J-anon’s blog

衰退する日本と世界の闇を考察します

女性宮家創設は反日・在日勢力による皇室解体の布石!秋篠宮家乗っ取りにより大化の改新ならぬ、令和の改新は起こるか!?

 もう1~2年ほど前から、馬淵大使は女性宮家創設や皇室をめぐる水面下の不穏な動きに関して警告してきたが、私はその趣旨が理解できていなかった。

しかし、ここにきて200年ぶりの譲位による御代替わりが行われた一連の流れから、馬淵大使が懸念していたことがわかってきた。

 5月1日に即位した今上天皇に次いで皇位継承権をもつ秋篠宮家、悠仁親王の教室に刃物を持った男が暗殺を狙って侵入した事件、2016年に起きた悠仁親王を乗せた高速道路の追突事故、そして秋篠宮眞子様のいわくつき在日朝鮮人ハーフ、小室圭との婚約問題、何れも暗殺未遂、脅迫、ハニートラップなど、皇位継承権を持つ秋篠宮家が特亜勢力や売国メディアから標的にされている事は事実だ。

 女性宮家創設を唱えているのは読売新聞だけでなく、宮内庁もそうであるが、辻本や福島みずほこと趙春花らフェミニストを装った在日朝鮮人工作員も熱望している。

 1500年の歴史を持つ万世一系の日本皇室は日本国民の象徴であり、その存在は国民のアイデンティティの中心であり、国体を司っているものだ。

 はっきり言おう。

彼らの狙いは女性天皇を誕生させて中国・朝鮮人の伴侶を皇室入りさせ、中国・朝鮮人を日本国民の象徴にすることである

そしてその子孫が代々天皇家を継ぐことになれば、反日亜人はまさに日本のアイデンティティの代表である皇室の一員として国民の代表となるのだ。

そうなればどうなるか?

心理的に日本人は反日特亜勢力の下位に位置することになり、彼らが日本の象徴となる。

これはまさに日本人のアイデンティティの崩壊、国体の解体にあたる。

こうなれば皇室は日本国民の支持を失い、皇室解体論が起こるだろう。

実際に今上天皇の次の皇位継承権を持っている悠仁親王は2度の暗殺未遂を受け、(一つは宮内庁だが、各官庁のトップが日米合同委員会における在日米軍の指令通りに動いているのだから、アメリカを支配するグローバルユダヤ人を中心とした300人委員会が日本解体を狙っている以上、宮内庁も指令が出れば悠仁親王暗殺に動くだろう。事実プチエンジェル事件に関わっている男が宮内庁に入り込んでいるという情報もある)。

秋篠宮眞子様は在日ハーフの小室圭という、母親が朝鮮人でヤクザとつながりを持ち、義父母、夫の三人を自殺に追い込んで遺産をせしめているという黒い家族にハニトラを仕掛けられているとしか思えない。

ここでもし女性宮家が創設されれば、特亜やグローバルユダヤ人どもは何故人種が違うと皇族と結婚してはならないのか?!ヘイトだ!とお決まりの文言を言うだろう。

 では、中国は日本人による土地の買収を許し、日本国籍のを保ったままコミュニティを形成する日本人に中国国内での自治権を与えるだろうか?

韓国大統領に純潔日本人がなっては何故いけない?

FRBや各国の中央銀行を支配し、通常のユダヤ教徒以外の特定グローバルユダヤ人(ユダヤ金融インターナショナル)は、他国の国境をなくそう、グローバルだ!多文化共生だ!と言っているのに、何故世界中の富を自分たちの眷属だけで中央銀行支配により盗み盗って独占しているのか?

彼らは多文化共生など不可能であることを知っているのだ。

だから自分たちの利権は守り、他国の富や権益を略奪しようとするのである。

国家や結社というのは特定の目的と文化・風習、利害関係を持つ自治組織である。

国家とは本来、文化や風習、アイデンティティを共にする民族や構成員の利益を守る組織だ。

従って、300人委員会のインサイダー、ジョン・コールマン博士が言うように、「多文化共生など罠であり、ありえない」のだ。

まず、ロックフェラー家の代理人ヘンリー・キッシンジャーと並ぶグローバルユダヤ人の重鎮ブレジンスキーは、ユダヤ人組織が「黒人地位向上委員会」を創設し、アメリカの支配層だったWASPと対立させることによって、ユダヤ人の地位を向上させ、アメリカの支配権を奪ったことを自著で自慢している。

多文化共生とはそれぞれの民族や宗教などのバックグラウンドを持つものが対立しながら存在し、やがてマスターレースを始めるのだ。

私は某愛国者ブログにおいて民団から右派論壇と名指しされた一員だ。

しかし私が個人攻撃にさらされなかったのは、私の身内に公安外事課やや、インターポールの窓口である国際捜査課のOBがおり、総連や民団がそれぞれの諜報機関に支配されいることを十二分に知っていて、主張が首尾一貫していたからだ。

私は在日朝鮮人個人を攻撃しているのではない。

私の周りには在日朝鮮人が多数いるし、内一人は高校時代の親友だ。

だが、繰り返し言うように、これは個人の問題ではないのだ。

私の知る限り、殆ど全ての在日朝鮮人が偽装帰化人か、二重国籍大韓民国民団、朝鮮総連の構成員だ。

そして、それら組織の運営資金の7割、それ以上が本土の韓国、北朝鮮から出ている。

つまり悪く言うと、彼ら本国から指示を受けている工作員と同じなのだ。

彼らは祖国を持っている。

ハングルも家庭内教育で殆どの在日は成人までにはしゃべれるようになっている。

つまりは侵略者と同等なのである。

実際民団を抜けた(かなり嫌がらせや脅迫を受けたらしいが)在日韓国人で、日本人のアイデンティティを持った人を一人知っているが、彼の事は日本人妻を含め、周りの日本人の友人たちがしっかりと守っている。

これが民族差別なのか?

事実、韓国民団などは大使館に代わりパスポート発行業務を行っている準大使館である。

6日戦争を勝利に導いたモサド工作員のエース、ウォルフガング・ロッツの言葉を借りればこうだ。

「大使館というものはスパイの拠点であって、これは各国の諜報機関の常識だ」

例えば、会津小鉄会の会長だった高山登久太郎という在日朝鮮人暴力団組長がいる。

この男は民団の幹部でKCIA(現韓国国家情報院)のエージェントだった。

彼ら在日は韓国、北朝鮮の情報機関の指揮の元で、政治家や官僚をあらゆる手で取り込み、日本国内の利権を奪いとっている。

もちろん、彼らの背後にいるのが中国であることは言うまでもない。

そして朝鮮総連北朝鮮共産党の別称である。

考えて欲しい。中国共産党中華人民共和国青年党員養成学園を日本に乱立させ、反日教育のための多額の補助金を日本国民の税金から受け取って運営していたら正に盗人に追い錢ではないか?

これを朝鮮総連付属学校(朝鮮学校)は要求し、日本はそれを今も支払っているのだ。

さて、朝鮮部落にルーツを持ち、破綻した朝銀に1兆円の資金救済をしたのは誰だろう?

売国奴小泉純一郎だ。

これでもう、多文化共生など美辞麗句に過ぎないことがわかるだろう。

話を女性宮家に戻すが、歴史を見ればわかる通り、これまでも女性天皇は存在した。

推古天皇皇極天皇孝謙天皇などである。

皇極天皇は中大兄王子の母だったが、蘇我入鹿の愛人でもあった。

孝謙天皇道鏡の愛人である。

女性は本能的に母性的で感情的な面があり、依存性が強い傾向がある。

だから入鹿や道鏡は最大限これを利用し、国家を私物化しようとしたのだ。

これを特亜の工作員や取り込まれた売国奴は行おうとしている。

天皇は政治には関与せず、象徴なのだからいいではないか、という奴は馬鹿タレだ。

天皇陛下は常に政治利用されている。

中国が天安門事件で正に世界から敵国扱いされている時に、現上皇民主化を要求する学生たちを戦車でひき殺した中国に訪中するように差し向け、日本は経済制裁には加わらない、なんとも思っていませんよ、という誤ったメッセージを伝えさせたのが済州島出身の自称「人民解放軍の野戦司令官」小沢一郎ではないか?!

これによって西側諸国の中国経済制裁は足並みが乱れて瓦解した。

彼らは秋篠宮家を朝鮮人によって背乗りさせ(ベンジャミン・フルフォード氏の情報であるし、あの小室圭のふてぶてしい態度は応援するバックの団体があると十分に感じられる)、女性宮家を作らせ、亭主として特亜工作員を送り込み、悠仁親王を不審死させれば、日本の皇室はまさに特亜の望む華夷秩序の最下層になる!

こうなったら日本国民の代表である天皇陛下は人民奴隷化国家群の良き理解者となるだろう!

女性天皇を愛人化して政治利用し、国家を私物化しようとした有名人は弓削の道鏡だが、元祖は蘇我一族である。

大化の改新は、「天皇を差し置いて専横を極めた蘇我一族」を中大兄王子(後の天智天皇)が成敗し、天皇主権を確立したことになっているが、表面上はそうでも実際の背景の伝え方が違う。

これは日本史学者の大家、梅原猛氏の「隠された十字架」という驚くべき著書に書いてあるが、日本で起こった最初の異文化闘争の結末だ。

蘇我氏は渡来人との関係が深く、当時は中国も朝鮮も戦国時代で、亡命者が多数日本に逃れてきていた。

稲作が朝鮮から伝わったなんて事は出鱈目だし、すでに縄文時代から稲作が行われていたことははっきりしているが、養蚕や芸能は中国から伝わったようだ。

しかし確実に朝鮮(百済)経由で最初に伝わったのは仏教だ。

蘇我氏はそれまで神道という一種のシャーマニズムを国の宗教の根幹としていた日本の国教を仏教に代えようと朝鮮系渡来人の娘を娶ったりして彼らと結びつきを強めていた。

ちなみに言うが、大和民族はアジアの総合混血だが、中国人や朝鮮人とは最早遺伝子が違う。

宗教も違う。朝鮮人は平均18%近くモンゴル・満州族などツングース系の遺伝子を持っているが、日本には殆どごく数%しかない。むしろ地中海周辺からアジアではチベット人と日本人しか持っていないハプロD2遺伝子を平均18%近く持っている。

1400年後の今では同じ人種でもないのだ。

それはともかく、蘇我氏は仏教を朝廷の宗教とするため渡来人との混血政策で勢力を拡大し、神道派の物部氏らと争っていたが権力闘争に勝利する。 

一族の推古天皇や摂政であった聖徳太子もこの朝鮮系渡来人の血を引いている。

渡来人との混血政策を始めたのが蘇我稲目の祖父、蘇我高麗、父の唐子からであり、その子が稲目、稲目の子が蝦夷、その息子が入鹿だ。

中大兄王子も蘇我稲目から派生しているため、純度は薄いが渡来人の血が入っている。

中大兄王子と蘇我氏本流との決定的な違いは、前者は神道という古来からの日本のしきたりを守ろうとしていた。

つまり、郷に入っては郷に従えという同化を成したか、国体を変える侵略行為を行ったかの違いだ。 

もう一人、大化の改新で大きな役割を果たした中臣鎌足も同じだ。

彼は神宮という、いわば神社の祈祷や占術を司る一族の出だった。 

結論を言うと、神道を国教にし、中大兄王子に天皇という神道の最高位の称号を付けた男は藤原氏の始祖、中臣鎌足であり、その息子不比等が「日本書紀」を編纂し、日本国王天照大御神高天原の神々の一人が天孫降臨した現人神であるとして、半永久的に神道のトップを表す天皇という位に据えたのだ。

結局、中大兄王子を担いで仏教勢力の蘇我氏一族を全滅させ、聖徳太子一族を虐殺して根絶やしにしたのは中臣(藤原)鎌足であり、神道を国教にしたのは子の不比等である。

だから今でも天皇家の政は新嘗祭など神道儀礼によって行われているのだ。

神道の神祓伯というまつりごとの仕切り、段取りを司る責任者が、蘇我一族を、同族の聖徳太子の孫たち全てを虐殺し、根絶やしにしたのだ。

これが大化の改新だ。

つまりこれは異文化の仏教を国教にしようとした勢力と日本古来の神道勢力の戦争だったのだ。

中臣鎌足蘇我馬子が近親である推古女帝を帝位につけ、言いなりにさせるつもりだったが、推古帝は甥の厩戸の王子(後の聖徳太子)を摂政にし、厩戸の王子は冠位十二階、十七条憲法など政治システムを確立するなど、優れた政治手腕を発揮した。

蘇我一族本流の介入を警戒したのかも知れないが、報復に彼女の息子の竹田王子は変死している。

さらに、厩戸の王子が皇位を継承できなかったのは蘇我馬子蝦夷がこれを認めなかった為だ。

あくまで推古女帝は暫定天皇であり先代の崇峻天皇は一時、蘇我馬子の推挙を経て天皇になったが、自分が実権を握る馬子の傀儡に過ぎず、「馬子を猪のように殺したい」という発言をしたため馬子の暗殺部隊長、東漢駒に暗殺された。

推古帝や厩戸王子も同じ気分だったろう。

 元々六韜の最初にある文韜という権謀術数の教科書を手本にしていた鎌足は、この蘇我一族の内紛に目を付けた。

蘇我馬子蝦夷に近づき、朝廷の近臣たちの評価から次期王位継承者は厩戸王聖徳太子)の嫡男、山背大兄王子の可能性が高いことを吹き込んだ。

そして厩戸王こと聖徳太子は、622年に当時流行していた天然痘に倒れる。

看病していた妻の膳大郎女(かしわでのおおいらつめ)が先に死に、その翌日に聖徳太子も息を引き取るという不審死だった。さらに厩戸王の母親も前後に死んでいる。

他の有力者が天然痘で死んでいないのに太子の家族は息子一族を残して2日間の間に死んでいる。

 これを梅原猛先生は心中自殺か暗殺だと述べている。

まず、死後に徳という漢字の入った名前を付けられた天皇や皇太子は皆変死か暗殺、憤死した人であることを歴史作家の井沢元彦さんは指摘している。

安徳天皇壇ノ浦の戦いで入水自殺)、祟徳上皇島流しに合い憤死し、民を王に、王を民に代える魔王となると言ってセルフネグレストで離島にて崩御)。その他変死した皇族には皆死後に徳の贈名が付けられている。

聖徳太子も正にそれに当てはまるのである。

推古帝の死後、やはり女性天皇皇極天皇が即位していたが、蘇我入鹿は彼女の愛人としてセックスによって女帝を操っていた。

この頃、皇位継承問題では信認の厚かった聖徳太子の息子、山背大兄王子、蘇我入鹿の推す古人王子、中大兄王子の三人の候補がいたが、鎌足にそそのかされた入鹿は巨勢徳太という暗殺部隊長を使い山背大兄王子の一族郎党を子供を含め皆殺しにしてしまう。

ここで中臣鎌足蘇我倉山田石川麻呂という蘇我一族の有力一門に働きかけ、山背大兄王子を殺した蘇我氏一族の棟梁はあなたが務めるべきではないか?少なくとも中大兄王子はこの件を危惧している、と言って、自分の押す中大兄王子の味方につけ、またも蘇我一族の内紛を計った。

この時点で蘇我蝦夷・入鹿親子は四面楚歌の状態になっていた。

中大兄王子は皇極天皇の息子であり、母の愛人として国政を仕切っている入鹿を快く思っていない。

そして、三韓の使者が来日している式典を狙って、蘇我入鹿中臣鎌足と図った中大兄王子に切りつけられ、愛人である皇極天皇の控える御簾に「何故私がこのような目に合うのですか!?」と助けを求めたが、見事王子に首を切り落された。

その後、蘇我倉山田石川麻呂を含め、蘇我一族は中大兄王子と中臣鎌足のコンビに根絶やしにされている。

神道の主催者、中臣鎌足藤原鎌足となり、以後蘇我氏に取って代わるわけだ。

 これが多文化共生という名の異文化流入による内戦の真実だ。

正にこの多文化共生という名目でグローバルユダヤ人はアメリカにマスターレースを引き起こし、WASPに代わってアメリカを乗っ取ったのだ。

私は中国や朝鮮という反日特亜国家とそれを支援しているグローバルユダヤ財閥が女性宮家創設とハニートラップで天皇家を乗っ取る前に、自衛隊のような軍事組織が暗殺部隊を作り国体を守るべきだと考えている。

 欧米では死刑は次々と廃止されているが、諜報機関による暗殺は当たり前かつ合法的に行われている。

このダブルスタンダードを無視するべきではない。

中国が日本に核ミサイルを向け、政治家や官僚を取り込んでいるのに、日本が反撃力を持たないのは愚の骨頂だ。

 

 ※以下参考

 

j-anon.hatenablog.com

 

 

j-anon.hatenablog.com

 

 

隠された十字架―法隆寺論 (新潮文庫)

隠された十字架―法隆寺論 (新潮文庫)

 

 

フェイクニュースメディアと洗脳

私は基本的にTVは見ないし、新聞もたまに買って読む程度で、しかも記事になっている事はユーチューブなどのオルタナティブメディアと必ず比較するようにしている。

馬淵大使も「そもそもテレビというものは国民をバカにしようとしているんですかね?こういう言い方は失礼ですけど、芸人とか素人に台本渡して既得権益者の言いたいこと言わせようとしたって無理ですよ!識者から質問なんかされたら必ずボロが出ますしね」と言っておられるが、まさにその通りで、それがメディアの役目である。

トランプ大統領ロシアゲートに対するABCやCNN、NBCもそうだが、あの魔女狩りぶりの凄まじさに関わらず、結論は共謀の証拠なし。

2年間「トランプ大統領の当選はロシアの内政干渉、選挙介入によるもの」と連日騒いでいてこれだ!

しかもモラー特別検察官こと、ゲシュタポ長官ハインリッヒ・ミュラーの息子は尚も、「しかしこれは完全にトランプ大統領の無実を晴らすものではない」などと私見を述べており、その部分を各メディアは強調しているが、“証拠がないから共謀はない”と結論づけられた報告書に述べられたミュラー私見は“印象操作以外の何物でもない”のに米大手メディアや日本マスゴミもこの部分を強調して報道しているのだ

しかも、ロシアゲートの本題であるヒラリー・クリントンウラニウム・ワン事件については、プーチン大統領が、トランプ大統領との共同記者会見において、「ヒラリー・クリントンは米国のウラニウム・ワンという企業を通じて20%のウランをロシアの企業に売却した見返りに1.45億ドル(約160憶円)を選挙対策費として受け取った」という重大発言をしているのに、こっちは一切報道していない。そもそも、平和条約を締結していない国に核物質を売ることはアメリカ合衆国の中でも最も重い国家安全保障法に違反する行為であり、ヒラリー・クリントン夫妻とその隠蔽役としてロシアゲートをでっち上げたロバート・ミュラーは国家反逆罪に問われておかしくない行為だ!

となると、それを全面支援していた米大手メディアの幹部やオーナーは同罪状に連座することになる。

そもそも、米メディアのほぼ全てがロスチャイルド一族かロックフェラー一族などグローバルユダヤ人の所有物であり、つまりヒラリー・クリントンを擁護してトランプ大統領を攻撃しているのはグローバルユダヤ人財閥である。

馬淵大使も元MI6(元CIA長官ウィリアム・ケイシーの説あり)のジョン・コールマン博士も元カナダ海軍退役司令官だったウイリアム・ガイ・カーも同じことを言っているのだが、世界を陰で操る超国家組織(現在でいうディープステート)の頂点にいるのは金融財閥を形成する宮廷ユダヤ人(グローバルユダヤ人)であり、彼らは支配の為に共同出資会社方式をとる、ということである。

そもそも、アシュケナージユダヤ人はユダヤ教金利を取る事を禁止していない事から、中世では高利貸、つまりサラ金や街金業者を営む者が多く、「ヴェニスの商人」のシャイロックのように金利が払えなければ肉3ポンドを寄こせ、という訴訟を起こすようなヤクザやギャングまがいの連中と同一視されていた傾向にあった。

もちろん全てがそうではないが、これらの行為がヨーロッパ各地からの大規模なユダヤ人追放運動を呼び、指定居住地(ゲットー)での生活を余儀なくされたのだ。

このため、高利貸から王族の資産を管理して増やす宮廷ユダヤ人の地位を与えられたマイアー・アムシェル・バウアーことロスチャイルドは、事業を行うために自らの身分を隠し、キリスト教徒の実業家を表に立たせる共同出資会社を考え出した。

国家間の支配にあたってもグローバルユダヤ人はこの法則を崩さない。

必ずヤゲントゥーア(代理人)を通して計画を行うこと、これが彼らの掟である。

中でも覇権国であった英国王室の金庫番となったマイアー・アムシェルの三男ネイサン・ロスチャイルドナポレオン戦争で大儲けし、以来英国東インド会社に参加した黒いヨーロッパ貴族たちを表看板にして今では彼らは世界の金融を支配している。

そして、英国と米国の一体性は英国ロスチャイルドとその徒党による米連銀(FRB)の支配によって確立された。

今回のメディアによるトランプ大統領降ろしにも“元MI6の諜報員クリストファー・スティール”という男の書いたでっち上げ報告書が原本として使用されていることに注目して頂きたい。

常に米国に内政干渉しているのは英国、詳細にいえば英国王室、ロスチャイルド一族、王立国際問題研究所(RIIA)、MI6である。

そして、米国のTVメディアにしろ新聞各社にしろ、ロスチャイルド財閥系かロックフェラー財閥系しかないのだから、ヒラリーと国際金融家(グローバルユダヤ人)を「国家財政の枯渇をもたらした悲惨な貿易協定に責任を持つ集団」「彼らの課題は自分たちを豊かにする為のものであり、アメリカ国民を豊かにする為のものではない」とまで選挙演説で攻撃して大統領になったトランプは敵でしかない。

そもそも、トランプ大統領は2016年の大統領選の選挙演説で「クリントン機関の持つ最も強力な武器は企業メディアのプレスである」とはっきり言っている。

つまり、グローバルユダヤ人とクリントン機関、大手メディアは全てディープステートを形成するメンバーだ。

ロイター、AFP、APなどの根幹的な通信社もすべてユダヤ資本に所有されている。

ハリウッドの映画配給会社も同様だ。

このことは何を意味するのか?

つまり既得権益層は情報操作によって大衆をほぼ完全に扇動し操作できるという事に他ならない。

日本のメディアもフジテレビや日本テレビなどは外資規制20%を超えてフジ33%、日テレ25%と放送法違反の状態になっている上に、中国共産党の機関紙、新華社通信や国家情報院が監督する朝鮮日報の検閲を受けている為、反日勢力や外資に有利な、国益に反する方に国民を誘導する記事しか伝えない。

馬淵大使も言っておられたが、「一番良心的な産経新聞でさえ、気を付けないと洗脳文をさらっと記事に入れてくる」というのが事実だ。

馬淵大使が例に取った記事は、産経新聞の「介護人口の増加により、日本は今後さらなる財政赤字を…」という記事だったが、財政赤字の部分に“洗脳“の付箋を貼り、大使は「介護人口増加は合ってるかも知れませんが、日本は財政赤字じゃないんですよ?財政赤字の国の国債金利がゼロなんて事は常識的にあり得ないんです。産経ですら、こう言った人を洗脳する文言を平気で入れてくるんですね」と突っ込んでいた(笑)。

実際は笑い事ではない。

そもそも新聞やラジオなどのメディア企業を英米中央銀行を乗っ取ったグローバルユダヤ資本家が共同出資会社方式を使い、本格的に独占買収し始めたのは、第一次世界大戦前だ。

ジョン・コールマン博士によると、ヨーロッパの影の支配層にとって新興勢力だったドイツ帝国を叩き潰すに当たり、まず英国の被搾取階級である労働者階級を戦地に送り、いかに逃亡兵を出さないか、そして英独間の関係に利害関係を持たないアメリカの若者を対独線の戦場に行かせるにはどうしたら良いのか考えた際に、一番効果的なのは偽旗事件を起こして英米の各主要新聞にその事件を一斉報道させて両国民の恐怖心と憎悪を煽ればよいという結論に達したことがメディアを使った洗脳工作の始まりだという。

まずビスマルクがドイツを統一した後、ドイツが一大勢力として勃興し世界各地に植民地を持ち始めた。なおドイツは採掘業を始め、鉄鋼業に関しても1910年までには鉄の輸出量はイギリスを抜いていた。結果的に世界の鉄鋼業をコントロールする事態になった。

そこでドイツ帝国に待ったをかけ、潰してやろうということになり、イルミナティのトップ300人委員会の指導者たち、アルバート・グレイ、アーノルド・トインビー(彼は秘密結社の重鎮)、アルフレッド・ミルナーらはイギリスを勝たせるためにはフランスと共にアメリカを第一次世界大戦に引きずり込まなければならないと考えた。

まず大英帝国の指導者たちが何をしたかというと、アーノルド・トインビーが情報を支配し、ライオネル・カーチス、ウォルター・リップマン、アルフレッド・ミルナー陸軍大臣に就任させた(これらは全員300人委員会のメンバー)。しかしアメリカは第一次世界大戦とは何の利害関係もなく、しかも当時アメリカは孤立主義を国是にしていた。外国とのいざこざに巻き込まれるなと建国の父から警告されていたのだ。しかも、これまで米はこんなことに関わったことはない。

そこで秘密結社はまずJPモルガンとともにルシタニア号事件を画策した。

 *ルシタニア号事件:1915年5月7日、イギリス船籍の豪華客船ルシタニア号がドイツのUボートの攻撃を受け沈没、アメリカ人128名を含む1198名が死亡した。

当時のイギリス海軍本部の主要人物はトインビーとウィンストン・チャーチルだった。

まず、アメリカでルシタニア号は客船として報じられた。

アメリカの新聞を使って大々的に宣伝したわけだ。

「われわれ(イギリス)はお手頃価格でアメリカ―イギリス間の旅行を提供します」と。これが1915年のこと。

しかも、「この船は旅客船で中立旗をあげて航行する」とまで宣伝文句で謳った。

そして100人を超えるアメリカ人がルシタニア号の乗客になったが、ルシタニア号の乗客となった人々は、ドイツがご丁寧にもニューヨーク・タイムズの3面に載せた以下の広告に気が付かなかった。

“ルシタニア号に乗船しないで下さい。これは中立船ではありません。
この船は軍事物資を積み込みます。それでも乗るなら自分のリスクをとって乗船して下さい。”

英国海軍本部は敵国であるドイツにメッセージを送っていたのだ。「軍事物資を満載した船が我が国に来る。その船名はルシタニア号だ。アイリッシュ海を航行する」と。

ドイツ軍はそこへ潜水艦を送り込んだ。罠とも知らずに。

チャーチルはルシタニア号にちょうどドイツのUボート潜水艦の視野に入る場所を航行するよう命令した。そしてルシタニア号は目論見通りにUボートに撃沈された。
この事件で1000人を超える人が死亡し、その大半はアイリッシュ海で浮かびながら死んだ。

チャーチルをはじめ海軍本部の士官たちはいかなる救命ボートを用意することも拒否した。大半の乗客が救命胴衣をつけているので、海面に浮いているが。カモメがその眼や顔をえぐり、海上で鳥の餌になりながら死んだという。

このルシタニア号沈没事件の後、英米の主要新聞はこの事件を大体的に報道し、英国とアメリ国民感情を恐怖と憎悪に変化させることに成功した。これはその意味でも歴史上で最初に用いられた「偽旗作戦」とプロパガンダフェイクニュースのコラボだった。

この「偽旗作戦」とプロパガンダフェイクニュースのコラボは、以降1991年の湾岸戦争から2014年のプーチン大統領のクリミア併合まで延々と続く。

プロパガンダフェイクニュースで国民操作の為に最も多用される手段は「カッティング」である。

既得権益者層に有利な代弁者の書いた記事は載せるが、有益な反論者の記事はカットする。

そうすると大半の国民を欺き、不利に作用する既得権益層の主張が毎日のようにTV、ネット、スマホニュース、新聞で活字・音声化・視覚化されて一般市民の脳に刷り込まれ、これが一種の感情として人の脳神経内に形成されてしまう。

これをサブリミナル効果と言う。

財務省の日本の財政赤字は1000兆円を超えたから財政破綻する!餓死する!消費税25%にしなくちゃ滅亡する!!と20年間わめき続けたことが日本国人の50%が消費税を容認しているというサブリミナル効果に繋がっているのだ。

三橋先生が日本は赤字財政よりプライマリーバランス黒字化で貧困化しているのであって通貨をインフレ率によって規制されるまで刷り続け、法人税上げて投資を促進するようにすればデフレ脱却とアベノミクスは成功するという反論は既存メディアでは「カッティング」されていた。

しかし、この三橋さんや高橋先生、藤井聡先生の理論を後押しするようなMMT(現在貨幣理論)をNY大の経済学者ステファニー・ケルトン教授が唱え、オカシテ・コルテス議員が国会で「自国通貨を発行できる国家はいくら赤字国債を発行しても財政破綻なんかしない。日本が見本だ!」と言ってしまったからFRB所有者に連なる御用学者たちや財務省はこれまた御用学者使って日蓮宗から破門され、聖教新聞で連日日蓮宗トップの日顕上人を口汚く下劣に攻撃していた創価学会みたいになっているだけだ。

何しろMMT推進派の中野剛志先生が言うように、この理論はこれまで20年間、越後屋竹中と財務省がやってきたプライマリーバランス黒字化と正反対の理論であって、認めたら日本国のGDP(国富)の75%を消滅させた責任、経済的大失策を認めなければ成らなくなる。

しかし現実は、トランプ大統領が高すぎるアメリカの法人税減税を行った際に民主党議員から定番の「財源はどうするのか?」と聞かれた際、「(減税効果に伴う)経済活動の活性化による経済成長(GDP)の増加が財源だ!」と答えたのが正論だ。

しかし、このMMT理論が米議会で物議を醸しださなければ日本のメディアも米メディアもスルーしただろう。

よく日本で「報道しない自由」というフレーズがマスコミを揶揄する言葉として使われるが、本来報道しない自由などないのだ!

問題は、この既得権益層(官僚、国際金融家、多国籍企業、利権政治家、既存メディア)が日夜行っている「カッティング」によるサブリミナル効果=刷り込みが結果的ではなく計算された上で行われていることだ。

ジョン・コールマン博士によると、マイアー・アムシェル・ロスチャイルドの長男ライオネル・ロスチャイルドが作ったフリーメーソンの上部組織イルミナティのトップである英王室と英国ロスチャイルド家は直下にRIIA(王立国際問題研究所)という参謀本部を持っており、運営はMI6が行っているとのことだが、その傘下にタヴィストック人間関係研究所というメディアによる一般市民の洗脳を研究するシンクタンクを所有している。

この研究機関はメディアによるサブリミナル効果が人間のライフスタイルや行動を左右するマインドコントロールに大きな成果が有る事を実証した上で、対立する二つの意見の内「望ましくないものをカットする」という手法をメディアオーナーたちと共有しているということだ。

詰まり、今の既存メディアはオーウェルの「1984年」に出て来たテレスクリーンと何ら変わりはない!

また、偽旗事件とフェイクニュースのコラボ洗脳では、主に戦争などの重大事件の概要は報じるが「それに至った背景・プロセスはカットする」というもう一つの「カッティング」手法が使われる。

その最たる例が1991年に起きた湾岸戦争の各国のメディア報道だ。

湾岸戦争は1990年にイラクサダム・フセインクウェートに侵攻し、一方的に領土を奪い取ったことから始まった戦争だ。

メディア報道では、フセインが「クウェートは元々イラク領土だったのを英米の石油メジャーの思惑で独立させられた国家だから奪い返す」との理由で侵攻したことになっていた。

しかし、この件は馬淵大使も著書「国難の正体」で書いておられるし、ジョン・コールマン博士の「300人委員会」にも記述されていることだからはっきりと言っておく。

これも偽旗事件とプロパガンダフェイクニュースのコラボで引き起こされたイカサマ戦争で、ジョージ・ブッシュ・シニアが「ニュー・ワールド・オーダー」を唱えて国連軍の旗の元にNATO軍を寄せ集めて開始した資源略奪戦争である。

まず、フセインクウェートを侵攻した真実の背景をどのメディアも一切伝えておらず、元々イラク領だったから侵攻した、などという馬鹿げたフセインの動機を世界中で報道していたのだ。

ニュー・ワールド・オーダー」新世界秩序(政府)はロスチャイルド一族が作った秘密結社イルミナティの最終目的であり、ユダヤ金融インターナショナルによる世界各国の共産主義的統一政府の樹立で、国連はその最終政府の雛形となる為に、同じくイルミナティのロックフェラー一族の敷地に建てられているのである。

実際に各メディアがカットしたフセインクウェート侵攻の本当の理由はこうだ。

まず、1990年の時点でイラククウェートは事実上の国境紛争を抱えており、一触即発の状態になっていた。

クウェートは大人しい羊のように何もしなかった訳ではない。

まず、両国は水源の問題で揉めていた。砂漠の国では水源は重要な戦略的資源だ。両国はシャット・アル・アラブ川の帰属問題で互いに譲歩せず、おまけにクウェートは中国が日本海天然ガス資源に対し行っているように、自国領から斜めにパイプラインを掘ってイラク領内のヌマイラ油田の原油を地下から何万バレルと、採掘というか盗掘していたのだ。

クウェートは当時世界で2位の石油産出国だったのにイラクの地下資源まで奪っているのだ。これは流石にフセインも怒るだろう。

実際に彼はクウェートに乗り込んで国王と直談判すらしているが、英米石油メジャーの後ろ盾があると強気になったのか、クウェート国王は譲歩しない。

そこに、エイプリル・キャサリン・グラスピーという駐イラク米国大使が「ジョージ・ブッシュ・シニア大統領の緊急メッセージを伝えたい」とブッシュの代理人として会談を申し込んで来たのだ。

グラスピー女史はフセインに、「閣下がクウェートとの間に様々な問題を抱えておられることを承知していますが、ブッシュ大統領からイラクとはこれまでの親善に基づき、関係を修復する見解を伝えるよう言われています。しかし、イラクが南部に軍を展開している事は通常の事態ではありません。閣下の見解を伺いたいと思います」。

フセインは答えた。

「ご存知の通り、クウェートとは穏便に話を付けようと何度も会談を開いてきたが、全く進展はない。後2日後にもう一度だけ話し合いを持つが、この状況下でもし向こうがシャット・アル・アラブ川をこちらに渡すと言うのなら、私は後の事は譲歩するつもりだ。

しかし、彼らがシャット・アル・アラブ川の半分だけ渡すとか、全く渡さないと言うのなら、私はシャット・アル・アラブは放棄するが、私が認識する範囲でのイラク領土をクウェートから奪うつもりだ。この件に関して、アメリカの意見を聞きたい」

つまりフセインは、「クウェートがシャット・アル・アラブ川の権利をイラクに渡すのならヌマイラ油田の盗掘の事は目をつぶる。しかし向こうがシャット・アル・アラブ川についても一歩も譲歩しないなら、もう川の利権はどうでもいい、1980年から主張しているように元々イラク領だったはずのクウェート領をそっくり頂く」と言った訳だ。

これに対し、グラスピー大使は答えた。

「我々はベイカ国務長官から次の事を強く強調するように指示されています。

つまり、アメリカはイラククウェート間の問題に一切関与しない

つまり彼女は、イラククウェートやっちゃってもアメリカは何も関与しない、とブッシュの代理人として言った訳だ。

そして本当にやっちゃったらブッシュ主導で多国籍軍出動のフルボッコである!

この大使とフセインの会談テープは一部外国メディアの記者の間で問題になり、グラスピーは「まさかクウェート全土を侵略するとは思っていなかった」などと苦しい釈明をしているが、少なくとも日米英の主要メディアはこの駐イラク大使とフセイン大統領の会談をカッティングして伝えていない。

伝えていたらブッシュJrが起こした2度目のイラク戦争に英国が軍を派遣し、日本も大人しく自衛隊派兵や資金提供を行っただろうか?

さらに恐ろしいこと、2000年代初めの2回目のイラク戦争が起きた時点でグラスピー大使は全く消息不明の人となっている。

改心して行方をくらましたのか、口封じに殺されたのか見当もつかないという。

長くなったが結論を言うと、TVや新聞などのメディアは1世紀前から大衆洗脳機関であり、国民に真実を公開する機関などではないと言うことだ。

 

※以下参考

 j-anon.hatenablog.com

 

 

12万人の日本国民を自殺に追い込んだ殺人消費増税導入の元凶「日米合同委員会」

最近元財務官僚のエリートだった高橋洋一先生や、駐ソ・ウクライナ大使だった馬淵睦夫さんがユーチューブで大胆な告発を行っている。

これは日本国にとっては大きな希望であるし、革新的な事態だが、当の財務省やグローバリストにとっては死活的な問題である。

再三にわたり申し上げて来たが、内部告発者による情報公開は既得権益層にとっては破壊的な行為となる。所属組織自体が国民、いや、人類の敵の烙印を押されかねないからだ。

高橋洋一さんは財務省の収支バランスシートを作成した本人であり、同省の日本経済破綻説を大嘘だと一蹴している。

日本国の一般会計は赤字1400兆円だが資産も1400兆円であり、資産の内70%がJT株などの売却可能な金融資産であって、財務省のHPには「独立行政法人などは国民の為の施設であるから売却する性質のものではない」云々書いてあるが、これも高橋先生によると、「水道民営化する位ならこっちを民間に売るべきであるが、そうすると官僚の天下り先がなくなるから絶対売らないだけ」だそうだ。

つまり財務省の日本の財政危機説は大嘘であって、高橋先生にこれを暴露されてIMFからも日本の財政はバランスシートからみると危機ではない、というレポートを出されてしまった財務省は、今度は高齢者の増加による年金破綻云々と消費増税の目的をすり替えだしたが、高橋先生はこれも「年金は国民が全員平均年齢まで生きるという前提でものを言っているが、実際は平均年齢まで生きる国民は半分であり、実際は掛け金すら貰わないうちに亡くなって貰い損している人が半分。収支はトントンだし、第一これは年金基金の問題で、年金の為に増税する国は世界中に一国もない」そうだ。これは言われてみれば全くその通りだ。

この一連の事は笑って済ませられる問題ではない。何しろ、1997年の消費増税財務省が強行したせいで12万人の日本国民が自殺に追い込まれたのだ。さらに言えば、消費増税8%を強行した財務事務次官香川俊介アベノミクスをこれによってブチ壊してせっかくの景気向上のチャンスを破壊し勝手に死に(天罰だバカ!)、後任の木下康司は資産をケイマン諸島に移して税金逃れを行った挙句(パナマ文書に名前が載っている)、現在は日本政策投資銀行の取締役副社長として、日本国民の税金を勝手に運用している。ちなみに日本政策投資銀行東芝半導体事業を外資に売り渡した事件に思い切り絡んでいる投資運用会社だ。

こんな連中が国民の税金を盗んでいるのだから、この財務省は最早、はっきりと全日本国民の敵になっている。

これに竹中平蔵、小泉親子がプライマリーバランス黒字化とかいう、本当に財政破綻したアルゼンチンの経済政策を導入したことが日本の国富(GDP)を75%消失させたんだから毛沢東の「大躍進」政策並みの大失政ではないか?!

問題は、明らかに日本経済を破壊する消費増税のような愚策を、過去の失敗のデータを顧みずに彼らが現在進行形で続けている事だ。

高橋先生は「短期的に税収を増やせば担当者は有能な財務官僚として出世街道を駆け上がれるし、官僚は省内での出世の為に生きている。消費増税が省是なら反対した時点で窓際に追いやられる」と言っている。

三橋貴明先生や藤井聡先生も「財務省では増税が宗教のようになっているのではないか?反対派もいるが在職中は決して口に出してはならないようなファシズム的な空気が財務省を支配している」と述べている。

一方で三橋さんは「消費増税とセットで必ず行われていることがあります。それは累進課税の引き下げと法人税減税です」と言っている。

つまり、税金をグローバル企業や大手企業、富裕層からは取らずにエンゲル係数の高い中産階級以下の層から購買税という名目で徴収することにより徴収財源のターゲットを置き換えることが消費増税の真の目的なのだ。

ここで出てくるのが日本の真の支配構造である「日米合同委員会」の存在だ。

矢部宏治さんの「知ってはいけない」という著作で初めて本格的に認識したのだが、日米合同委員会というのは月2回開かれる在日米軍の高官と各省庁の事務次官や局長による会議体のことで、日本の政策は全てここで決定される。

悪名高い年次改革要望書もここで米軍から出されているのだ。

例えば、2000年代初頭、小泉・竹中政権において世界最高レベルの日本企業を外資の介入から守っていた持ち合い株制度が企業間競争を阻害しているとして、持ち合い株解消の為の会社法改悪により、日本企業の株は外資に大量に売り渡された。

これをやったのがウォール街のヤゲントゥーア(代理人)、越後屋竹中だ。

これは前述の年次改革要望書というアメリカの内政干渉によるもので、日米合同委員会に出席している財務事務次官などを筆頭とする各省長事務次官、担当者などイエスマンに過ぎない。

これによって日産を始め、ソニーなど優良国産企業が外資の所有物となった。ソニーだけでなく三井不動産HOYA保谷硝子)など、先人が作り上げた日本の代表的な企業も今や外資の株式取得比率が50%を超えている。

つまりもうこれらは日本企業ではないのだ。

また経済ジャーナリストの柏木理佳さんによると日本の上場企業の6割が外国人に11%前後の株を所有されており、なんとその株式配当金は各企業の純利益の30%に上るという!

これでは法人税など取れないどころか、日本企業は今や従業員に給与として利益還元することもできない!だからこそ底辺庶民から購買税を徴収する消費増税を強行するのではないのか?

小泉の下で特命金融大臣として竹中が雇用や給与の安定した社員を切り捨てる派遣法改悪を行ったのも、賃金の安い外国人労働者受け入れの移民法を未来投資会議の民生議員として強硬的に促進したのもこれが原因だ!

以前、ベンジャミン・フルフォード氏が、竹中平蔵に何故世界最高クラスの技術を持つ日本企業の株を外資に叩き売りしたのか?とインタビューしたところ、竹中から「日本は地震兵器で脅されているからだ」という答えが返って来たという。この2004年のインタビューの数日後に新潟中越地震が起きたらしい。

これは日米安保条約の密約にある「日本国は在日米軍が艦隊を領海内に配備・展開することを認める」という条項に起因している。

領海内を他国の空母や軍船が自由に航行できるのは日本と韓国、台湾しかない。

これは中国など日本侵略を明言している国家からの防衛の面もあるが、逆にアメリカが日本列島をいつでも攻撃することも可能だということだ。

例えば2011年の東日本大震災を例に挙げてみよう。

地震が地殻プレートのズレによる反動で起きるというメカニズムは知っているはずだ。

ユーラシアプレートと太平洋プレートが背反し合い、その軋みが限界に達した時にボン!と大きな揺れが起きる原理を。

しかし、3.11では、このプレートのせめぎ合いによって起きるはずの余震がなかった。

プレートの間に潤滑油を流し込んだように一気に余震なしでM10の大地震が起きた。

そして、この地震波形は核実験で見られる波形そのものだという事も今やわかっている。

私が2万人の同胞を失った3.11の大震災が、空母ロナルドレーガンから出航した?地球号という海底削岩機によって海底に埋められた核爆弾による所業であったことを確信したのは、ロナルドレーガン被爆した乗務員たちが原発を管理していた東電を訴えていた動画を見たからだ。

彼らの殆どが全身に転移した癌に侵され、手足を失っている者も多数いた。

彼らの主張は、福島第一原発が公開した大気中の高濃度放射線量を放射能含有濃度によって色分けした風の流れを時間帯ごとに表した風向図によるもので、ロナルドレーガンが被害の多かった岩手・宮城に「トモダチ作戦」を実施しに行く途中で、高濃度放射線を含んだストリームの中を横切った為に被爆した、というものだったが、これと同濃度の放射線を含んだストリームは数日に亘り福島原発周辺の飯館村双葉町を襲っている。

これは当時、もちろん放射線濃度を表した風向図公開と同時に大問題になったが、そこの住人たちには主に甲状腺がんの発症が見られたものの、ロナルドレーガン乗務員のように手足を失ったり、全身転移によりバタバタ人が亡くなっていくような現象は見られていない。少なくとも癌で亡くなった人間はいないのだ。

これは、空母ロナルドレーガンの通過した東日本大震災震源地付近の海域の放射線濃度が福島第一原発よりも遥かに高かったことを表しているのではないか?

また、別の切り口から見てみると、名前は忘れたがウォーキングを趣味とする人の為のスマホから見られるウォーキングアプリがある。

このアプリは携帯GPSによって、人が多く通った道には蛍光色でウォーキングラインという線が表示されるものだ。このアプリにより歩道が表示される為には何十回、何百回と通行者がその道を歩かなければはっきりと徒歩で通行可能な道は表示されない。つまり、ウォーキングを行う方が獣道や危険な道に入り込まない為のアプリである。

しかし、このアプリで東日本大震災震源地付近を検索すると、自身発生前に震源地近くにほぼ正方形のウォーキングラインが浮き出している。

震源地は海の中であるはずなのに、何故何百回と人が歩かなければ表示されないウォーキングラインが震災前の震源地に浮き出しているのか?

これは東日本大震災震源地周辺において何者かが同地域で何らかの作業を行っていたことを示すものだ。

また、日米合同委員会に参加している在日米軍高官の中には情報将校(CIA)も混ざっている。

再三述べているが、1990年代のパパブッシュ政権時からCIAの仮想敵国は日本であり、「今後は産業スパイ分野に特化し、冷戦の勝者である日本やドイツの経済的不均衡を正す」と議会で証言まで行っている。

すでにレーガン政権においてベーカー財務長官(ブッシュ政権下では国務長官)がこの発言をしており、1985年のプラザ合意では当時の大蔵大臣だった竹下登の襟首をつかんで「もう、おめえんとこはいい加減にしろよ!!」と恫喝したという逸話もあるくらいだ。

レーガン政権までは米国は根本的に同盟国の経済政策への介入に一線を画していたが、レーガンもジョン・ヒンクリーによる暗殺未遂を受けた以降はディープステートの傀儡に成り果ててしまった。実はこのヒンクリーという男は当時副大統領だった軍産複合体の親玉、ジョージ・ブッシュ・シニアの血縁者だ!

そして、米国の影の政府と言われているロックフェラー一族のシンクタンク外交問題評議会(CFR)のメンバーから、必ず財務長官、国務長官が選出される。

これには例外はない。つまりベイカーはCFR=ディープステートの米国支部のメンバーだ。

そして、日米安保条約に付随する日米地位協定は、CIAや在日米軍軍属が日本で凶悪犯罪を犯しても日本の国内法では裁けないことを規定している。

日本には在日米軍属の逮捕権はあるが裁判権がないことは日米安保条約の17条に規定されている。つまり犯罪を犯した米軍関係者(諜報員を含む)を逮捕し、裁判で有罪が確定してもその身柄は米軍に引き渡さなければならない。以前職務中の米軍人が遊び半分で群馬の主婦を撃ち殺した事件があった。これは日本警察に当然起訴されて有罪判決が出されたが、執行猶予付きという異例の判決で、被告の身柄は即時米軍に引き渡された。

彼は日本の国内法では重罪判決を受けたがアメリカの法律では無罪である。結局配置転換されただけで終わったらしい。

このような状況下で知能以外は普通の凡人である官僚や政治家に何ができるかという問題もある。

しかし、ブッシュ以来25年に及ぶネオコン政権と世界支配を画策してきたグローバルユダヤ人を主体とするディープステートに挑んでいるトランプ大統領は、日本に対し、もはや経済、軍事におけるアメリカンライフを押し付けない、と言っているのだ。

そしてアメリカ軍人たちは自分たちを戦争の道具にして巨額の利益を得るユダヤ金融インターナショナルや多国籍企業に反逆している。こうなると在日米軍自体も変わるだろう。

福島沖の震源地付近で被爆したロナルドレーガンの乗務員たちも、自分たちは兵役を弔避しながら、戦争を誘発して儲けるディープステートの被害者だ。

だからこそ私はトランプ大統領やQアノンを支持しているし、馬淵大使が言われているように、一般ユダヤ人とグローバルユダヤ人は違い、後者はイルミナティの中核を成している人類の敵である。

国際金融家として世界の中央銀行を支配しているグローバルユダヤ人とブッシュ、クリントンなどの眷属たちはメディアを全て買収しているため、ムラ―特別検察官ことゲシュタポ長官だったハインリッヒ・ミュラーの息子と米主要メディアは2年に及ぶロシアゲートというトランプ降ろしの茶番を演じて来たわけだが、今度は彼らは国家反逆罪で起訴されかねない立場になった。

もしユダヤ金融財閥がFRBから追い出されたら、虎の威を借りていた財務省主流派や麻生太郎、竹中は殺されるだろう。

ケネディ暗殺の関係者のように、余計なことを言われる前に、証人喚問に呼ばれただけで消されるはずだ。

そして我々国民は、その日を心待ちにしている!

 

※参考

 j-anon.hatenablog.com

 

 

j-anon.hatenablog.com

 

 

j-anon.hatenablog.com

 

 

j-anon.hatenablog.com

 

 

知ってはいけない 隠された日本支配の構造 (講談社現代新書)

知ってはいけない 隠された日本支配の構造 (講談社現代新書)

 

 

イタリアとバチカンを支配しているフリーメーソンP2ロッジと、マフィア「コーサ・ノストラ」の幹部でありながらイタリア首相だったジュリオ・アンドレオッティ

私はこれまで30年以上に亘ってその存在が議論されてきたフリーメーソンユダヤの陰謀といった類の論評については、ネッシーなどのUMA情報と同様、出版業界におけるオカルト、神秘主義マニア向けに提供されてきた商業目的の娯楽の一種であると考えて来た。

しかし、まさに諜報機関やマフィアなどの犯罪的性質を持つ秘密結社を離脱したインサイダーたちによる内部暴露と呼べるドキュメンタリーを読めば読むほど、これらは確実に存在していると確信するに至った。

まず、上記に上げた諜報機関やマフィアなどの犯罪秘密結社を離脱したインサイダーたちがこれら組織の内部情報の暴露を、実名を以て書籍化し出版する動機の殆ど全てが金儲けの為でなく、自らの正体を世間に晒すことにより自身の暗殺を回避する目的であること、また内部情報のリークにより犯罪的性向を持つ秘密結社の実態を世間に晒すことが、匿名に守られていた暗殺者たちの防御壁を破壊する攻撃という一面を持っていることを理解した。

真実の情報公開、暴露は破壊的な力を持つと同時に、情報発信者の生命を守る手段にもなりえる。この原則は1980年代からイタリアを恐怖に陥れた第二次マフィア戦争において顕著に表れている。この残虐なマフィア戦争は国連加盟国間での組織犯罪ネットワークの情報共有やその資産凍結、犯罪者の各国間の身柄引き渡しについて定めたパレルモ条約の発足のきっかけとなった大事件だった。

後にこの事件の全貌を暴くこととなるマフィアの転向者トンマーゾ・ブシェッタは、イタリア本土に散らばる各マフィアファミリーの連合委員会「コミッション」の設立に関わった旧体制の代表的なマフィアのボスである。

これはアメリカのコーサ・ノストラの最高評議会、コミッションの9人の代表(執行部)のラッキー・ルチアーノやジョセフ・ボナーノによりイタリア本土の代表的なマフィアのボスたちに提案されたものだったが、協議の結果、その設立を委託された一人がブシェッタだった。

しかしブシェッタ自身はマフィアの閉鎖的な社会を内心嫌っており、1980年代になると南米で牧場を経営するなどマフィアから遠ざかった生活を送るようになっていた。しかしこの間、イタリアでは山間部のコルレオーネ村を本拠地とする、サルバトーレ・リーナを中心としたコルレオーネマフィアが勢力を広げ、コミッション自体を乗っ取ってしまった。

イタリアマフィアの世界では、ファミリー間で抗争が起こった時、非戦闘員である妻子や家族を殺してはならない、拷問などに巻き込んではならないという掟があったが、これを破ったのが「山出し」と呼ばれていた残虐なコルレオーネマフィアだった。

リーナは敵対勢力の家族を拷問し、殺し、敵対者の居場所を突き止めて殺害するなど、当時イタリアを震撼させたテロリズムにより敵対する旧体制のボスたちを片っ端から抹殺していった。追い詰められた旧体制のボスたちはリーナに対抗できる最後の勢力としてブラジルにいたブシェッタを訪ねて来たが、これがブシェッタの命運を狂わせた。

リーナはイタリアにいたブシェッタの2人の息子を拉致し、ブシェッタは息子たちが二度と帰らないことを悟った。時を同じくして彼はブラジル当局に麻薬密売の容疑で身柄を拘束され、イタリアに強制送還されることとなったが、その間、自分のファミリーの代表である盟友のピッポ・カロが裏切り、自分の兄とさらにもう2人のブシェッタの息子を殺害したことを知ると、彼はストリキニーネを飲んで自殺を図った。

イタリアに行き復讐の為にリーナを探すことは罠であることはわかっていたし、自分が死ねばリーナはもうこれ以上ブシェッタの名を持つ血縁者を殺さないだろうと思ったからだった。しかし、ブシェッタの自殺は失敗した。

彼は回復した後、すでにイタリアで社会問題となっていたマフィアのテロリズムに対し立ち上がった、反マフィア活動の中心者であった裁判官、ジョバンニ・ファルコーネと出会う。用心深く官憲を信用しないブシェッタだったが、しだいにファルコーネ判事の寡黙で芯の強い人柄を信頼するようになり、やがてブシェッタはファルコーネ判事の協力者となることを決意した。

1984年に檻の中に入れられたマフィアのボスや幹部たちを相手にマフィア大裁判が行われたのはこのファルコーネとブシェッタの間で交わされた膨大な調書によるものだ。

しかしこの間、諸悪の根源であったコルレオーネマフィアのドン、サルバトーレ・リーナは依然逃亡を続けていた。裁判の間もファルコーネとブシェッタの聴取は続いていたが、ブシェッタはファルコーネにこう言っている。「もし本気でコーサ・ノストラを壊滅させたいのなら、一緒に活動しているもう一つの組織にもメスを入れなければ無理だ。これは非常に困難なことかも知れないが」。ファルコーネ判事が「その組織とは何か?」と尋ねると、ブシェッタは答えた。「フリーメーソンP2ロッジだ」。

私は正直驚いた。このP2フリーメーソンとはリチオ・ジェッリという男によって1877年に創設されたフリーメーソンのイタリア支部であり、第二次世界大戦後、1700年代以来、フリーメーソンを反キリスト教結社、悪魔のシナゴーグと言って17回の破門宣告を出して対立していたローマカトリック教会の中枢、バチカンの中に入り込み、バチカン内部でフリーメーソンに改宗した枢機卿たちを排除しようとしたヨハネ・パウロ1世を暗殺し、ヨハネ・パウロ2世暗殺未遂事件などを通して事実上バチカンを乗っ取ったと言われる悪名高い組織だ。

P2フリーメーソンの名を一躍有名にしたのは、バチカンの金庫番であるポール・マルチンクス枢機卿たちが管理するバチカン銀行を破綻させた金融スキャンダルと、その頭取でありマフィアの麻薬絡みの金をバチカン銀行においてマネーロンダリングしていたロベルト・カルビ、ミケーレ・シンドーナの暗殺や、1980年のボローニャ駅爆破テロの首謀者としてジェッリに指名手配がかかり、彼が国外逃亡した際に、意図的に残したとされる二重底のスーツケースの下から出て来たフリーメーソンP2ロッジのメンバーリストである。

何とそこには、イタリア国王の皇太子、ヴィットーリオ・エマヌエーレ・サヴォイオ、後にイタリア首相となるメディア王ベルルスコーニ、30人のイタリア軍指令官、38人の国会議員、他現役閣僚、シークレットサービス、軍の諜報機関の大物ら932人の、正にイタリア国家を運営している支配層の面々が名を連ねていたからだ。これではP2は国家内国家ではないか?この大疑獄を受け、フリーメーソンはP2ロッジを破門にしたという。しかしこれは大ウソであって、証拠にこのフリーメーソンP2とイタリア「コーサ・ノストラ」が結託した犯罪を取りまとめていた一人の男がいる。

その男の名は後にブシェッタによって明かされるが、この時点では彼はまだファルコ―ネ以外にはその存在を明かしていない。イタリア暗黒社会のインサイダー中のインサイダーであるトンマーゾ・ブシェッタはケネディ兄弟のように果敢にマフィア、P2フリーメーソンという戦う判事ジョバンニ・ファルコーネに最後の命運を賭けていたと言ってもよい。しかし、ファルコーネは光の騎士のご定番に預かり、高速道路で車に仕掛けられた爆弾によって暗殺された。

さらに、彼の後を継いだパオロ・ボルセリーニも同じく自動車爆弾で暗殺された。

その主犯とされたサルバトーレ・リーナはそれから1年近く行方をくらましたが、捕まったのはローマ市内だった。何と彼は掟破りの司直殺しをやっておきながらローマ市内を自由に闊歩していたのだ。

失意のままアメリカに亡命したブシェッタは、イタリア人ジャーナリストの力を借りて、マフィア大裁判の行方を決定づける一冊の本を出版する。

その本の名は「さらばコーザ・ノストラ」。

この暴露本がマフィア大裁判の行方を左右し、パレルモ条約の締結に大きく寄与したと私は確信している。何故なら、彼はイタリア政界を激震させる事実をここで書いており、この本はイタリアでもアメリカでもベストセラーになった。

そこに書かれていたことは、イタリア中を暗殺テロで震撼させたマフィアの大ボスサルバトーレ・リーナが逃亡中に自分を檻に入れようとしていたファルコーネ判事を爆殺し、後任のボルセリーノ判事をも爆殺し、ローマ市内を自由に闊歩できたのは、彼の背後にいて彼を保護していたのがイタリアの最大与党キリスト教民主党の党首であり、イタリア首相を務めていた「ジュリオ・アンドレオッティ」だったからだ、という驚愕の事実だった。

そして、イタリア本土のマフィアの大ボスだったトンマーゾ・ブシェッタは「さらばコーザ・ノストラ」において断言している。

「もうこの名前を挙げてもいいだろう。ジュリオ・アンドレオッティはコーサ・ノストラのメンバーなら誰でも知っているように、イタリア首相になる遥か以前からマフィアの入会儀式を受けた“名誉の人”(マフィアの幹部)であり、構成員からは敬意をこめてジュリオ叔父さんと呼ばれていた。リーナがファルコーネ判事を自動車爆弾で暗殺できたのも、官憲の中にいてコーサ・ノストラと協力体制にあったフリーメーソンP2のメンバーとマフィアの双方を取りまとめていたジュリオ・アンドレオッティの庇護があったからだ」。

さらに、ブシェッタは「アンドレオッティはリーナと会う際に互いの頬にキスをする挨拶を交わしている所をメンバーに何度も目撃されている。これはコーサ・ノストラの内部では互いが構成員であることを示すサインであり、一般市民との挨拶ではこのような挨拶の儀礼は使用されない」とはっきり言っている。

つまりイタリアを震撼させたP2フリーメーソンのテロやバチカン乗っ取り、マフィアによる民間人にも及んだテロリズムの黒幕は首相のアンドレオッティだ、と暴露したのだ。

1993年にアンドレオッティが起訴されたのはトンマーゾ・ブシェッタがジョバンニ・ファルコーネ判事に提供した内部告発による膨大な調書によるものだ。

しかしアンドレオッティは時効を盾にとって何とか起訴を免れただけでなく、子飼いの議員らを使い、「首相経験者はその功績により過去の犯罪疑惑における起訴を免責される」という非常に都合の良い法律を作って終身上院議員として議会にとどまったまま2014年に死亡した。

結局、大幅に勢力を弱めたのはコーサ・ノストラだけだったが、イタリアの暗黒社会はコーサ・ノストラの補助組織に過ぎなかったカモッラ、ンドランゲータが取って代わっただけで、パレルモ条約という国際的犯罪組織のネットワークの連帯を規制する制度だけが残った。

私はイタリアのコーサ・ノストラ、フリーメーソンP2ロッジを束ねるアンドレオッティという男はおそらくP2の上部組織、イルミナティのメンバーと考えた。さらに、G7の首相をやるような立場からして、イルミナティの最高権力者層である300人委員会のメンバーなのではないか?とも考えた。

そして、300人委員会の元メンバーで、勇気を持って脱退したロナルド・ベルナルド氏(彼はイルミナティの入会儀式には幼児の生贄殺人が行われていることを暴露し、300人委員会の最新名簿を公開した)は後にフロリダで変死したが、彼の公開した300人委員会名簿、おそらくアンドレオッティが死亡する2014年前のものだろうが、これはユーチューブで公開されている。

このリストは何しろ300人分ある為、ローマ字綴りのまま結構なスピードで流され、主だったメンバーには日本語訳が振り当てられている。ロスチャイルド一族、ロックフェラー一族、ブッシュ、クリントン、米メディア王ルパード・マードックなどには日本語のフリガナが振ってあるからわかるが、他はローマ字の名が列記してあって誰が誰かよくわからない。

私は途中途中で動画にストップをかけながら一人ひとり名前をチェックしていった。

エリザベス女王チャールズ皇太子、オランダのベアトリクス王女、この辺はフリガナが書いてあるが、後はローマ字表記の名前が苗字を先に列記してあって、素性がわからない。

しかし、やはりあった!

そこにはローマ字綴りではっきりと「アンドレオッティ,ジュリオ」の名が記されていた!

これがディープステートの恐ろしさだ。

彼らは国家と国境を破壊するためにメンバーを国家元首や要人として政府の中枢に送り込む。

非白人国家では代理人を使う。日本で言えば竹中平蔵財務省主流派、麻生らがそれにあたる。

ベンジャミン・フルフォード氏は最近飛躍した情報を使うことが多いが、まず小泉・竹中時代に日本国の体制が国民共栄型から政官財ヤクザによる利益独占型・弱者切り捨ての社会システムに変わったことを見抜いた先人である。

彼は、日本国がもはや自衛隊によるクーデターが必要な領域に達していることを述べている。

これには私も同感だ。

さらに氏は、300人委員会ビルダーバーグ会議、CFR(ロックフェラー一族が支配するアメリ外交問題評議会)、三極委員会の名簿に名前がある人間を全て殺せば人類の9割が救われると言っているが、正に彼らは世界人口を環境の為に9割削減しようとしている連中だ。

そして、その中心にいるのは中央銀行を支配するユダヤ人金融資本家である。

大義ある殺戮行為は成敗、誅殺、革命であり、それらを行った者たちは歴史の中では英雄と呼ばれている(ロシア革命ユダヤ人地下政府によるロシア乗っ取りであるためこの範疇には入らないが)。

災害の為に国民を救済してきた自衛隊、そして心ある志士たちは、このことをよく理解して頂きたい。

あなたたちが最後の希望だ。

 

※以下参考

 

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j-anon.hatenablog.com

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

世界で唯一植民地支配されなかった非白人国家日本!勇敢な侍たちの偉業をついにぶち壊した日本開闢以来の国賊たちに告ぐ!

 日本という国家がこれまで世界中の国々から敬意を抱かれ、一部特定勢力から憎悪と畏怖の念を持たれて来た理由は、この国家が世界で唯一、建国以来、世界を事実上支配している白人国家を含め、どんな強大な帝国の植民地支配も受けなかったことにある。

これまで日本は四度に亘り、モンゴル帝国スペイン帝国、欧米列強、アメリカによる破壊的な植民地支配の為の侵略の危機を、時々のリーダーたちの知恵と決断力、国民の強固なナショナリズム、勤勉性、武士道精神という死の美学に裏付けられた勇敢さによって退けて来た。

太平洋戦争による敗北は確かにアメリカの占領と日米安保条約による密約によって日本の対米従属をもたらしたが、事実上のラストサムライだった日本軍の硫黄島の玉砕や神風特攻隊の攻撃は確実にアメリカ兵たちにPTSD級のトラウマを与えていた。

この攻撃こそがアメリカ軍に日本民族絶滅作戦「ダウンフォール作戦」を実施するか、天皇陛下を通じた「終戦宣言」により、アジア各地に展開していた日本軍の武装解除を説き伏せ、穏健な間接支配を実施するかの二者択一を選択せざるを得なくしたのである。

何しろ日本軍は降伏しないで全滅するまで戦うのだから、全滅させるしかないが、アメリカ大陸を一つの巨大な島と見た時、地政学的に文明の中心であるヨーロッパを含むユーラシア大陸にアクセスする拠点となる島は英国と日本のみである。

原爆で日本全土を焦土化放射能まみれにしたら、アメリカはユーラシアへのアクセス権を失い、ヨーロッパから東はスターリンが支配権を握り、世界はアメリカ・ヨーロッパ連合ソ連・中国の共産圏に完全二分化されただろう。

ルーズベルトの御主人であったFRBを所有するユダヤ金融資本家とハザールマフィアが援助したトロツキーソ連を実効支配していたならばそれでも良かっただろうが、彼らと敵対するスターリントロツキーを排除してソ連を手中に収めており、彼らはスターリン排除に舵を切っていたのだから、このプランは受け入れられるものではなかった。

しかも、天皇終戦宣言ではなく、「降伏宣言」を出させたら海外に展開する日本軍は降伏なんてしないし、むしろ近衛兵自体が天皇を隔離する計画を立て、反乱を呼び掛けていた位だ。まして陸軍の総大将、阿南陸軍大将は原爆2発落とされた後でも御前会議で徹底抗戦を唱えていたのだから、その旗下にある帝国陸軍はアジア戦線において武装解除なんてしない。

実際私の祖父たちは昭和天皇が「戦争は終わった。日本兵武装解除し、耐えがたきを耐えて戦後復興に尽くしてほしい」と言っているのに、インドネシアにおいて、武装解除するフリして武器をジャングルに隠し、自ら軍事訓練を施した独立軍PETAと共に、植民地を奪還しに来たオランダ・イギリス連合軍と5年に亘って戦い、これを撃退している。

何しろ、天皇終戦宣言の時点ではアジアには武装した800万人の日本兵がいたのだ。

それだけではなく、千島列島の北端、占守島では終戦宣言から2日後の8月17日夜半、武装解除中の日本兵が日ソ中立条約を破ったソ連軍の奇襲を受け、北部方面の司令官だった樋口季一郎中将は参謀本部から解散命令が出ていたにも関わらず反撃命令を出した。

そもそもヤルタ会談スターリン北方四島樺太をやる、という密約を交わし日ソ中立条約を破ってソ連大東亜戦争に参戦させたのはイルミナティの支配層300人委員会の下っ端、米のルーズベルトと英のチャーチルである。従ってこの問題に対しソ連だけを責めることはできないが、スターリンはこの時、首都を占拠したマッカーサー軍が日本全土に軍を展開する前に北海道までを占拠して日本を分断する計略を立てていた。つまり日本を東西ドイツのようにしようとしていたわけだ。

スターリン占守島を1日で陥落させ、計1週間で、つまり8月25日までには北海道全域を赤軍によって占領するつもりだった。一度占領してしまえばマッカーサーも同盟国であるソ連と交戦することなどできないからだ。

しかし樋口中将の反撃命令により士魂戦車部隊を中核とする占守島守備隊は奮い立ち、残った半分の武器で8千人のソ連兵に反撃を開始した。占守島には2千人の女子供を含む民間人がいたのだから、彼らを北海道まで逃がすまでは負けるわけには行かない。

結局、第11連隊士魂部隊の池田連隊長は先頭に立って上陸したソ連軍に突撃を命じ、十代の少年兵が爆弾を抱いて敵中に突撃し爆死するなど、蓋を開ければ日本兵の死者800人に対しソ連急襲軍の死者は2300人と、赤軍上陸軍の3割弱が殺される異常事態となり、両軍に停戦が成立したのが占守島侵攻から4日後の8/22。

艦船なども大破させられており、スターリンの北海道占領計画は見事に頓挫した。2千人の民間人は無事本土に帰り、被害者はいなかったが、生き残った占守島守備隊の将兵たちは皆シベリア送りになった。

当初、ソ連占守島の戦いにおける赤軍の死者は日本兵と同じ800人程度としていたが、ソ連崩壊後の機密文書解除によって死者数は2300人、しかも「赤軍創設以来の軍事的大敗」とまで報告されていることが判明した。

スターリンは北海道占領による日本分割が失敗した後も、執念深くマッカーサーに「ドイツ人と日本人は優秀だ。敗戦しても10年もすれば復活してしまうだろう。日本もドイツのように分割支配しなければならない」と執拗に迫って断られている。このような経緯から、GHQは表向き穏健統治をしなければならなかった。

代わりにGHQが日本統治の暴力装置に使ったのが三国人、とりわけ在日朝鮮人である。

戦後、日本人が生きていく上で必要だった闇市の莫大な利権を全て手にしたのが解放国民として、GHQから闇市場での売買行為において何の咎も受けなかった三国人だ。

一方の日本国民は闇市での売買行為が見つかれば即座に警察やMPに逮捕されるか、なけなしの物品を押収された。結果的に在日は闇市の莫大な利権と利益を手にし、正に特権階級となったのだ。

さらに在日朝鮮人はパチンコというギャンブル利権も独占を許された。

今日の在日特権問題の根底にはこのようなアメリカの占領政策があるのだ。

しかし、この分断支配の為の暴力装置は三代目山口組の田岡組長が、子供の前で朝鮮人の集団からレイプされた母親の気が狂ってしまったのを見て、目つぶしで必死に彼らを追い払った事件をきっかけに、山口組が自警団を結成し、結果的に在日朝鮮系愚連隊を片っ端から潰すか傘下において掟を破ったら制裁を果たす形で制圧してしまったり、関東でも反日朝鮮人たちは、愚連隊の王、安藤昇率いる安藤組や警察の代わりを買って出た旧体制の任侠団体との抗争などでヤクザ組織の傘下に入らざるを得なくなった為、GHQ、正確にいえば、マッカーサーの代理として日本の統治計画を行っていたのはチャールズ・ウィロビーは日本支配の方向転換を迫られた。

ウィロビーはGHQの参謀部長であり、岸信介笹川良一児玉誉士夫巣鴨刑務所から釈放し、CIAのエージェントとしてヤクザや国粋主義者の統治に当たらせたのも、日本人弱体化洗脳計画、メディアのプレスコード規制を設定し、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムWGIPを推し進めたのもこの男だ。

そこまでしなければ、当時の日本を大っぴらに植民地統治なんてできなかったのだ。

さらには300人委員会の重鎮であり、王立国際問題研究所RIIAの歴史家アーノルド・トインビーの公式発言によれば「日本は確かに敗戦したが、欧米諸国からすれば負けたのは欧米列強である。何故なら日本が太平洋戦争を起こしたことにより、ヨーロッパ諸国は全ての植民地を失った」というのが彼らの本音である。

そもそもウェルター級クラスの強豪日本が、世界ヘビー級王者と言えるアメリカ相手に2度のダウンを奪い、4年半というほぼフルラウンドを戦い抜いたことにより、アジア諸国は欧米からの独立を決意してしまった。そしてやはり植民地奪還に来たフランス軍ディエンビエンフーの戦いによって撃退したベトナム軍にゲリラ戦を含む軍事訓練を施したのは他ならぬ日本軍である。

日本は究極の白人結社、300人委員会にとっては許されざる存在だ。

それで、冷戦が始まったら、戦争を経験した、戦地に赴いた世代の官僚たちは、国民を二度と飢餓にさらせないために種子法を作り、経済企画庁を中心に護送船団方式という国家プロジェクトを官民で推し進め、富の公平な分配により一億人を全て中産階級に押し上げる社会民主主義国家を秘密裏に作ってしまった。

軍備を持つことを禁止されたことを逆手に取り、その分経済政策に資金を回し、世界の富の20%を日本が所有するまでになってしまったわけだ。

ケネディ殺しの中枢にいたロックフェラー一族の番頭ヘンリー・キッシンジャー毛沢東に「日本を経済大国にしたことは間違いだった。彼らは部族的な観念でしか世界情勢を見ていない」と怒り心頭の発言をしたことがそれを物語っている。

しかし、香港のツアーガイドが、バブル崩壊後に日本に来た際、引き連れた中国人観光客たちに「日本は世界一成功した社会主義国家です!」と言ったことは的を射ている。

このシステムをそのまま中国に取り入れたのが鄧小平であり、共産党軍事政権独裁という大問題を差し置いても、少なくとも6億人の貧困層を消してしまったではないか!

誤解を招かないように言えば、社会主義共産主義は全く別だ。

20世紀最高の作家と言われるジョージ・オーウェルが言うように、「共産主義社会主義の仮面を被った専制政治ファシズム)」である。

国民健康保険もないアメリカのような国家を除き、EU統合前のヨーロッパ諸国や日本が黄金の四半世紀を謳歌したのは、資本主義に社会主義の福祉制度を取り入れたからだ。

それは法人税や富裕層からの累進課税制度によってなされた。

もちろん、人類の敵である宮廷ユダヤ人の筆頭ロスチャイルド一族や英国王室など黒い貴族によって構成される秘密結社イルミナティの支配層300人委員会の面々は様々な脱税行為を行い税金なんてビタ一文払っていないが、それでもこれだけの繁栄が築かれたのだ。

話を戻すが、元寇以来、日本は植民地化される危機が4回あった。それを救ったのは鎌倉幕府御家人たちであり、戦国時代の織田信長豊臣秀吉徳川家康尾張三河三英傑であり、幕末の勝海舟坂本竜馬を中心とした8人の明治維新の志士たちであり、そして大東亜戦争における大西中将旗下の神風特攻隊員や、硫黄島で玉砕した栗林中将部隊、日本を南北分割から守った樋口季一郎中将ら率いる占守島守備隊ら、大日本帝国軍というラストサムライたちである。

これら日本を守った伝説の戦士「侍」たちの個々の日本国防衛についての詳細は後述するが、チャールズ・ウィロビー以来の日本民族精神弱体化洗脳計画、WGIP、3S政策が教育機関、メディアによって戦後世代に浸透し、戦争に行った世代の引退により正にこれら洗脳政策に腑抜けにされた世代が日本国の運営に携わるようになった1990年代から、世界をジョージ・オーウェルの小説「1984年」に変貌させようとしているユダヤ金融インターナショナルとその配下のCFR、CIAはブッシュ・クリントンネオコン政権を表に出し、日本の大っぴらな経済植民地化計画を実施し始めた。

そして彼らの輝ける傀儡として日本のGDPを75%消滅させ、会社法改悪、消費税導入、派遣法改悪により日本の国体をぶち壊し、日本の国際的優良企業を株式譲渡によって外資に売り渡し、それぞれ3%から5%の配当金を横流しするような仕組みを構築しただけでなく、プライマリーバランス黒字化という経済成長の禁止政策、内需を破壊する消費税導入を行った日本の歴史的国賊にしてアジア人の敵は、急速なバブル崩壊の原因である総量規制を発動した土田正晃からアベノミクスを潰した勝栄二郎に至る財務省主流派であり、日銀三重野であり、特にそれを加速させたのが芸者殺しのSM殺人犯、小泉純一郎ウォール街の放った日本破壊工作員竹中平蔵、日銀白川らである。

彼らは12万人の日本国民を自殺に追い込んだ大量殺人犯だ!

しかし、WGIPによって造成されたコミュニストによる教育システムとメディアによる洗脳は恐ろしい。日本を守って来た侍たちと上に挙げた同胞殺しの売国奴とを比べたら、天部と人間の肛門に寄生する回虫並みの差ではないか!?

この同胞殺しどもによって、戦後日本人が築き上げてきた世界的企業や金融資産はルノーによる日産乗っ取りに見られるような外資への株式譲渡や、ゆうちょ、水道民営化などの「民営化という名の外資の私物化」によって、売り渡された。

外資とは、FRBを所有するロックフェラー一族や特定の一族の私物企業であり、日本政府の財源が法人税所得税累進課税から消費税に置き換えられたのは、彼らが所有権を持つ企業からは税を取れないからだ。それは企業利益の3%から5%をFRBを所有する一族とその眷属である多国籍企業株式配当金として献上しなければならなくなったからだ。これでは日本国民は誰の為に働いて税を払っているのだ??

つまりこれまで鎌倉幕府から大日本帝国帰還兵たちが作り上げ、守って来た日本は、竹中、小泉、財務省主流派という究極の売国奴により、ついにハザールマフィアの経済植民地と化したわけである。

彼らは生存していること自体が国家を蝕む破壊的な罪悪であることにすら気づいていないのだろう。

安倍首相の名をあえて挙げないのは、彼は総理大臣だが日本の最高権力者ではないからだ。

日本の政策を決定するのは各省の財務次官と在日アメリカ軍の将校たちによって月2回開かれる日米合同委員会の会議である。

もちろん在日米軍の将校たちにはCIAの将校が紛れ込んでおり、CSISという日本の外交を支配するシンクタンクリチャード・アーミテージマイケル・グリーンら)がその背後にいる。

また、トランプ革命が成功すれば、ロシアからユダヤ系グローバリストを追い出したプーチン大統領と、ロシア疑惑云々とユダヤメディアから総攻撃を受けていたトランプ大統領を繋ぐ役割ができる適任者は両大統領と個人的なパイプを持つ安倍首相である。

早い話、9.11テロのように財務省が爆破され、自衛隊の反乱分子によってCSISのジャパンハンドラーと竹中、麻生が処刑され、朝日新聞や毎日、読売新聞社がミサイル攻撃で大破したら日本は復活するだろう。

しかし、それは今ではない。

トランプ革命の成功と日ロ平和条約締結、トランプ政権との三国同盟が成立したらである。

過激なことを言っているように思われるかも知れないが、これはこれまで我々の先祖が作ってきた大国日本と日本民族の滅亡がかかっている問題だ。

日本の繁栄を作って来たのは我々ではない。我々の祖先たちである。

FBI長官のエドガー・フーバーが同性愛行為の写真を持たれていたために、FBIはイタリアマフィア「コーサ・ノストラ」やユダヤマフィアのクライム・シンジケートの言いなりになっていた。

トップが弱みを握られていた為、最大の権力を持つ連邦捜査局が犯罪組織の完全支配下にあったのだ。

この前例と同じく、竹中がアメリカ留学の際にホモ写真を撮られている可能性は高い。

小泉なんてベンジャミン・フルフォード氏によると新橋の「こはん」という芸者を首絞めSM SEXで殺している殺人犯で、もみ消したのが参謀だった週刊誌などにコラムを書いていた飯島秘書官だったという。

まさかそんな人間が総理になり、隠蔽役の参謀が偉そうに週刊誌でコラムを書くはずないではないか?と思うだろうが、ディープステートのインサイダーだったジョン・コールマン博士によると、「物事を隠す最上の方法は、それを目に見える位置に置くことだ」と言っている。ケネディ暗殺事件の現場司令官だったジョージ・ブッシュ・シニアが大統領になったのも、この理論に基づくものだという。

そもそも潔癖で高潔な人間で、なおかつ勇気も根性も備わっている人間は操れない。

ケネディ兄弟のように暗殺するしかないのだ。

だからこそユダヤ金融インターナショナルの支配するウォール街ネオコン勢力は小泉竹中に白羽の矢を立てた。

これはアメリカ留学が当然のことになっている財務省主流派にも言える。

「エコノミックヒットマン」を著した元NSA工作員ジョン・パーキンス氏は、正にハニー・トラップがきっかけでNSA工作員となったと言っているし、こんなのは世界中で当たり前に行われていることであり、アメリカの諜報機関はターゲットの性的傾向や好みの相手まで綿密に調査を行うと言っている。

妻子ある竹中がホモ写真や白人女性との3P写真を公開される位なら、権力と金を貰って国を売った方がいいと考えるのはわかるが、こういうのを国賊と言い、人間失格者と言うのだ。

これと対照的なのが、2004年に起きた上海領事館員自殺事件である。

当時46歳のこの上海領事館員は中国諜報機関のハニートラップに引っ掛かり、外務省の暗号化された機密文書を扱う電信員であったことから、中国諜報機関のエージェントとなることを強要された。彼が竹中のようなことをしていたら、職務上、日本外務省の全ての意思決定事項や外交機密情報が中国に筒抜けになるところだった。結局彼は、「一生あの中国人たちに国を売って国民を苦しませることを考えると、こうするより他はありませんでした」と遺書を残し、自ら命を絶った。

彼の取った行動こそ武士道ではないのか!?

この人こそ英雄である!

長くなった為、続きは次回に持ち越すとして、一旦、竹中、小泉純一郎親子、財務省主流派、日銀の白川ら日本国建国以来の究極の売国奴たちに、最強の侍たちがバトルロワイアルを繰り返した戦国時代を制覇し、覇者となった徳川家康公の言葉を送りたいと思う。

「裏切りは大歓迎だが、裏切り者に用はない」

※以下関連

 

j-anon.hatenablog.com

 

 

j-anon.hatenablog.com

 

j-anon.hatenablog.com

 

↓参考文献

 

 

アメリカ第二次南北戦争!トランプの最終目的はリンカーン、ケネディ大統領が果せなかったFRBからの通貨発行権剥奪か?

2016年にトランプ大統領が誕生した時、私は何かの冗談ではないかと思った。

オバマの次の大統領はヒラリー・クリントンで決まりであって、そもそもアメリカ大統領はアメリカ国民が決めるものではないことぐらい理解していたつもりだった。

実際、ジョージ・ブッシュJrとアル・ゴアが争った2000年の大統領選挙では、ゴア勝利の予想が高かったにも関わらず、ニューズウィーク日本版では、匿名の元大統領補佐官が決戦投票前から言っていた。

「勝つのはブッシュだ。アメリカの大統領はアメリカ国民が決めるものではない」と。 

そしてその通りになった。

アメリカの全てのメディアが米中央銀行FRB連邦準備銀行)を乗っ取ったユダヤ系金融資本家の支配下にあり、予想通り全力でトランプ叩きを行っていたし、いざとなればブッシュJrが大統領になった時のように黒人票の大量廃棄や、ゴアに投票の〇印を付けたら見えづらい矢印で下のブッシュに投票したことになるような投票用紙の改ざんすら行われるだろうと。

だが、トランプは勝ってしまった。これはいかに多くのアメリカ人がトランプに投票したかを物語っているし、また選挙票を操作しようとしたCIAの事務所を海兵隊が急襲したという話もある。

メディアのヒラリーに対する全力擁護にも関わらず、何故圧倒的大差で米国民がトランプ大統領を選んだのだろう?

それは、大統領選挙戦におけるトランプの演説が全米各州の労働者階級と利権の為の戦争に動員されていた声なき軍人たちの心を動かしたからだ。

ただでさえヒラリーのようなネオコンにうんざりしていた所に持ってきて、こんな演説を聞いたら私だってトランプに投票するだろう。

以下、日米のメディアが絶対に伝えなかったヒラリーとの大統領戦でのトランプ氏の選挙演説内容、その演説文を全文公開する。

 

「我々の運動は、破綻し、腐敗した政治的支配層を新しい政府に置き換えることです。

それはあなた方アメリカ国民によって管理されます。

ワシントンの支配層と、それを支える金融、メディア、企業は、ただ一つの理由で存在します。それは自身を守り、豊かにすることです。

支配層はこの選挙を左右できる数兆ドルを所有しています。ワシントンの権力のハンドルを握る人たちとグローバルな特殊利益団体の為に、彼らはあなた方が思いもよらない人々とパートナーシップを結びます。

我々のキャンペーンは彼らがこれまで経験したことがない、❝生存に対する真の脅威❞となります。

これは単に、もう一つの4年間の選挙ではありません。

これは我々の文明の歴史の交差点であり、我々が自身の政府を支配できるか否かを決めるものです。

我々を止めようとしている政府支配者は、悲惨な貿易に責任があるグループと同じです。

それは大量の不法移民、国を枯渇させた経済、外交政策を取り決めています。

政治支配層は我々の工場や仕事に破綻をもたらし、それらはメキシコや中国、そして世界中に逃げ出しました。それは経済的決定を行うグローバルな権力構造です。

労働者階級を搾取し、国の富を奪い、お金を一握りの大企業や政治団体のポケットに入れます。これは我々国民の生存の為の闘争で、これが救いの最後のチャンスとなるでしょう。

この選挙は、我々が自由国家なのか、民主主義の錯覚でしかないのかを決定します。

しかし実際には、少数のグローバルな特殊利益団体の為にシステムは不正操作されています。

我々のシステムは不正操作されています。これが現実です。

皆さんはこのことを知っているし、彼らも知っています。

私も知っていますし、全世界が知っています。

そしてクリントン機関はこのパワーステージの中心にあります。

我々はウィキリークスの文書でこれを直接見てきました。

ヒラリー・クリントンは国際銀行家たちと秘密裏に会っています。

世界的な金融権力を裕福にするためです。

彼女の特殊利益団体の友人と資金提供者たち。

正直言って彼女は逮捕、拘束されるべきです。

クリントンが配備している最も強力な武器は、企業メディアのプレスです。

我々の企業メディアがジャーナリズムじゃないことをはっきりさせましょう。

これらは政治的な特殊利益団体でロビイストや他の金融団体と違いありません。

それは政治的な課題を持ち、あなたの課題ではありません。彼らの為のものです。

彼らの支配に挑戦する人は、性差別主義者、人種差別主義者、外国人嫌いなどと見なされます。彼らは嘘を繰り返し、さらにあくどいことをするでしょう。

彼らは必要なことは何でもやります。

クリントン両氏は犯罪者です。これは十分に文書化されています。

彼らを守る支配層は、国務省クリントン財団の広大な犯罪活動の大規模な隠蔽に関わってきました。

クリントンの権力を維持するためです。

彼らは知っており、あらゆる嘘を繰り返してきました。

しかし彼らは、私と私の家族、愛する者は騙せませんでした。

彼らは何者も止めようとしないことを知っていました。

それにも関わらず、私は投石器と矢の全てを、あなたたちの為に喜んで取ります。

私はこの日が来ることを知っていました。

それは方法だけの問題であり、アメリカ人が立ち上がり、ふさわしい未来に投票することを知っていました。

この腐敗した機関を止められるのはあなた方だけです。

我々に国を救える唯一の力は我々です。

この腐敗した支配層を投票で辞めさせられる唯一の勇敢な人々はアメリカ国民です。

今、我々の偉大な文明は審判の時を迎えました。

私は皆さんの為にこの活動を行う必要はありませんでした。

私は大会社を築き、素晴らしい人生を送ってきました。

私は私自身の家族の為に、何年もの成功したビジネス取引と、成果の報酬を楽しむことができました。

私が誰かが考えた嘘、欺瞞、悪意的な攻撃の全面的な恐怖ショーを体験する代わりに戦っているのは、この国が私にあまりに多くを与えてくれたので、今度は愛する国にお返しをする番だと考えたからです。

私はこの運動を国民の為にやっていきます。

そして我々は再びこの国を取り戻し、偉大なアメリカを復活させます!」

 

トランプのこの演説はユーチューブなどオルタナティブメディアでアメリカの全州で拡散された。

そして彼は、第45代アメリカ合衆国大統領となった。

 この演説から分かることは、彼はFRBを所有し私物化しているユダヤ系国際金融資本家と傘下のグローバル企業、同じくロックフェラー一族やそのユダヤの仲間たちが所有する(FOX以外の)マスメディア、そして彼らの為に国務長官として利益誘導を行っていた次期大統領候補にしてネオコンの女王だったヒラリー・クリントン、そして夫の元大統領であり、中国江沢民派にアメリカの利権を譲り渡していたビル・クリントン既得権益層に戦線布告をしているのだ。

これら既得権益層がディープステートと呼ばれるものだ。

そしてトランプ大統領は現在、この選挙公約を忠実に守っている。

彼はクリントンやグローバル企業、ユダヤ金融資本家が育てた共産党独裁国家中国と貿易戦争をおっ始めた。

安価な中国の輸出品に関税をかけ、GMのように国外脱出しようとした企業に巨額の税金をかけようとしている。これはアメリカ国内に製造業を呼び戻す措置である。

そもそも、国内に製造業がなければ中間層がいなくなり、富裕層は所有財団に資産を移転させることで税金の免除を受けたり、タックスヘイブンに資産を逃すなど、様々な手を使って殆どビタ一文税金を払わない為、国家財政が破綻状態になるのは当たり前だからだ。

これは多国籍企業も同じである。Amazonのように法人として一文も税金を払わないくせに国のインフラは使っている。

 そして今MMTという経済理論が世間を賑わせている。

これは国家が独自通貨を発行している場合、その国が多額の財政赤字を抱えても、技術力や工業力、人口、教育制度などの社会インフラや物価が安定した国家は、その信用による裏付けにより、財政破綻などの問題は起こらない、という理論だ。

これにFRB議長のパウエルや投資家のウォーレン・バフェットが噛みついている。

パウエルはつい最近FRB金利を上げようとする度にトランプからさんざん批判され「トランプにFRB議長を解任する権限はない!」と宣った男だ。

またウォーレン・バフェットという投資家はイルミナティの元メンバーでオランダのTVで初めて顔を露出させて、その内幕を語ったロナルド・ベルナルド氏(直後にフロリダで変死)が流出させたイルミナティの支配層、300人委員会の最新名簿に堂々と名前が載っているインサイダーだ。

同じく300人委員会のインサイダーだったが離脱したというジョン・コールマン博士は、FRB(米連邦準備銀行)は「連邦のものでも準備する機関でもなく、単にユダヤ人金融資本家が私物化した国家機関だ」と言っているが、MMTの理論を以てすれば連邦準備制度理事会ロスチャイルド、ロックフェラーらユダヤ金融資本家一族)は必要なくなる。

事実、工業力と技術力の裏付けを担保に独自に政府紙幣を発行し、無借金で戦費を調達して南軍に勝ってしまったのがリンカーン大統領であり、そのためにリンカーンは暗殺された。

ジョン・F・ケネディ大統領も同様だ。

また、現在の日本も同じだ。政府の借金が1000兆円超えて藤巻とか言う参議院議員が破綻云々言っているが、普通破綻しそうな国家の国債の利回りは高いものだ。

一回破綻したギリシャ国債の利回りが10年物で年4%。しかし財政破綻するはずの日本国債の利回りは10年物で年-0.03%である。…??? 

つまり、財政再建中のギリシャは10年物の国債買ってくれたら4%の利息を払いますよ!と言って購入者を集っているのに、日本国債は買ってくれたら金貰うけど、それでいいなら買ってくれても許す、と言っているのだ。

もっとも日本の場合は200兆円の特別会計予算という使途不明税収の使い道やJT株などの国家純資産900兆円を除いた一般会計の赤字だけ取り上げて危機をあおり、国家の税収を「高い収益を得る者をターゲットにした法人税累進課税」から「エンゲル係数の高い貧乏人をターゲットにした消費税」に代える為の嘘のキャンペーンなんだから当然だ。

話が脱線したが、このようなMMT経済理論が議員や経済学者から出てくること自体、また、それが投資家やメディアの批判対象になること自体が一つの布石であると考えられる。

元々トランプは「ドルを金本位制にする」ことを公約にしていたが、これはユダヤ金融資本家の担保無き贋金発行に釘を刺したと同じだ。ユダヤ系金融資本家が世界一の経済大国の通貨発行権を私物化していること自体が世界的な大問題だ。

※以下参考

 j-anon.hatenablog.com

 そして、ヒラリー・クリントンについてだが、ネオコン仲間のジョージ・ブッシュ・シニアやISISの創設に関わり、共和党内であからさまにトランプに敵対していたマケインはすでに殺されている。

ブッシュ・シニアの葬儀では、葬儀進行表と見られるパンフレットが参列したヒラリー、ブッシュ・シニアの弟ジェブ・ブッシュ、チェイニー元副大統領、ブッシュJr、オバマらに配られたが、このパンフレットにメモのようなものが挟んであり、それを見た彼らネオコン集団の顔が一同硬直し、フリーズする様が動画に収められている。

ジェブ・ブッシュなどはその後の出棺の際、棺の傍らに立っている時、今にも失禁しそうな表情で理性を失っていた。マケインの死因は右足の癌が全身に転移したものとされているが、死の直前に撮られて写真では、確かに右足にギプスをはめたマケインが松葉杖をついて写っている。

だが、もう一枚の写真ではギプスが左足に付けられている!これは一説によると逃亡防止の為のGPSなのだそうだ。一方、失禁寸前だったジェブ・ブッシュは現在消息不明だ。

トランプの背後にいる勢力がNSAアメリカ軍参謀部隊ならば、ケネディが行おうとしていたFRB解体、連邦準備制度解体は成し遂げられるかも知れない。

その時、トランプが批判したディープステートの傀儡である竹中平蔵小泉純一郎親子、勝栄二郎財務省主流派、日銀白川、或いは麻生太郎も癌で死ぬだろう。

幻のアメリカ大統領、ロバート・ケネディ暗殺の背後にもいたジョージ・ブッシュとCIA!トランプ政権誕生の原点となった、ケネディ兄弟暗殺事件を考察する

アメリカは現在国家非常事態宣言の名の下で、トランプとアメリカを実効支配している深層国家「ディープステート」との内戦に突入している。

ディープステートとはデビット・ロックフェラーが言った「世界統一政府(NWO)樹立のためのある種の秘密結社」であり、デビット・ロックフェラー自身が、そのメンバーであったことを「誇りに思っている」と回想録にかいている組織だ。それはイルミナティ300人委員会と呼ばれるユダヤ金融資本家を中核に置く結社であり、ロックフェラー一族はロスチャイルド一族と共にその頂点にいる。

事実アメリカはアメリカ国民のものでも自由民主主義国家でもない。1980年初頭にロックフェラー一族のアメリカ支配の内幕を完全暴露したロックフェラーファイル(邦題:ロックフェラー帝国の陰謀)を読むと、アメリカは国家ではなく、北朝鮮と同じくロックフェラー一族の私有領地であり、それは彼らの所有する米中央銀行FRB通貨発行権、ナショナル・シティバンクチェースマンハッタン銀行などの巨大銀行、その参加にあるエクソン・モービル、ゼネラルエレクトリックス、GMクライスラーボーイング、“モンサント”、NBCCBSなど、金融や主要な多国籍企業、メディアまで全てロックフェラー財団から役員を派遣する形で支配することによりアメリカ社会そのものを所有している。それだけではなく、ロックフェラーはCFR(外交問題評議会)というパペットであるアメリカ大統領を決め、アドバイザーである大統領補佐官や外交顧問をホワイトハウスに送り込む影の政府を所有している。キッシンジャーなどはこのCFRの代理人でありロックフェラー一族の番頭だ。

さらにケネディ暗殺オペレーションの司令官だったCIA長官アレン・ダレスがデビット・ロックフェラーの従兄弟であったように、CIAはロックフェラー一族の私兵集団であり秘密警察だ。CIAの主な任務は世界中の石油資源の確保と戦争を誘発することでロックフェラーらユダヤ金融資本家と傘下の軍需関連産業に莫大な利益を誘導することにある。

JFKはロックフェラー一族の力の源泉であるFRB国有化の大統領令を発布し、政府紙幣を発行したこと、CIAを国防省編入することで事実上のCIAの解体を決めたこと、軍産複合体の巨大経済プロジェクトであるベトナム戦争の停戦を表明したことによって暗殺された。

それだけではない。JFKの弟、ボビーことロバート・ケネディは、ケネディ政権下で司法長官を務めFBI長官エドガー・フーバーの弱みを握り国内最大の治安組織を骨抜きにしていたシンジケート(イタリアマフィア「コーサ・ノストラ」とユダヤ系マフィアの連合体)に全面戦争を仕掛け、フーバーをFBIから追放しようとした頭脳明晰かつ強硬派の熱血漢だったが、彼も兄同様、1968年の大統領選に出馬し、圧倒的勝利で民主党の大統領候補の指名を確実なものにした直後に、カリフォルニアのアンバサダーホテルで行われた遊説会場で銃撃され、死亡した。

私はこの兄弟の暗殺事件を調べる度に、彼らに対し尊敬の念を抱かざるを得ない。兄もそうだが、アメリカを蝕む連中の正体を知りながら、アメリカ国民に国家を取り戻そうと一歩も引かなかったこの信念には敬服の念を抱かざるを得ない。

特にボビー・ケネディは自分が大統領選に出馬すれば殺されることを知っていただろう。実際、彼の義姉のジャクリーン・ケネディは、ボビーが1968年の大統領選への出馬を表明した際に「何で彼は大統領選に出馬するんでしょう?どうせ彼らは彼を殺すでしょうに…」と周囲に漏らしたという。ディープステートのインサイダーだったジョン・コールマン博士は、「もし1960年代にケネディ兄弟が暗殺されなければ、その後のアメリカの戦争利権によって引き起こされたイラク、アフガン戦争も起きなかっただろう。彼らは戦争利権に依存するアメリカのビジネスモデルの変更を余儀なくされたはずだ」と断言している。

しかしこのケネディ一族の暗殺にことごとく関与してきたのがジョージ・ブッシュ・シニアとCIAである。ジャクリーンの言った「彼ら」の暗殺部隊を率いていたのはネオコンのボスだったジョージ・ブッシュ・シニア率いるブッシュ一族とCIAであって、トランプ大統領の誕生はこのケネディ一族の度重なる暗殺に端を発した軍事クーデターと考えられる。

ケネディ政権下の1960年代初頭には、フーバーが決してその存在を認めなかったマフィアによってアメリカ国民が合法的に犯罪被害者になっていただけでなく、南部ではKKKなどによる黒人に対するリンチ殺人などが当たり前のように行われていた。これらの犯罪的な内政問題を、フーバーをパッシングしてFBIの職員に直接指示を出し、強行に解決しようとしたのがボビーだった。

例えばアラバマではジョージ・ウォレスという強硬な白人至上主義者が知事をやっていたが、ウォレスはアラバマ州立大学への黒人生徒の入学を拒否した。黒人学生らはそれでも自分たちの権利としてアラバマ州立大へデモ隊のように隊をなして行進し、登校しようとしたが、ウォレス知事は州兵を動員して放水車まで用意し、彼らの大学敷地内の立ち入りを断固拒否した。校門に黒人学生が近づいたら放水で彼らを吹き飛ばそうとしたのだ。ボビーはウォレスに直接電話をかけ「アメリカは多様な人種によってなる国家だ。お前は決してアメリカ国民などではない!」と痛烈に非難した。

事態を重く見たJFKアラバマ州に非常事態を宣言する。大統領が非常事態を宣言した場合、州兵への指揮命令権は州知事から大統領に移行する。これを知ってか知るまいか、黒人学生は大学構内に入ろうとしたが、ウォレス自身が彼らの前に立ちはだかり、州兵に放水を命じた。しかし、非常事態宣言を受けた州兵は応じることができない。

そこにボビーから州兵に指令が入った。「黒人学生の大学内への立ち入りを妨害した者は放水で吹き飛ばせ!」。で、結局放水車による放水で数十メーター吹っ飛ばされたのはウォレス知事の方だった(笑)!こうしてアラバマ州立大への黒人学生の入学は許可された。

しかし、1963年11月23日、兄のジョン・F・ケネディ大統領が暗殺されると、ボビーは司法長官の座から降ろされ、一介の上院議員となった。彼自身、「殺されるのは兄ではなく自分だと思っていた」と発言していることから、もはや腹を決めていたのだろう。彼は1968年の大統領選挙への出馬を決めた。出馬表明はベトナム戦争の泥沼化とアメリカ国内の分裂を回避するために、ベトナムからの米軍の全面撤退を公約として行われた。

だが同年、ケネディ兄弟が支持していた公民権運動の指導者、マーティン・ルーサー・キング牧師が暗殺される。彼が選挙の為の遊説先として訪れたインディアナポリスの黒人街では集まった黒人層たちが暴動一歩手前の動きを見せており、演説会場付近のビルでスナイパーライフルを持った2人組が市警察に拘束されたという情報が寄せられると、インディアナポリス市警は選挙演説を中止するようにボビー・ケネディ陣営に要請した。しかしボビーは避難するように要請した選挙スタッフに対して言った。「命はこういう時の為に使うものだ。俺は行く」。そしてボビーが選挙演説のために設置された壇上に上がると、集まっていた黒人の群衆たちは殺気立った。だが、そんな彼らに対してボビーはマイクを通して言った。

「愛と平和の使者、キング牧師は死んだ…。あなた方の気持ちは十分にわかっている。何故なら、私の兄も殺された!キング牧師と同じく、白人によって殺されたのだ!」彼がこういった時、今にも暴動を起こしそうだった黒人聴衆たちは徐々に静まり返ったという。さらにボビーは言った。「だから、皆、今日はこのまま家に帰って、ただ静かに、亡きキング牧師の偉業のために祈って欲しい。今、この国に必要なものは、憎しみでも分裂でもない!」。

彼が言ったことはこれだけだった。しかし、集まっていた黒人聴衆たちは一人、また一人と帰り始めた。そして広場からは黒人聴衆は一人もいなくなった。キング牧師が暗殺された日、アメリカの各都市で黒人による暴動が相次いでいたと云う。しかし、インディアナポリスでは一件も暴動は起きなかった!

そして、この年の大統領予備選において、ボビー・ケネディは圧倒的多数の支持を得て民主党の大統領候補選を確実なものにする。またもや共和党候補のニクソンの前に立ちはだかったのはケネディだった。しかし彼は大統領予備選の勝利を確実なものにしたカリフォルニアの遊説会場において、またもTV中継されている中で暗殺されてしまう。

ロックフェラー一族は財団を使い、アメリカの全てのメディアを掌握している。トランプが就任から一貫して全米のメディアのネガティブキャンペーンにさらされているのはトランプがケネディ兄弟と同じく、「アメリカン・ファースト」、つまりアメリカの政治をアメリカ国民に取り戻すことを公約として宣言し大統領になったからだ。これは世界統一政府を推進するユダヤ金融資本家にとってケンカを売っているに等しい。

しかし1968年の段階ではJFK暗殺はオズワルドの単独犯行説など大半のアメリカ国民が信用していなかったし、それゆえに絶大な人気を誇っていた弟ロバート・ケネディに対するメディアのネガティブキャンペーンなど逆効果になること、しかも世論調査の結果、このまま行けばCFRの認定した共和党候補のニクソンは大差で敗北する結果になることを彼らは知っていた。こうなるともうボビー・ケネディは兄同様殺すしかなかった。

ここで再びJFK暗殺事件の現場指令官、ジョージ・ブッシュ・シニアが出てくる。ここではJFK暗殺の時のようなコーサ・ノストラの関与は薄い。JFK暗殺でCIAと共に彼を葬ったマフィア・シカゴ軍団のボス、サム・ジアンカーナは国外逃亡していたし、「雨水管のメンテナンス用の明り取りの窓からケネディの頭を吹き飛ばした」とビル・ボナーノに告白したジョニー・ロゼリは刑務所に収監されていた。

コーサ・ノストラ側からの情報はサム・ジアンカーナの弟チャック・ジアンカーナが述べたことのみである。「ロバート・ケネディを暗殺したとされるサーハン・サーハンはジャック・ルビーと同じく組織(マフィア)から多額の借金をしていた。組織に金を返せないという事は見せしめの為の拷問を受けて殺されるだけでなく、彼らの家族や愛人もまた同じ運命をたどることを意味している。そこで組織は借金をチャラにするだけでなく、家族の生命も保証する代わりにあるオファーを提案する。組織が指定した人物を殺し、オメルタの掟を死ぬまで守ることだ。サーハンは組織のクモの糸に絡められた操り人形の一人にすぎない」。

南米に逃亡していたサム・ジアンカーナは国外からマイアー・ランスキー、カルロス・マルセロ、カルロ・ガンビーノらとは連絡を取っており、生贄としてサーハン・サーハンをボビー・ケネディ暗殺犯に仕立て上げることを決定している。しかし、実際の暗殺犯はカストロ暗殺計画に加担したロバート・モローいわく、映画JFKケビン・コスナーが演じた判事、ジム・ギャリソンが追い詰めつつあった、亡命キューバ人とCIAのスナイパーを訓練したパーミンデックス社をダミーとするCIA・MI6の工作員たちである。このことは以下の過去記事に書いている通りだ。

 

 

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上記記事に記した通り、JFK暗殺において、マフィアのシカゴアウトフィットとCIA、亡命キューバ人によるスナイパーたちを現場指揮官として統括していたのは、後にCIA長官となり、第41代大統領になるジョージ・ブッシュ・シニアだ。

そして、実際にJFK暗殺の引き金となったピッグス湾事件において、CIAのメンバーとして亡命キューバ人とCIAの傭兵による侵攻の援護としてピッグス湾空爆パイロットを行い、予期せぬカストロ軍の反攻によって爆弾の一発も落とせぬまま帰還したロバート・モローは後に「ケネディ暗殺」という著書において、JFK暗殺に関わった複数のCIA関係者を挙げている。

その中にはJFK暗殺現場付近で貨物列車に隠れていた不審な3人の浮浪者としてダラス市警に連行されたハワード・ハントというCIA幹部旗下の工作員も含まれている。ジョン・コールマン博士によると、この3人の浮浪者はシカゴマフィアによるJFK暗殺が失敗した場合にケネディを確実に仕留めるべく、MI6の北米局長でありCIAにも在籍していたウィリアム・スティーブンソンによって設立されたパーミンデックス社というCIAのダミー企業によって訓練されたスナイパーたちであるという。

そしてハントは彼らの極秘ミッションの責任者であり、後のニクソン政権下において水道管工事人を装い民主党本部に侵入して逮捕されたCIA職員による「ウォーターゲート事件」の主役となる男だ。

モローは名前こそ挙げていないが、ハントに近い人物、というか彼らJFK暗殺オペレーションの主要メンバーとして、当日一旦ダラス市警に逮捕され、即日保釈された一人の男の顔写真と目撃者の証言によって書かれた似顔絵を公開している。この男の名はデビット・アトリー・フィリップスと言い、JFK暗殺現場周辺で複数の写真に収められている男だ。この男はなんとピッグス湾侵攻の失敗によりケネディ政権に恨みを抱いていた亡命キューバ人グループの統括責任者であり、リー・ハーヴェイ・オズワルドとシカゴマフィアの準構成員だったジェームズ・ファイルズの射撃訓練を行った人物である。ファイルズはグラシーノールからレミントン社製サンダーボルトライフルから発射されたダムダム弾により、実際にケネディの頭を吹き飛ばした男とされている。そしてなんとデビット・アトリー・フィリップスは、JFK暗殺現場の監督だったジョージ・ブッシュ・シニアの直下の部下としてシカゴマフィアとCIA暗殺部隊に直接指揮命令を出していた現場指揮官だったことがわかっている。また、別人名義でオズワルドが使用したとされるカルカーノライフルを購入していたのはこのフィリップスだった!

さらに、ロバート・ケネディが暗殺されたアンバサダーホテルの現場写真の中で、何とデビット・アトリー・フィリップスがまたも撮影されていた!ケネディ兄弟暗殺現場でこのCIAの秘密工作の指揮官だったフィリップスが撮影されたということは、CIA、亡命キューバ人による暗殺部隊がアンバサダーホテルのボビー・ケネディを取り巻いていたことを意味する。

繰り返すが、JFK暗殺現場の監督はジョージ・ブッシュ・シニアであり、フィリップスはその直下の現場指揮官でブッシュの右腕役を果たした男だ。つまり、ここでもボビー・ケネディ暗殺を仕切ったのはジョージ・ブッシュ・シニアということになる!実行犯とされたサーハン・サーハンは前方1メートルからボビーを狙撃したことになっているが、検視官を務めた日系のDr.ノグチによると、ボビー・ケネディに致命傷を与えたのは彼の後頭部、耳の後ろから数センチの距離で発射された弾丸であり、真犯人がサーハンであることはあり得ない、という結論を出している。では誰がボビー・ケネディに致命傷をあたえたのか?

一説によるとデビッド・サンチェス・モラレスという南米の数々のCIAによるクーデターに関与した名うてのCIA工作員だという。彼は1974年に、親しい友人に自分がロバート・ケネディをアンバサダーホテルで殺したことを自慢気に打ち明けている。

しかし、すでにケネディ暗殺事件が1964年のウォーレン委員会の報告書により、オズワルド単独説の報告書を公式発表しているように、この問題もサーハン・サーハン単独犯説で幕を閉じる。

そもそもウォーレン委員会のメンバーがケネディ暗殺オペレーションの総司令官だったアレン・ダレス、ロックフェラー財団の理事ジョン・マクロイ、リンドン・ジョンソンなど、全てロックフェラー一族が所有する影の合衆国政府CFR(外交問題評議会)のメンバーで構成されていて、この調査委員会自体、盗人が傘下の人脈を調査するというイカサマ的な構造となっている。

トランプ大統領の誕生はこのようなロックフェラー、ブッシュ一族などアメリカを私物化するリベラル左翼のグローバリズムという名を冠した、ユダヤ金融資本家を中心とする東部エスタブリッシュメントとその結社による世界のファシズム支配に対抗する勢力、主にその道具に使われてきた軍部の後押しを受けたものだという。

ジョージ・ブッシュ・シニアはトランプ大統領就任後、多くの識者の予想通りに死んだ。

しかし、トランプ政権の本当の敵は、彼を執拗に一斉攻撃している全メディアを所有しているロックフェラー財団であり、ユダヤ金融資本家である。長老のデビット・ロックフェラーは死んだが、その遺産相続人たちはそのまま権力を継承している。

私見だが、彼らの力の源泉であるFRB(米連銀)国有化がなされない限り、トランプ革命の成功は難しいと考える。