QAnonとトランプ大統領出現の最大の功績は、人類の真の敵の正体を暴いた事！それはグローバルユダヤ金融資本家とその秘密結社！それがディープステートだ！

ジョン・F・ケネディ大統領は、1961年、有名な大統領就任演説で言った。

人類の共通の敵は“圧政、貧困、疫病、戦争”であると。

しかし、これらが全て人為的に作り出されたものであることが今、世界中に知られつつある。

それらは誰によって作り出されたのか？

それは現代の金融システムを作り出したロスチャイルド一族、彼らに地位と名誉を与えた英王室を中心とする欧州の黒い貴族たち、そしてアメリカの中央銀行であるFRBを乗っ取ってドルを自由自在に発行する権利を奪い取り、これによってアメリカを支配することに成功したグローバルユダヤ金融資本家たち＝ロックフェラー一族、ロスチャイルドの代理人モルガン家、ロスチャイルドの分家ウォーバーグ一族、ヤコブ・シフ、そして彼らの傘下にある多国籍企業群、クリントン、ブッシュらネオコンと呼ばれる政治家たち、それから、彼らに巨額の利益をもたらす戦争を仕込み、誘発するCIA、MI6、モサドら諜報機関である。

さらには彼らに支えられ、育てられた中国共産党。

この中で、中国共産党以外の全てがグローバルユダヤ金融資本家を中心に、秘密結社を通じて一つのネットワークで繋がっている。

それがフリーメーソンというグノーシス派の反キリスト教組織であり、その最上部にあるのが、イルミナティという1776年にアダム・ヴァイスハウプトというバイエルンの大学教授をロスチャイルド家の始祖、マイアー・アムシェルの長子、ライオネル・ロスチャイルドが支援して作らせたルシファー信仰の秘密結社だ。

そして、このイルミナティの頂点に君臨するのが、事実上世界を支配してきた300人委員会という究極の白人秘密結社である。

ここに名を連ねているのはロスチャイルド一族、ロックフェラー一族などのユダヤ系金融資本家たち、英王室やオランダ王室などの欧州の王族たち、世界的な多国籍企業のCEOやソロス、ウォーレン・バフェットなどの大投資家、ルパード・マードックのようなメディア王たち、日本以外の白人先進国の首脳陣、とりわけトランプ出現以前の米大統領やクリントンなどのネオコン政治家たち、彼らの私兵集団CIAやMI6、モサドなどの諜報機関の長官、アメリカの影の政府でロックフェラー一族の所有機関、CFRのメンバー、その息のかかったアメリカ軍の将校や英連邦の提督たち、そしてバチカンの枢機卿。

正に世界の支配者たちだ。

トランプ大統領が登場するまで、彼らの存在は彼らが所有しているメインストリームメディアを通じて頑なに隠されてきた。

しかし、トランプ大統領とQAnon（生きていたJFK JrとNSAの一部隊と言われている）というネットに出没し、政局や政治情勢を的確に言い当てる匿名集団によって、これらの存在はディープステート（深層国家）という名でオルタナティブメディアを通じて世界にさらけ出され、彼らが大衆操作の為に使ってきたメディアは「フェイクニュース機関」と定義されてしまった。

この意義は大きい。

何故なら、秘密結社というものは秘匿性を保たなければその存在が許されないような目的を元に結成されている組織だから、その存在が暴かれれば様々な悪事が白日の下に晒されてしまう。

こうなると、その利害に反する勢力は彼らの排除に動くだろう。

司法当局に寝返り、事実上イタリアを暴力と犯罪、沈黙の掟によって、フリーメーソンP2ロッジと共に裏から半世紀にわたって支配していたマフィア＝コーサ・ノストラを壊滅状態に追い込んだ大ボス、トンマーゾ・ブシェッタの言葉を借りれば、「秘密結社の力の源泉はオメルタ（沈黙）の掟に代表されるような絶対的秘匿性にあり」、その正体が暴かれれば利害の反する組織や集団からの物理的抹殺対象になってしまう、ということだ。

事実、イタリア、アメリカの暗黒街に君臨していた犯罪秘密結社コーサ・ノストラは90年代に抗争によるボスの寝返りやRICO法の成立、証人保護プログラムの拡充により、転向者が相次ぎ、沈黙の掟が形骸化したことによって、対マフィア裁判を仕切っていたファルコーネ判事やボルセリーノ判事をマフィアに爆殺されたイタリアの司法関係者や、CIAと組んでいたことからマフィアのボス連中を逮捕もできず、長年煮え湯を飲まされてきたFBIから標的にされ、コーサ・ノストラは疑心暗鬼から仲間を売り合い、内部で殺し合い、結果的に組織の主要メンバーたちが一斉に監獄入りして、あっという間に他の犯罪組織や黒人ギャングたちに利権を奪われて衰退してしまった。

これと同じことが今ディープステートにも起こっている。

モラー特別捜査官ことゲシュタポ長官、ハインリッヒ・ミュラーの息子が2年に亘り追及してきたロシアゲートは、ロックフェラー財閥、ロスチャイルド財閥の広報機関であったCNNやNBCなど全米大手メディアの全面的援護と印象操作工作を受けながらも失敗した。

もし、この世界征服を企むグローバルユダヤ金融資本家を中心とする秘密結社が、1929年に意図的に株価の大暴落を引き起こして世界的大恐慌を起こした事、レーニンやトロツキーに資金を援助し、ソ連という恐怖支配に基づく全体主義国家を作った事、イスラエルという産油地帯にアクセスできる国家、というか砦を作り、そこにユダヤ人を植民させるためにヒトラーとナチスドイツに莫大な資金援助を行い、ホロコーストを支援した事（スターリン統治下の秘密警察の尋問にあったクリスチャン・ラコウスキーがイルミナティのメンバーであることを自白し、FRBを所有するメンバーだったポール・ウォーバーグとヤコブ・シフがヒトラーに莫大な資金援助を続けたことを自白しているし、ジョージ・ブッシュ・シニアの父親でFRB所有者たちの仲間である銀行家プレスコット・ブッシュが、ユダヤ人虐殺を行っていたナチス党に莫大な資金援助を与えていたことが暴かれている）、彼らが莫大な資金投資を行い作り上げたソ連が反イルミナティのスターリンに乗っ取られたことからナチスドイツをぶつけて第二次世界大戦を引き起こし、意図的に引き起こしたウォール街大不況から回復できなかったアメリカを戦争特需を名目に、300人委員会のメンバー、フランクリン・ルーズベルトを使って第二次世界大戦に参戦させ、アメリカを覇権国としたことで、戦争で莫大な金を儲けるFRBと軍産複合体の連結システムを構築し、そこから同様に彼らが作った世界各国の中央銀行や世界銀行を通してグローバルユダヤ人とその秘密結社のメンバーに富が還元される仕組みを作り上げた事、戦後、アメリカ軍産複合体やスターリン暗殺後のソ連を使い、発展途上の資源産出国に独裁政権をうち立て、そこの独裁者を肥え太らせる代わりに資源を略奪し続け、その国民を飢餓に追い込んで来た事、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争、アフガン戦争という巨大軍事産業プロジェクトを定期的に行ってボロ儲けし、それを国家や平和を守る事と偽ってアメリカ軍やNATO軍の兵士を戦死させ、虐殺者に仕立て上げて自殺やPTSDに追い込んだ事、中央銀行と株式市場の不正操作により、オイルショックやリーマンショックなどの恐慌を定期的に作り出し、設備や土地などの実体資本を一般市民から奪い取り、１％の自分たちの仲間たちに奪い取った富を集約し、世界の富の約9割を独占し、貧富の差を絶望的なまでに拡大させたこと。

そして、その最終目的が、全世界をかつてのソ連邦のような300人委員会とイルミナティ以外は奴隷であるという新世界政府、NWOを完成させるという企てである事。

さらに、その企みを知り、利用されている超大国アメリカを国民の手に取り戻そうとしたジョン・F・ケネディ大統領と弟のボビー・ケネディを公開処刑した事。

これらが白日の下に晒された時、世界の人たちはJFKの言った、人類の共通の敵、“圧政、貧困、疫病、戦争”、これらが全てロスチャイルドやロックフェラー一族を筆頭にしたグローバルユダヤ金融資本家とその共同経営者である欧州の黒い貴族たち、バチカン、傘下の多国籍企業、諜報機関のトップたちで構成される秘密結社、300人委員会とイルミナティ、フリーメーソンによって意図的に作られて来たことを知るだろう。

特に、国家の為、自由の為と欺かれ、消耗品にされて死んでいき、心を病んだアメリカ軍人たちは怒り、そして気付くだろう。

「NSAやウィキリークスが握っている300人委員会やイルミナティ、フリーメーソンのメンバーを一族郎党まで根絶やしにすれば、この悲惨な世界は終わるのだ！」と。

いや、それはもう始まっているのだ！

何故なら、ケネディ暗殺の中心にいたヘンリー・キッシンジャーは、ケネディ兄弟の死後、主人デビット・ロックフェラーの代理人としてアメリカの外交顧問の地位を手に入れ、共産中国に技術供与や資本供給を行い、第二のソ連として育てて来た。

しかし、トランプ大統領はキッシンジャーの意に背き、中国と本格的な貿易戦争を始めた。

つまり、300人委員会が認めたアメリカ国王、ロックフェラー一族に背いたのだ。

そして、トランプ大統領は日米安保条約の解消まで言い出している。

これは、在日米軍と霞が関官僚で構成される日本の真の意思決定機関であり、影の政府である日米合同委員会の解体を示唆しているものだ。

さて、中国に篭絡され、北海道の広大な土地を中国資本に売り渡し、ロスチャイルド系企業のヴェオリアに水道事業を売り渡し、ロックフェラー一族が役員を務めるロックフェラー財団傘下のモンサント社の為に種子法を廃止した安倍、麻生政権、その民生議員として小泉と共に日本企業株を外資に叩き売りした竹中平蔵や、トランプ大統領が反対したにも関わらず、日本の大企業だけが還付金を受け、キッシンジャーが望んだように日本国民を貧困化させるような消費増税を実行した財務省はトランプ大統領の味方なのか、それともディープステートの傀儡なのか？