トランプ、ダースベイダー伝説２ 現代のシスの暗黒卿、グローバルユダヤ・パルパティーンと300人委員会最後の逆襲！
現在、中国武漢発のコロナウィルスによるバイオハザードが発生し、世界は大混乱の真っ只中にいる。
これらについては多くの情報が出ているし、私が敢えて伝える必要もない。
元中国共産党員から反中共に転向し、アメリカや世界に中共の内部暴露を行っている「月間中国」主幹の鳴霞さんの動画や、それを解説付きで発信している「ｃｈ政経」さんの動画を観れば現在進行形の真実がわかるだろう。
私が伝えたいのは、このパンデミックの背後に何があるかだ。
注目して頂きたいのは、この武漢発のパンデミックが、中国共産党とトランプ政権の米中貿易戦争の真っ最中に起こったということだ。
正確に言えば、カバール（グローバルユダヤ財閥を中心とした300人委員会、イルミナティ、フリーメーソン）が力を持ちすぎた日本経済の解体の延長としてテコ入れし、世界の工場としてGDP20%をしめるに至るまでに育て上げ、世界の覇権を狙うまでに成長したファシズム国家中国に宣戦布告した最中に起こったということだ。
トランプが抜擢した副大統領マイク・ペンスが「ウイグル人虐殺を行っている中国は人権蹂躙国家であり、アメリカの技術や特許を盗んできたアメリカの敵国である」という中国敵国宣言を世界に向けて発信し、同じくトランプに抜擢されたマイク・ポンペオ国務長官が「中国人と中国共産党は違う」と中国共産党殲滅宣言を行った矢先に、武漢のP4研究所という、最新の生物兵器研究所から、コロナウィルスに遺伝子操作を加えた、再燃性のある生物兵器、新型コロナウィルスが流出して中国全土の都市が武装警察や軍によって封鎖され、国家機能が麻痺しているという現実に注目してほしい。
また、川添恵子さんの情報にあるように、香港の反共産党デモにCIAやMI6が関与し中国共産党攻撃を行い、トランプの台湾支援により台湾が国家としてWTOに加入寸前だった流れでこのパンデミックが起こったことをどう考えるだろう？
さらには、現在、元トランプの選対本部長であり、側近中の側近であったスティーブン・バノンは「新型コロナウィルスがもし生物兵器だったら、中国共産党は終わりだ！」と言う声明を出している。
月間中国の鳴霞さんによると、P4生物兵器研究所は中国とフランス（出たよ！ｗ）が共同開発で設立した最新鋭の生物化学兵器研究所だという。
これには、フランス政府=フランス・ロスチャイルドが中国共産党のトップと合意の上で設立したものだという。
これは、国際世論を敵に回しかねない核による恫喝に代わり、生物兵器の使用を仏ロスチャイルドと中国共産党が日本など米国との同盟国を恫喝する目的で計画したものと私は考える。
しかし、「月間中国」の鳴霞さんによると、フランスが技術支援を行い、武漢の最先端生物兵器研究所P4の建設を行っている時、中共はこの図面を盗み、秘密裏に同タイプの生物兵器研究所をいくつか建設にかかったのだという。
この情報がフランス側に漏れ、怒ったフランスサイドはこの生物兵器研究所設立計画から途中で手を引いたのだという。
この時点でP4生物化学兵器研究所はフランス抜きで建設可能な段階にあり、中国共産党は、後は独自のパクリで武漢のP4研究所を中心にいくつかの生物兵器研究所を完成させたという。しかし生物化学兵器というものは、最先端の研究施設の開発は可能だが、完成したウィルスの管理の方が難しく、これをいかに研究所外に流出させないかが重要になってくるという。
フランスは武漢の生物兵器研究所によるバイオテロ兵器の製作工程の完成までには手を貸したが、管理・運用面でのノウハウを教える前に手を引いた。
もし、トランプとインテリジェンス軍事政権、チームQが奴隷状態にある中国の人民を開放するために、この脆弱なバイオテロウィルス研究所に何らかの工作を仕掛け、生物兵器である新型コロナを流出させたとしたら、トランプ軍事政権の思惑通りに事は進んではいないだろうか？
トランプは中国に逃げだしたアップルなどの米国の主要企業を国内に呼び戻すことを画策していたし、トヨタや中国にべったりと依存している日本企業が米国内に工場を建設することを常々要求していた。
そこにコロナパンデミックで、グローバルユダヤ財閥と300人委員会が作ったWTO（世界貿易機関）、国連気候変動枠組条約（COP）などから反則的特権を与えられ、世界の工場になった中国の工場の稼働、物流が止まり、グローバリズムに基づいた世界貿易のサプライチェーンが機能不全に陥っているのだ。
中国に高関税がかけられ、アジア地域でパンデミックが吹き荒れている状態で、いつまでこれら中国進出企業が持つのか？
カバールが米国の株価を暴落させトランプ下ろしを画策していることは、ユダヤ研究家の宇野正美さんや大物時事評論家M氏も言っているが、それは平時に経済状況が回っている時であって、世界恐慌や戦争のような非常事態が起こった時にはトランプは戒厳令を敷くことができる。
そうなればメディアはシャットダウンされ、以前そうだったように、軍には1年分の給与と必要な食料が供給され、ブッシュ・シニアやマケインのように、秘密裏に軍事法廷を開き、NSAのリストに従ってアメリカの国益を損なう売国奴や2重国籍のスパイを処分することが可能になる。
アメリカの強みは、かつてリンカーンやヒットラーがやったように、1国で全ての経済を回すことが可能であるということだ。それにはまずFRBを解体し国家紙幣を発行すればよい。
リンカーンやヒットラーがやったことは、金や鉱物の裏付けだけでなく、人口、技術、政治的安定性（軍事力）を担保とした国家紙幣により国内経済を回したことだ。
それには、反グローバリズムのプーチンと組んで、世界の通貨発行権を握っているFRB、BIS（国際決済銀行）の理事たちと、そのバビロニア式金融システムを構築したロスチャイルド一族、ロックフェラー一族、モルガン一族とその関係者を暗殺でも、処刑でも良いから全員この世から去ってもらえばいいだけだ。
一族全員安楽死か一族総虐殺かを選択させれば、彼らは前者を選ぶだろう。
ブッシュやマケインにインテリジェンス軍事政権が行ったと同じ事をやればいいだけの話だ。
宇野正美さんや大物時事評論家M氏は2020年の大統領選挙では間違いなくトランプが勝利するであろうし、そうすればトランプは真の本気モードになり、あらゆる手段を行使してグローバリズムを抹殺すると言っている。
すでにここまでで、中国共産党は各都市を閉鎖し、鳴霞さんによれば、人民解放軍の兵士の相当数が新型コロナウィルスに感染し、武漢市民の必至のSNSでの情報発信に見られるように、習近平の50日間の情報隠ぺいによって、中国では毛沢東時代の大躍進や文化大革命のような大規模な餓死や、治療を禁止し、死者を即火葬するような非常事態が起きており、習近平は市民や軍人の反感を買い、いつ内戦が起きてもおかしくない状況だという。
結論から言うと、中国共産党は内戦によって崩壊するだろう。
となると、ファシスト国家の経済成長に手を貸したディープステート勢力が次の標的になることは明白だ。
反グローバリストのトランプは武漢パンデミックによってグローバリズムの脆弱性を露見させることに成功した。
こうなると、中国の躍進に寄与してきたクリントン夫妻やネオコン勢力、フランスやドイツのロスチャイルド家、FRBやBISという通貨発行権を握っているユダヤ国際金融資本家、そして、その傀儡である日本の安倍、麻生政権、二階や親中派、財務省、親中派の経団連、これらがトランプインテリジェンス軍事政権や反グローバリストのプーチン大統領によって粛清される可能性は極めて高い。
困ったことに、安倍はトランプの誕生日に巨額な日本国民の血税を手土産に訪米し、トランプの誕生日を祝ったが、トランプからの返答は「安倍首相は39歳になった」という不可思議なものだった。これはゲマトリア以前に「安倍は3.11、9.11を認めた」という脅しではないだろうか？
その証拠に、これ以降安倍はトランプとの接触を極力避け、習近平や中国共産党との接触を緊密化している。
トランプが安倍や麻生、二階の暗殺命令を出しているのなら、彼らは藁にもすがる思いでファシストだろうが何だろうが、中国共産党の庇護を求めるだろう。
安倍の消費税１０％引き上げによる日本経済の壊滅が始まり、ウォールストリートジャーナルなどは極めて愚かな経済政策だ、と安倍の政策を批判し始めた。
そもそも二階も神戸市長も東京都知事の小池も日本国民の備蓄用マスクや防護服を全て中国に送ってしまい、国内のコロナウィルス対策に励む自衛官はマスクを着用できないまま非感染者の対応に当たっているという。
これを海外から見れば、日本と中国は政府レベルでは同盟国であり、マスクや防護服の支援も中国国民のためでなく、中国共産党のために行っているに他ならないと理解するだろう。
断言するが、東京オリンピックは開かれない！
何故なら、5月までに「新型コロナウィルスの終息宣言を出さなければ東京オリンピックは開かれない」。それはもう間に合わないのだ。
そうなれば安倍も麻生も竹中小泉も、財務省ももう終わりだ。
日米同盟の密約では、アメリカ軍属が日本の首相や官僚を殺そうと裁判権はあるが法執行権はない。
だからネオコン勢力は対米自立を唱える中川昭一元財務大臣や経世会の有力政治家を暗殺してきたのだ。しかし、反ネオコンのトランプとQ、インテリジェンス軍事政権がボスになったら、これまでネオコン勢力に従ってきた売国奴はハンティングの対象になる。言わば、合法的人間狩りだ。
そして、それを支援するように、国際世論は全世界からアメリカを遠ざけてファシスト国家中国に軍事技術を提供し、習近平を国賓で招くなど中共にすり寄っている安倍や財務省ら既得権営層の運営する日本は、中国共産党のファシズムに同調する同盟国家とみられるだろう。
ベンジャミン・フルフォード氏は新天皇即位に当たり、日本はフランス・ロスチャイルド家の配下に入り、日本に指令を出すのはフランス・ロスチャイルド家になると言った。
そして、事実、麻生は仏ロスチャイルド系のヴェオリアに日本の水道インフラを売り払った。
私はこれまで、アメリカのロックフェラー財団や彼らの所有するCFR、その同盟であるクリントン機関などのディープステート勢力と中国共産党、ヨーロッパの世界支配層の総本山、悪魔崇拝者300人委員会は一蓮托生であり、これの僕が日本の財務省や自民党主流派、公明党、共産党ら日本の支配層だと言ってきた。
トランプとQ、インテリジェンス軍事政権はまず彼らが育てた中国共産党と政治経済とも中共とコミットしている日本支配層をまず潰すつもりだろう。
そして、トランプが2期目をとったら、彼がゴッド・ファーザーになるのかダースベイダーになるのかはわからんが、どっちでも同じ事だ。
現代のダークシディアス、ロスチャイルド暗黒卿とロックフェラー暗黒卿、モルガンをデススター２号の核融合炉に叩き込んで殺せば、16年の大統領選挙公約で彼の言った世界通貨リセットとFRB国有化は成し遂げられる。
そして彼はやるだろう。
そうでなければ、裕福な１％の成功者として平穏な余生を送れたトランプが何故ヒラリーやグローバルユダヤ財閥に反旗を翻して危険なアメリカ大統領になったというのか？
そして最後に、何故ロスチャイルドやロックフェラー、モルガン財閥の配下にあるマスメディアがトランプとプーチンの同盟を恐れてこれを政治問題にしようとしているのかだ。
武漢の生物兵器研究所の問題によって、ついにプーチンは中国との国境線に厳戒態勢を敷き、中国人の入国を止めた。つまり、これは中ロ分断が起こったということだ。
そしてトランプ政権の2期目に戒厳令が敷かれ、大物時事評論家M氏が言うように、トランプ政権の暗黙の了解のもとに、ロシアが炭疽菌だろうが新型コロナウィルスだろうが、エボラウィルスだろうが、あるいは戦術核だろうが、を英仏独スイス、ベネルクスら西ヨーロッパに対して使用すれば、世界を借金奴隷にしてきた世界の金融システムを掌握するグローバルユダヤ財閥と欧州の黒い貴族は壊滅する。
だから、宇野正美さんもM氏も、トランプが2期目をとる11月3日までにカバールは猛反撃を行うだろう、と言っている。
これは人類の最終戦争、光と闇の最後の戦いを、我々人類は目の当たりにしているということだ。
だが、希望はある。
私は前回述べた、現代に出現した改訂版の新約聖書「神との対話」については今回は言及しないが、Qとインテリジェンス政権が作成した「世界を救う計画」、Ｐ＆Ｇの御曹司の座を捨て、世界に真実の覚醒をもたらす「スライブ」という素晴らしい映画を作成したフォスター・ギャンブルも、ネサラ、ゲサラという概念も、量子金融システムも、全てこの本の中から出てきた事は伝え続けなければならないだろう。
しかし私も、この本の媒体となったニール・ドナルド・ウォルシュも、内心ではこの新しい啓示を伝えることに気が引けているのだ。
この本は理屈で完全な体系を示さなければ絶対に形而上学なんて信じない、という左脳型人間の私を完全に屈服させた驚くべき書物だが、この本はあまりに至高的過ぎて、神から見たら我々のような精神的3歳児の魂（とこの本の中で神が言っている）が、毎日自分自身を愛し、他者を愛し、全てが一つであることを説くことは非常に困難だからだ。
ニールが言うように「自分ができないことを、他者と分かち合いたくない」というのが本音だからだ。
しかし、私は自分に都合の悪いことをカッティングするようなマスゴミや工作員ではないし、そんな生きていること自体が害虫並みの存在になりたくもない。
それに、予想外にこの書物を紹介したことで多くの人々が感謝を意を表して下さっていることに驚いた。
なんかキリスト教徒の牧師のような方が私をサタン呼ばわりしていたが、こういうことを言われると、本来反骨心が強い私は「だったらどんどんこの現代の聖書を広めてやる！この本の教えをどんどん広めてカルト教団の連中にデビルマン呼ばわりされてやる！！」と開き直ってしまうもんだが、今回は特別にやめておいてやる（笑）
