世界で唯一植民地支配されなかった非白人国家日本！勇敢な侍たちの偉業をついにぶち壊した日本開闢以来の国賊たちに告ぐ！
日本という国家がこれまで世界中の国々から敬意を抱かれ、一部特定勢力から憎悪と畏怖の念を持たれて来た理由は、この国家が世界で唯一、建国以来、世界を事実上支配している白人国家を含め、どんな強大な帝国の植民地支配も受けなかったことにある。
これまで日本は四度に亘り、モンゴル帝国、スペイン帝国、欧米列強、アメリカによる破壊的な植民地支配の為の侵略の危機を、時々のリーダーたちの知恵と決断力、国民の強固なナショナリズム、勤勉性、武士道精神という死の美学に裏付けられた勇敢さによって退けて来た。
太平洋戦争による敗北は確かにアメリカの占領と日米安保条約による密約によって日本の対米従属をもたらしたが、事実上のラストサムライだった日本軍の硫黄島の玉砕や神風特攻隊の攻撃は確実にアメリカ兵たちにPTSD級のトラウマを与えていた。
この攻撃こそがアメリカ軍に日本民族絶滅作戦「ダウンフォール作戦」を実施するか、天皇陛下を通じた「終戦宣言」により、アジア各地に展開していた日本軍の武装解除を説き伏せ、穏健な間接支配を実施するかの二者択一を選択せざるを得なくしたのである。
何しろ日本軍は降伏しないで全滅するまで戦うのだから、全滅させるしかないが、アメリカ大陸を一つの巨大な島と見た時、地政学的に文明の中心であるヨーロッパを含むユーラシア大陸にアクセスする拠点となる島は英国と日本のみである。
原爆で日本全土を焦土化し放射能まみれにしたら、アメリカはユーラシアへのアクセス権を失い、ヨーロッパから東はスターリンが支配権を握り、世界はアメリカ・ヨーロッパ連合とソ連・中国の共産圏に完全二分化されただろう。
ルーズベルトの御主人であったFRBを所有するユダヤ金融資本家とハザールマフィアが援助したトロツキーがソ連を実効支配していたならばそれでも良かっただろうが、彼らと敵対するスターリンがトロツキーを排除してソ連を手中に収めており、彼らはスターリン排除に舵を切っていたのだから、このプランは受け入れられるものではなかった。
しかも、天皇に終戦宣言ではなく、「降伏宣言」を出させたら海外に展開する日本軍は降伏なんてしないし、むしろ近衛兵自体が天皇を隔離する計画を立て、反乱を呼び掛けていた位だ。まして陸軍の総大将、阿南陸軍大将は原爆2発落とされた後でも御前会議で徹底抗戦を唱えていたのだから、その旗下にある帝国陸軍はアジア戦線において武装解除なんてしない。
実際私の祖父たちは昭和天皇が「戦争は終わった。日本兵は武装解除し、耐えがたきを耐えて戦後復興に尽くしてほしい」と言っているのに、インドネシアにおいて、武装解除するフリして武器をジャングルに隠し、自ら軍事訓練を施した独立軍PETAと共に、植民地を奪還しに来たオランダ・イギリス連合軍と5年に亘って戦い、これを撃退している。
何しろ、天皇の終戦宣言の時点ではアジアには武装した800万人の日本兵がいたのだ。
それだけではなく、千島列島の北端、占守島では終戦宣言から2日後の8月17日夜半、武装解除中の日本兵が日ソ中立条約を破ったソ連軍の奇襲を受け、北部方面の司令官だった樋口季一郎中将は参謀本部から解散命令が出ていたにも関わらず反撃命令を出した。
そもそもヤルタ会談でスターリンに北方四島と樺太をやる、という密約を交わし日ソ中立条約を破ってソ連を大東亜戦争に参戦させたのはイルミナティの支配層300人委員会の下っ端、米のルーズベルトと英のチャーチルである。従ってこの問題に対しソ連だけを責めることはできないが、スターリンはこの時、首都を占拠したマッカーサー軍が日本全土に軍を展開する前に北海道までを占拠して日本を分断する計略を立てていた。つまり日本を東西ドイツのようにしようとしていたわけだ。
スターリンは占守島を1日で陥落させ、計1週間で、つまり8月25日までには北海道全域を赤軍によって占領するつもりだった。一度占領してしまえばマッカーサーも同盟国であるソ連と交戦することなどできないからだ。
しかし樋口中将の反撃命令により士魂戦車部隊を中核とする占守島守備隊は奮い立ち、残った半分の武器で8千人のソ連兵に反撃を開始した。占守島には2千人の女子供を含む民間人がいたのだから、彼らを北海道まで逃がすまでは負けるわけには行かない。
結局、第11連隊士魂部隊の池田連隊長は先頭に立って上陸したソ連軍に突撃を命じ、十代の少年兵が爆弾を抱いて敵中に突撃し爆死するなど、蓋を開ければ日本兵の死者800人に対しソ連急襲軍の死者は2300人と、赤軍上陸軍の3割弱が殺される異常事態となり、両軍に停戦が成立したのが占守島侵攻から4日後の8/22。
艦船なども大破させられており、スターリンの北海道占領計画は見事に頓挫した。2千人の民間人は無事本土に帰り、被害者はいなかったが、生き残った占守島守備隊の将兵たちは皆シベリア送りになった。
当初、ソ連は占守島の戦いにおける赤軍の死者は日本兵と同じ800人程度としていたが、ソ連崩壊後の機密文書解除によって死者数は2300人、しかも「赤軍創設以来の軍事的大敗」とまで報告されていることが判明した。
スターリンは北海道占領による日本分割が失敗した後も、執念深くマッカーサーに「ドイツ人と日本人は優秀だ。敗戦しても10年もすれば復活してしまうだろう。日本もドイツのように分割支配しなければならない」と執拗に迫って断られている。このような経緯から、GHQは表向き穏健統治をしなければならなかった。
代わりにGHQが日本統治の暴力装置に使ったのが三国人、とりわけ在日朝鮮人である。
戦後、日本人が生きていく上で必要だった闇市の莫大な利権を全て手にしたのが解放国民として、GHQから闇市場での売買行為において何の咎も受けなかった三国人だ。
一方の日本国民は闇市での売買行為が見つかれば即座に警察やMPに逮捕されるか、なけなしの物品を押収された。結果的に在日は闇市の莫大な利権と利益を手にし、正に特権階級となったのだ。
さらに在日朝鮮人はパチンコというギャンブル利権も独占を許された。
今日の在日特権問題の根底にはこのようなアメリカの占領政策があるのだ。
しかし、この分断支配の為の暴力装置は三代目山口組の田岡組長が、子供の前で朝鮮人の集団からレイプされた母親の気が狂ってしまったのを見て、目つぶしで必死に彼らを追い払った事件をきっかけに、山口組が自警団を結成し、結果的に在日朝鮮系愚連隊を片っ端から潰すか傘下において掟を破ったら制裁を果たす形で制圧してしまったり、関東でも反日朝鮮人たちは、愚連隊の王、安藤昇率いる安藤組や警察の代わりを買って出た旧体制の任侠団体との抗争などでヤクザ組織の傘下に入らざるを得なくなった為、GHQ、正確にいえば、マッカーサーの代理として日本の統治計画を行っていたのはチャールズ・ウィロビーは日本支配の方向転換を迫られた。
ウィロビーはGHQの参謀部長であり、岸信介、笹川良一、児玉誉士夫を巣鴨刑務所から釈放し、CIAのエージェントとしてヤクザや国粋主義者の統治に当たらせたのも、日本人弱体化洗脳計画、メディアのプレスコード規制を設定し、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム＝WGIPを推し進めたのもこの男だ。
そこまでしなければ、当時の日本を大っぴらに植民地統治なんてできなかったのだ。
さらには300人委員会の重鎮であり、王立国際問題研究所RIIAの歴史家アーノルド・トインビーの公式発言によれば「日本は確かに敗戦したが、欧米諸国からすれば負けたのは欧米列強である。何故なら日本が太平洋戦争を起こしたことにより、ヨーロッパ諸国は全ての植民地を失った」というのが彼らの本音である。
そもそもウェルター級クラスの強豪日本が、世界ヘビー級王者と言えるアメリカ相手に２度のダウンを奪い、4年半というほぼフルラウンドを戦い抜いたことにより、アジア諸国は欧米からの独立を決意してしまった。そしてやはり植民地奪還に来たフランス軍をディエンビエンフーの戦いによって撃退したベトナム軍にゲリラ戦を含む軍事訓練を施したのは他ならぬ日本軍である。
日本は究極の白人結社、300人委員会にとっては許されざる存在だ。
それで、冷戦が始まったら、戦争を経験した、戦地に赴いた世代の官僚たちは、国民を二度と飢餓にさらせないために種子法を作り、経済企画庁を中心に護送船団方式という国家プロジェクトを官民で推し進め、富の公平な分配により一億人を全て中産階級に押し上げる社会民主主義国家を秘密裏に作ってしまった。
軍備を持つことを禁止されたことを逆手に取り、その分経済政策に資金を回し、世界の富の20％を日本が所有するまでになってしまったわけだ。
ケネディ殺しの中枢にいたロックフェラー一族の番頭ヘンリー・キッシンジャーが毛沢東に「日本を経済大国にしたことは間違いだった。彼らは部族的な観念でしか世界情勢を見ていない」と怒り心頭の発言をしたことがそれを物語っている。
しかし、香港のツアーガイドが、バブル崩壊後に日本に来た際、引き連れた中国人観光客たちに「日本は世界一成功した社会主義国家です！」と言ったことは的を射ている。
このシステムをそのまま中国に取り入れたのが鄧小平であり、共産党軍事政権独裁という大問題を差し置いても、少なくとも6億人の貧困層を消してしまったではないか！
20世紀最高の作家と言われるジョージ・オーウェルが言うように、「共産主義は社会主義の仮面を被った専制政治（ファシズム）」である。
国民健康保険もないアメリカのような国家を除き、EU統合前のヨーロッパ諸国や日本が黄金の四半世紀を謳歌したのは、資本主義に社会主義の福祉制度を取り入れたからだ。
もちろん、人類の敵である宮廷ユダヤ人の筆頭ロスチャイルド一族や英国王室など黒い貴族によって構成される秘密結社イルミナティの支配層300人委員会の面々は様々な脱税行為を行い税金なんてビタ一文払っていないが、それでもこれだけの繁栄が築かれたのだ。
話を戻すが、元寇以来、日本は植民地化される危機が4回あった。それを救ったのは鎌倉幕府と御家人たちであり、戦国時代の織田信長、豊臣秀吉、徳川家康ら尾張・三河三英傑であり、幕末の勝海舟、坂本竜馬を中心とした8人の明治維新の志士たちであり、そして大東亜戦争における大西中将旗下の神風特攻隊員や、硫黄島で玉砕した栗林中将部隊、日本を南北分割から守った樋口季一郎中将ら率いる占守島守備隊ら、大日本帝国軍というラストサムライたちである。
これら日本を守った伝説の戦士「侍」たちの個々の日本国防衛についての詳細は後述するが、チャールズ・ウィロビー以来の日本民族精神弱体化洗脳計画、WGIP、３S政策が教育機関、メディアによって戦後世代に浸透し、戦争に行った世代の引退により正にこれら洗脳政策に腑抜けにされた世代が日本国の運営に携わるようになった1990年代から、世界をジョージ・オーウェルの小説「1984年」に変貌させようとしているユダヤ金融インターナショナルとその配下のCFR、CIAはブッシュ・クリントンらネオコン政権を表に出し、日本の大っぴらな経済植民地化計画を実施し始めた。
そして彼らの輝ける傀儡として日本のGDPを75％消滅させ、会社法改悪、消費税導入、派遣法改悪により日本の国体をぶち壊し、日本の国際的優良企業を株式譲渡によって外資に売り渡し、それぞれ３％から５％の配当金を横流しするような仕組みを構築しただけでなく、プライマリーバランス黒字化という経済成長の禁止政策、内需を破壊する消費税導入を行った日本の歴史的国賊にしてアジア人の敵は、急速なバブル崩壊の原因である総量規制を発動した土田正晃からアベノミクスを潰した勝栄二郎に至る財務省主流派であり、日銀三重野であり、特にそれを加速させたのが芸者殺しのSM殺人犯、小泉純一郎とウォール街の放った日本破壊工作員、竹中平蔵、日銀白川らである。
彼らは12万人の日本国民を自殺に追い込んだ大量殺人犯だ！
しかし、WGIPによって造成されたコミュニストによる教育システムとメディアによる洗脳は恐ろしい。日本を守って来た侍たちと上に挙げた同胞殺しの売国奴とを比べたら、天部と人間の肛門に寄生する回虫並みの差ではないか！？
この同胞殺しどもによって、戦後日本人が築き上げてきた世界的企業や金融資産はルノーによる日産乗っ取りに見られるような外資への株式譲渡や、ゆうちょ、水道民営化などの「民営化という名の外資の私物化」によって、売り渡された。
外資とは、FRBを所有するロックフェラー一族や特定の一族の私物企業であり、日本政府の財源が法人税や所得税の累進課税から消費税に置き換えられたのは、彼らが所有権を持つ企業からは税を取れないからだ。それは企業利益の３％から５％をFRBを所有する一族とその眷属である多国籍企業に株式配当金として献上しなければならなくなったからだ。これでは日本国民は誰の為に働いて税を払っているのだ？？
つまりこれまで鎌倉幕府から大日本帝国帰還兵たちが作り上げ、守って来た日本は、竹中、小泉、財務省主流派という究極の売国奴により、ついにハザールマフィアの経済植民地と化したわけである。
彼らは生存していること自体が国家を蝕む破壊的な罪悪であることにすら気づいていないのだろう。
安倍首相の名をあえて挙げないのは、彼は総理大臣だが日本の最高権力者ではないからだ。
日本の政策を決定するのは各省の財務次官と在日アメリカ軍の将校たちによって月2回開かれる日米合同委員会の会議である。
もちろん在日米軍の将校たちにはCIAの将校が紛れ込んでおり、CSISという日本の外交を支配するシンクタンク（リチャード・アーミテージ、マイケル・グリーンら）がその背後にいる。
また、トランプ革命が成功すれば、ロシアからユダヤ系グローバリストを追い出したプーチン大統領と、ロシア疑惑云々とユダヤメディアから総攻撃を受けていたトランプ大統領を繋ぐ役割ができる適任者は両大統領と個人的なパイプを持つ安倍首相である。
早い話、9.11テロのように財務省が爆破され、自衛隊の反乱分子によってCSISのジャパンハンドラーと竹中、麻生が処刑され、朝日新聞や毎日、読売新聞社がミサイル攻撃で大破したら日本は復活するだろう。
しかし、それは今ではない。
トランプ革命の成功と日ロ平和条約締結、トランプ政権との三国同盟が成立したらである。
過激なことを言っているように思われるかも知れないが、これはこれまで我々の先祖が作ってきた大国日本と日本民族の滅亡がかかっている問題だ。
日本の繁栄を作って来たのは我々ではない。我々の祖先たちである。
FBI長官のエドガー・フーバーが同性愛行為の写真を持たれていたために、FBIはイタリアマフィア「コーサ・ノストラ」やユダヤマフィアのクライム・シンジケートの言いなりになっていた。
トップが弱みを握られていた為、最大の権力を持つ連邦捜査局が犯罪組織の完全支配下にあったのだ。
この前例と同じく、竹中がアメリカ留学の際にホモ写真を撮られている可能性は高い。
小泉なんてベンジャミン・フルフォード氏によると新橋の「こはん」という芸者を首絞めSM SEXで殺している殺人犯で、もみ消したのが参謀だった週刊誌などにコラムを書いていた飯島秘書官だったという。
まさかそんな人間が総理になり、隠蔽役の参謀が偉そうに週刊誌でコラムを書くはずないではないか？と思うだろうが、ディープステートのインサイダーだったジョン・コールマン博士によると、「物事を隠す最上の方法は、それを目に見える位置に置くことだ」と言っている。ケネディ暗殺事件の現場司令官だったジョージ・ブッシュ・シニアが大統領になったのも、この理論に基づくものだという。
そもそも潔癖で高潔な人間で、なおかつ勇気も根性も備わっている人間は操れない。
ケネディ兄弟のように暗殺するしかないのだ。
だからこそユダヤ金融インターナショナルの支配するウォール街とネオコン勢力は小泉竹中に白羽の矢を立てた。
これはアメリカ留学が当然のことになっている財務省主流派にも言える。
「エコノミックヒットマン」を著した元NSAの工作員ジョン・パーキンス氏は、正にハニー・トラップがきっかけでNSAの工作員となったと言っているし、こんなのは世界中で当たり前に行われていることであり、アメリカの諜報機関はターゲットの性的傾向や好みの相手まで綿密に調査を行うと言っている。
妻子ある竹中がホモ写真や白人女性との３P写真を公開される位なら、権力と金を貰って国を売った方がいいと考えるのはわかるが、こういうのを国賊と言い、人間失格者と言うのだ。
これと対照的なのが、2004年に起きた上海領事館員自殺事件である。
当時46歳のこの上海領事館員は中国諜報機関のハニートラップに引っ掛かり、外務省の暗号化された機密文書を扱う電信員であったことから、中国諜報機関のエージェントとなることを強要された。彼が竹中のようなことをしていたら、職務上、日本外務省の全ての意思決定事項や外交機密情報が中国に筒抜けになるところだった。結局彼は、「一生あの中国人たちに国を売って国民を苦しませることを考えると、こうするより他はありませんでした」と遺書を残し、自ら命を絶った。
彼の取った行動こそ武士道ではないのか！？
この人こそ英雄である！
長くなった為、続きは次回に持ち越すとして、一旦、竹中、小泉純一郎親子、財務省主流派、日銀の白川ら日本国建国以来の究極の売国奴たちに、最強の侍たちがバトルロワイアルを繰り返した戦国時代を制覇し、覇者となった徳川家康公の言葉を送りたいと思う。
「裏切りは大歓迎だが、裏切り者に用はない」
※以下関連
↓参考文献
![日本が売られる （幻冬舎新書） [ 堤未果 ]](https://thumbnail.image.rakuten.co.jp/@0_mall/book/cabinet/5186/9784344985186.jpg?_ex=128x128 "日本が売られる （幻冬舎新書） [ 堤未果 ]")
