが出資を行っていたことが明らかになってきている。
ある1枚の写真には、ソロス、ヒラリー・クリントン、ビル・ゲイツ、アンソニー・ファウチ（現在ホワイトハウスのコロナ対策の広報官だ）が一緒に写っている。
思い切りカバール勢ぞろいではないか？
（藤原直哉さんが言っておられたが、トランプの政治手法はまず敵を引き寄せて手元に置くことだ。金正恩も安倍もそうだが、敵を手元に引き寄せれば懐柔も脅迫も可能だ。コロナの特許を持ち、ワクチン接種の人体実験でインドやアフリカの人々を麻痺や死亡に至らせたビル・ゲイツ-生物兵器による第三次世界大戦の脅威を2～3年前にアピールしていたのもこいつだ-の盟友ファウチは協力者になるか殺されるかの選択を迫られるだろう）
初期のＱAnon現象を解説したアナリストK氏は言っていた。
「Qのメッセージを読むと、ディープステートとはロスチャイルドのことなんですよ。ロスチャイルド総本家の当主のジェイコブ・ロスチャイルドの乗った自家用ヘリが墜落した事故がありましたよね？Qは、あれをやったのは自分たちだ、と言ってるんです。それに気づいた警護担当が、高度が上がる前にセスナ機を発射させてジェイコブの乗ったヘリに接触させて墜落させた。
高度が低いうちに墜落したからジェイコブは一命を取り留めたというんです。
でも、Qは、こんなものじゃ済まさないと、ロスチャイルドをぶっ潰すと言ってるんです」。
またK氏は「Qが言うには、アメリカで最も勢力を持っているのは３つのファミリーだそうです。ロスチャイルド、ソロス、サウド（サウジ）家。ソロスはロスチャイルドの代理人であって、ロックフェラーはその下に位置すると」
また、アメリカで軍産企業のロビイストをやっていた大物時事評論家M氏も言っている。
「アメリカ経済を支配しているのはロスチャイルド独占資本。その代理人がジョージソロスを筆頭としたユダヤ系左派…」
そしてQも世界中の中央銀行の筆頭株主（所有者）はロスチャイルドだとドロップでリストを公開している。BIS（国際決済銀行）からFRB全てだ。
…こいつは驚いた。
金の生る木である、あらゆる国の通貨発行権を手中にし、20世紀にあらゆる戦争を誘発させて、1929年の大恐慌を人々から実態資産を押収するために引き起こし、イスラエルを建国するためにナチスドイツに莫大な資金を提供して同胞である一般ユダヤ人を虐殺させ、ルシファー信仰のイルミナティを結成し、収容所国家ソ連を建国したロスチャイルド一族が人類最大の敵であることが白日の下に晒されているのだ。
確かにカバール＝ロスチャイルド、ソロス、ユダヤ金融インターナショナルは武漢発のコロナパンデミックを炸裂させ、トランプの支持率を押し上げていた失業率の低下を破壊した。
しかし問題は、Qが言ったように現在の米大統領が建国以来ロスチャイルドの息のかかっていない4人の大統領の一人であるトランプであり（他の3人はリンカーン、ケネディ、レーガンだそうだ）、彼はFRBに400兆ものコロナ対策費を準備させた。
これは2020年11月の大統領選挙までの株価の維持、ベーシックインカムによる失業者へのケアには十分な金額だ。ドルの裏付けとなっていた原油の暴落を受けてもだ。
FRBが米財務省に編入されたという情報があるが、これはディープステートのアメリカ支配の力の源泉である、通貨を米政府に利子付きで売りつけ、米国民に1400兆の借金を強いていたグローバルユダヤの私企業FRBがトランプとQ、インテリジェンス軍事政権にのっとられたことを意味する。
トランプ政権の意図は、時事評論家M氏が言った、ドルを刷らせるだけ刷らせて最後は軍隊を派遣し連邦準備理事会に債務を放棄させる武装デフォルトだろう。
それだけでアメリカの債務の70％は消え、後は国家紙幣の発行によって残りの債務はチャラにすることが可能なのだから。
そしてトランプはドルを金本位制に戻すと言っているが、実際にロスチャイルドやグローバルユダヤ財閥の恐れるのは、鉱物などの資源だけでなく、人口、国土、技術力、軍事力に守られた政治的安定性、工業力に裏付けられた国家紙幣の発行だ。
1800年代にロンドンタイム誌が紙面でぶちまけたように、「そんなものを発行されたら、アメリカは世界一繁栄する国家になってしまう！」という論説通りだ。
つまり、これがMMTだ。そして世界一の経済大国がこれをやったら、ロスチャイルドやグローバルユダヤ財閥の築いた中央銀行制度は崩壊する。
そしてトランプはそれを行おうとしているからユダヤ資本の配下にあるマスメディアやハリウッドから目の敵にされているのだ。
外出禁止令を破ったら罰金や逮捕が行われることを戒厳令というのだ。
そしてこの間、トランプとインテリジェンス軍事政権はついに、かねてから言われていたデンバーやクリントン財団に通じる地下基地に囚われていた虐待、虐殺用児童の救出、地下基地への戦闘、爆破をタスクフォースを送り込んで実行している。
つまり、もう第三次世界大戦は勃発しているのだ。
70年前の第二次世界大戦時と違う所は、国家の陰に隠れていた世界大戦の真の戦犯の正体がバレていることだ。
ロスチャイルド、モルガン、ロックフェラー、彼らがグローバルユダヤ財閥の始祖となったマイアー・アムシェル・ロスチャイルド以来、表看板として彼らと共同戦線を組んできた欧州の黒い貴族たち、バチカン、イエズス会幹部、ユダヤ長老会サンヘドリンなどの罪状と氏名が白日の下に晒され、ターゲットが特定されれば、世論の後押しによる物理的抹殺、投獄、内ゲバで組織が壊滅に追い込まれることは、アメリカで特権階級の地位を手にし、司法や政治家を抱き込んで絶対に潰されることがないと言われたイタリア系組織犯罪秘密結社、コーサ・ノストラが10年もしないうちに壊滅状態に陥ってしまったことからもわかる。
すでに第三次世界大戦は、ロスチャイルドの結社とトランプインテリジェンス軍事政権、そしてNSAのQとの間で、2020年に開戦しているということだ！
9.11の首謀者ともいえるニック・ロックフェラーが当主のロックフェラー財団下部組織CFR配下のCSIS、米民主党の政治家、ソロス、仏ロスチャイルドの指令通り動く安倍、麻生、竹中、小泉親子（進次郎はCSISマイケル・グリーンバーグのホモの相手だ）、さらにはバイデンや米民主党の政治家やジョージソロス、ビル・ゲイツ、ユーチューブの元CEOで民主党広報官エリック・シュミットと非常に親しい中国に媚び、備蓄用マスク100万枚、防護服12万５千着を送った親中派売国奴二階や小池のようなクソッタレや、親中派の経団連を何とかしなければ、日本は自動車産業などを担う根幹企業にアメリカから関税100％かけられて本当に滅亡するぞ！！
最後に、最近まともに戻ったベンジャミン・フルフォード氏は、スイスのロスチャイルドとイスラエルが陥落したら、戦後のハザールマフィアの支配体制は終わると言っている。
そうなると、イスラエルのマグナBSPを原発の管理にあて、核による津波と原発爆破による放射能汚染をきっかけとした民主党政権の崩壊の恩恵にあやかった安倍と麻生は終わりだ。
もう大半の国民にバレているんだから、お前らの亡命先は共産中国しかないぞ！！
あともう一つ、財務省主流派と組んで、橋本政権以来、累計12万人の国民を自殺に追い込んだ消費増税10％をやった安倍と麻生、もし次の選挙で自民が大敗したら、殺されることはわかっているだろう？
許されたことではないが、竹下も橋本も、消費税を上げて選挙で大敗した後に変死しているではないか？
国民を侮ってはいけない。
あなたたちはもう死んでいる。
