J-anon’s blog

衰退する日本と世界の闇を考察します

世界を支配するグローバルユダヤ人の奥の院、サンヘドリン長老からの日本人への警告「あるユダヤ人の懺悔 日本人に謝りたい」から分かる2020年日本滅亡の危機!

最近ではメインストリームメディアは引退した団塊世代以上の老人たち以外からは全く信用されておらず、フェイクニュース機関であることが団塊Jr以下の世代では常識となっており、その為CIAエージェントポダム正力が作った読売ポダム新聞やCIA、中国共産党プロパガンダ紙朝日、特亜のプロパガンダ放送(主体思想拡散)の毎日らはスマホニュースやオルタナティブメディアへのシフトを開始している。

何しろ、メインストリームメディアの広告を独占していた電通が赤字に転落したのだから、その影響力低下は凄じいの一言だ。以前も指摘したが、メディアの目的は世界の大衆に真実を伝えることではない。

既得権益層の意のままに世界の大衆を洗脳するプロパガンダを行うことである。

その証拠に世界中の大手メディア、特にアメリカのABCやNBCロスチャイルド財閥やロックフェラー財団の参加にあり、ロイター通信、AFPもそうだ。ニューヨークタイムズワシントンポストも同様だ。

MI6のインサイダーだったジョン・コールマン博士が「タヴィストック人間関係研究所」という著作で書いているが、この機関は主に、英王室、ロスチャイルド財閥、ロックフェラー財団ウォール街の出資によって作られた世界最高の洗脳研究所のことである。

その目的は、1913年にFRBを米政府から奪い取ったユダヤ系国際金融資本家や東インド会社に起源を持つ欧州の黒い貴族たちが世界統一政府を実現させるために、メディア、映画、音楽産業を使って人々を洗脳し、いかに世界の大衆を羊のように動かせるか、という心理学と脳科学をベースにした洗脳工作を研究するプロジェクトだったのだ。

そして、このプロジェクトは1世紀に亘って大成功をおさめてきた。

第一次世界大戦第二次世界大戦も、英米市民は参戦には圧倒的多数で反対だった。

しかし、タヴィストックの科学者たちが第一次世界大戦において、ドイツ兵がポーランドの民間人の手足を切り落としながら国土を蹂躙したというガセネタを大手メディアに一斉に報道させた所、米英の世論は次第に参戦仕方なし、という方向に変わって行ったという。

また、タヴィストックの心理学者、脳科学者たちは、ラジオやテレビを通し、ある一定の周波数や超音波を流すことにより、人々に心理的不安を与えられることを知っていた。

そこに上記のようなドイツのジェノサイドのニュースを吹き込めば、人々に戦わなければ次は自分たちが危ないという危機感を植え付けられる。

こうして、植え付けられた恐怖心と怒りから、米英は二つの世界大戦への参戦に世論誘導され、結果的に彼らを戦争悲惨な戦争に誘導することに成功したのだ。

そして、この工作は現在も続いている。

デビット・ロックフェラーの画策により、1990年代に入り、ジョージ・ブッシュ・シニアが初めて公にニュー・ワールド・オーダー(新世界政府-NWO)という言葉を国連で口にした時、デビットはワシントンポストニューヨークタイムズに対し、「今までこの計画を秘密にしていてくれた事に感謝する」と公に謝辞を送った。

コールマン博士いわく、デビット・ロックフェラーがこのような発言を行う事は、NWOがもう殆ど完成し、隠すまでもなくなったことを意味していた。

ニュー・ワールド・オーダーという言葉は、1913年にユダヤ財閥が米連銀=米中央銀行を乗っ取った時、初めて発行された1ドル紙幣にプロビデンスの目と共に印字されている。

これは、国家を持たない、これまでキリスト教国家のヨーロッパにおいて迫害を受けて来たユダヤ人=ユダヤ教徒が、キリスト教国家の規律や文化を破壊し、国連やIMFWTOなど自分たちが主導する国際機関を中心に国境をなくし、全世界の領土をユダヤ人を中心とした国家に変える壮大な計画だ。

事実、ユダヤ人は世界中に中央銀行制度を確立し、世界の通貨発行権を握っている。

これは基軸通貨のドルを発行するFRB経由で通貨の発行量をコントロールし、大恐慌を起こすのも好景気を演出することも彼ら次第ということだ。

そして彼らはメデイアも、映画産業も、音楽業界も押さえている。

考えて欲しい。今、あなた方の世界観を作っているのは何だろう?

それは、メディア・映画、音楽による刷り込み、宗教観、教育によって形成された世界感だ。

そして、それはグローバルユダヤ財閥とタヴィストック人間関係研究所という洗脳研究所によって形成されているのだ。

それだけではない、エプスタイン島事件の主役でモサド工作員のジェフリー・エプスタインを未成年少女による性接待でビル・クリントンやアンドリュー王子、世界中の有力者をハニトラにかけて録画し、恐喝するミッションに引き込んだのは、ロバート・マックスウェルというデーリーミラーなどを発行する英国のメディア王だった。

この男はイスラエルから「祖国に最も貢献した男」としてエルサレムに埋葬されている。

つまり、この男も、彼の娘でジェフリー・エプスタインと共に未成年者の性調教をやっていたギレイン・マックスウェルという女(現在失踪中)もモサドのスパイだったのだ。

さらには、アメリカの全議員に多額の献金を行っているAIPAC(アメリカ・イスラエル公共問題委員会)というユダヤロビーがある。

このシオニズム団体である強力なロビー団体は、アメリカの議員が敵に回せないほどの資金力と発言力を持っている。

彼らがタヴィストック人間関係研究所の洗脳手法を使ったメディアによって、米英市民は直接利害関係のない他国へ、国際金融資本家と軍事産業の利益の為に戦争へと送られ、戦死し、障碍者となり、PTSDになって自殺に追い込まれて行ったのだ。

ここから見られるように、現在、事実上アメリカを支配しているのはユダヤ人だ。

これに待ったをかけ、トランプを担ぎ、インテリジェンス軍事政権を立ち上げたのがチームQだと言われている。

正に、Qの作成した「世界を救う計画」は、ユダヤの手先としてNWOを完成させようとした、ブッシュからオバマ・ヒラリーに亘るネオコン政治家やメディアによるアメリカ分裂計画、社会秩序の崩壊計画に警鐘を鳴らしているのだ。

しかし、彼らの第二次南北戦争は現状膠着状態で、どう転ぶかは分からない。

何しろ、ユダヤ人(ユダヤ教徒アシュケナージユダヤ人)は1913年に究極のアホ、ウッドロー・ウィルソンをコマしてFRBを乗っ取って以来、最強民族、最強教団と言っても過言ではない。

相変わらず彼らはユダヤ選民思想に則り、第三次世界大戦からの、ユダヤ長老会を頂点とした世界統一政府の樹立を狙っている。

しかしそんな中、つい先だって、日本で1979年に出版されたモルデカイ・モーゼ著の「あるユダヤ人の懺悔 日本人に謝りたい」という貴重な本が有志の再出版運動により、実に40年ぶりに再版された。

この作者はユダヤ長老会(サンヘドリン)に属し、ロシア革命を主導したメンバーにいただけでなく、アヘン貿易の元締めサッス―ン財閥の顧問をやりつつ、神道や日本の風俗研究を行い、1941年にはルーズベルトの周囲のニューディーラーたちのリーダーとして彼のアドバイザーをやっていた超大物だ。

ユダヤ研究家の宇野正美さんによれば、ユダヤ長老会=サンヘドリンはイルミナティの支配層300人委員会のさらに上の立場にあり、2千年前にイエス・キリストが戦っていたグループがこのサンヘドリンだったという。

そして、キリストをローマ帝国に売り渡し、十字架にかけたのもサンヘドリンだったという。

この本の中で、モルデカイ・モーゼは日本やキリスト教社会破壊の為に行って来た陰謀を暴露し、日本にだけは痛烈な後悔の念を語っている。

読んだ限り、このモーゼという人物は、ユダヤ教のラビを若造扱いする程の高位の指導者に見受けられた。それだけに日本人への懺悔は繰り返し、重厚な自己批判を以て述べているが、自分たちが世界に行って来た重大な陰謀についてはさらっと言い流している。

モルデカイ・モーゼは自分たちサンヘドリンと配下の秘密結社が行って来たこと、フリーメーソンによるフランス革命ロシア革命については「ユダヤ教という携帯政府しか持たず、絶えず苦難を押し付けられてきた哀れな我々の生き残りを賭けた戦いであり、皇帝の暴政に打ち勝ったのだ」と全く後悔などしていない。

さらにロシア革命については「ロシア革命は当時はロシアン・ウォーと呼ばれていて、帝政ロシアユダヤ共産主義者の戦いだった。しかし、ユダヤ人の作ったボリシェヴィキユダヤ人でもないスターリンに乗っ取られ、ユダヤ人によるロシア支配は瓦解してしまった」と言っている。

だが、これはちょっと違う。スターリンユダヤ教徒ではなかったがユダヤ系だ。

ユダヤ人はユダヤ教徒でなくてもユダヤ系の人物は仲間として利用する。ただ、使い捨てにするだけだ。スターリンは本名、イオシフ・ヴィサリオノビッチ・ジュガシビリと言い、ジュガシビリという姓はグルジア語で「ユダヤの子孫」を意味する。つまり、そこに移り住んだユダヤ系の住人にジュガシビリの姓を付けたのだ。

要はならず者と呼ばれるような極悪人だが、狡猾で頭脳明晰なスターリンに、トロツキーを始め、ソ連を運営するはずだったユダヤ人革命家がほぼ全て抹殺された事が悔しかったんだろう。

また共産主義についても、モーゼは言っている。

共産主義マルクス主義と呼ばれるが、彼が考え出したものではない。マルクスユダヤ人だが、ロンドンのソーホー地区という上流階級の住む地域に住んでいたし、ブルジョアだった。貧しい労働者の味方をする立場ではない。彼がタルムードとメシア思想に基づいた共産主義という思想体系を構築する依頼者がいたのだ。それはバリニッシュ・レヴィ―というユダヤ人だ。プロレタリアートというのは労働者ではなく選民(ユダヤ人)のことだ。フランス革命で欧州のユダヤ人の立場はいくらかマシになったが、東欧では変わらなかった。だから我々は反撃の第二弾を用意しなければならなかったのだ」

つまり、彼らユダヤ人が行った革命にせよ、フリーメーソンイルミナティの結成にせよ、通貨発行権の強奪にせよ、全てキリスト教王国とキリスト教社会に対する壮大な復讐劇なのだ。

そんな中、このようなサンヘドリンのアルデカイ・モーゼが何故日本人に対しては繰り返し懺悔の念を示し、本の中で何十回も申しわけないと繰り返しているかと言うと、二度と日本が軍事大国になることはおろか、交戦権もなく、日本の伝統や共和の精神を破壊するような日本国憲法を押し付けたのが、モーゼも含まれていたルーズベルトの周辺を取り巻いていた共産主義者、つまりニューディーラーと呼ばれるユダヤ対日強硬派に属していたからである。

彼は言っている。「日本国憲法を作ったのはニューディーラー(ユダヤ共産主義者)であり、ニューディール政策を実施した当のフランクリン・ルーズベルト自身がユダヤ人だ。これは彼の家系を調べれば分かる。彼の祖先は17世紀にオランダに来たローゼンフェルト家というユダヤ人の末裔だ。そして、日本への原子爆弾投下を決めたのも、英国のユダヤ人の要請通り第二次世界大戦への参戦を決めたのも彼だ。アメリカ人は戦争に参加することに反対していたが、この時、彼は独裁者になっていたからそれが可能だった。そして、マッカーサーが占領軍として日本に来た時、GHQとして日本の戦後統治にあたったのはニューディーラー、つまりユダヤ人である。ワイマール憲法をほぼ丸写しした日本国憲法を考え押し付けたのもGHQとして日本へ来たルーズベルトの取り巻きであったケーディスら3人のニューディーラー(ユダヤ人)だ」

そして彼はさらに恐ろしいことを言っている。

「軍人であるマッカーサーは政治には弱く、GHQとして日本に送られていたユダヤ人に与していた。そして日本のGHQに送られる秘密指令トルーマン以下閣僚の知らない秘密組織、極東委員会から出ていた。これはルーズベルトの周囲を固めていたニューディーラーの残党による組織だ。ケーディスの起草した日本国憲法は、同じく第一次世界大戦の敗戦国で、初めてユダヤ人が同国を統治し、起草したワイマール憲法をそのまま焼き写して押し付けたものだ。この極東委員会のニューディーラーから送られた指令は、財閥解体から始まって、独占資本を日本共産党の息のかかった労組などに二束三文で払い下げる事や、革命行為があっても見て見ぬふりをすることなど、ロシア革命もどきの極左政策などを命令していた。そしてGHQはこれら指令に忠実に従っていた」

これは日本共産党と与した在日朝鮮人組織の数々の戦後の暴動や革命行為、戦後利権の獲得を裏付けるものである。

にもかかわらず、何故ルーズベルトの周囲にいたニューディーラーと呼ばれるユダヤ人のリーダー格であり、ルーズベルトの顧問で太平洋戦争を引き起こした側の主役であったこのユダヤの長老が「日本人に謝りたい」などという著作を書いたのだろう?

それは、彼が戦後日本に住むようになり、日本人の風習や秘された歴史を調べるうちに、戦前の日本社会がユダヤ教理想社会を体現していたことを知ってしまったからだ。

「我々が取り返しのつかないことをしたと考えたのは、戦前の日本がすでに我々が追い求めていた理想社会を実現していたことに気付いたからだ。まず、日本国憲法天皇を象徴としたが、それは世界のどの国家においても、王や支配者は搾取者であるからだ。そしてどこでも、例外なく国民は非搾取者であり、常に対立関係にあった。

しかし、日本においては支配者であるはずの天皇と国民の間に対立関係がなかった。

国民は天皇に強制されることなく臣従し、敬愛すらしていた。さらにマッカーサーGHQを仰天させたのが、終戦直後に天皇が取った行動である。

マッカーサーGHQ天皇が会談を申し込んで来た時、それは想定内の行動であり、どうせ亡命や命乞いに来るものだとタカを括っていた。この時点で天皇の処遇はまだ保留中であり、マッカーサーやニューディーラーは天皇制を日本から排除したかったのだ。原子爆弾を投下した爆撃機エノラゲイの名前の意味を知っているだろうか?これはイディッシュ語で、王を殺せ!という意味である。

しかし、やって来た天皇と会談したマッカーサーGHQの参謀は彼の発言に仰天した。(昭和)天皇は、自分はどうなっても構わないから、どうか国民だけは助けて欲しい、と言ったのだ!

通常、王や支配者は敗戦すれば国民を捨てて亡命や命乞いをするものだ。

世界中の王や最高権力者が敗戦した際、こんなことを言う国家元首など歴史を紐解いても一人もいない。この天皇以外例がないのだ」

この後モーゼは、戦前まであった強固な家族制度、そして欧米文化では見られない「男は度胸、女は愛嬌」という生物学的な男女の役割を担って来た日本文明を壊す為、日本国憲法に男女平等、労働組合による階級闘争を盛り込み、日本国を二度と外国からの攻撃から守れない武力の放棄も盛り込み、さらには武士道という愛国心の発露である日本の精神を破壊する工作を、GHQの諜報工作機関である日本共産党に託して本国に引き上げた、と言っている。

つまり、ユダヤ人ニューディーラーの残した日本精神弱体化計画=WGIPナチスを勃興させたワイマール憲法の焼き直しである国力無力化の日本国憲法の改正を絶対阻止するのは日本共産党や、それと連帯する中国共産党朝鮮総連、そして韓国(民団の前身、大韓民国居留民団は親共産党勢力である)や共産党分派の社会党残存勢力、旧民主党社民党勢力という事だ。

このシオンの長老の日本人への懺悔と謝罪、そして現状の日本に対する暴露、警告には深く感謝する。

しかし、ドイツを二度と立ち上がらせないためにユダヤ人が作ったワイマール憲法が結果的にナチズムを生んだことは、モルデカイ・モーゼも認めている。

その焼き直しが日本国憲法であり、その番人が日本共産党や特亜勢力、そしてロックフェラーを中心とした、ウォール街ユダヤ系左派なのだ。憲法改正には全国会議員の3分の2の合意と、国民投票で50%以上の賛成票が投じられなければならないことが、ユダヤ人が押し付けた日本国憲法96条に定められている。

これは旧財閥の資金を分捕って国政にも席を持っている売国野党や左派マスコミがいる限り不可能だ。

民法成立により、日本を自立国家に戻すための憲法改正など夢のまた夢になるだろう。

結論的にいえば、通常の民主主義の手続きにおいては日本の対米自立は不可能ということだ。

こうしている間にも、日本ダウンフォール計画は進行している。

種子法廃止、モンサント社の発がん物質食品の国民食化によってがん患者の数は倍増、そして竹中や農水省種苗法という、国民が自分の庭に作物を植えて自給した場合に懲役10年、罰金1千万を果たすという食物の自家栽培を禁じる法律を通そうとしている。さらに、水道民営化によるフッ素入り水道水を飲料水にすることによる国民のIQ低下や、シャンプーや石鹸に含まれているトリクロサンにより、現在進行形で日本の青年男子の精子は戦後から40%も減っている。

それに加え、文科省は子宮頸がんワクチンとされる避妊ワクチンを無料という口実で未成年女子に受けさせ、不妊症どころかワクチンを接種した女子の体がマヒする事態すら引き起こしている!

このような人口削減計画によって、我々日本人は茹でガエルの様に死んで行きつつある。

馬淵大使も言うように、COPという国連主導の環境対策とは、先進国は物を作るなという国家弱体化計画であり、米ロ中は従っていない。

なのに日本はこの馬鹿げた政策にこれまで100兆も払っているのだ。

米は内戦中にもかかわらず、上院下院の一致団結によって対中強硬政策、香港民主化政策を可決した。ウイグルチベット問題など、これまでわかっていたはずではないか!

これは追い込まれたディープステートがトランプ側との停戦協定として、敵を自分たちが育てた中国共産党潰しにすり替えたということではないのか?

こんな状況下で、安倍や二階らは中国にすり寄り、パナソニックミサイル防衛に使えるチップを作っていた半導体事業を中国企業に売り渡したという。

経団連はよほどアメリカの制裁を受けたいのだろう。

そもそも2世議員というのは、地盤を引き継ぐ際に自らの議員事務所の経費として相続税を回避しているという。そして、これは財務省が黙っているだけで、いつでも国税庁が踏み込める体制にしてあるのだそうだ。

これでは十年後には消費税は20%になっているだろう。

このままGHQに仕掛けられた日本国憲法からの呪縛から解き放たれるには、やはりベンジャミン・フルフォード氏の言うように、自衛隊によるクーデターが必要だ。

彼はそれは1万人の自衛官が動けば達成できると言っているし、米軍太平洋艦隊と話がつけば、イプシロンに核弾頭を乗せるだけで日本の核武装は可能だ。

これを邪魔をしているのは、CFR-CSISから指令を受けている安倍、麻生、小泉や、なおかつ中国のトラップにかかっている二階や額賀などの親中派議員、CIA工作員である竹中や財務省主流派、霞が関中枢にいる売国奴たちだ。

もちろん、最終的には日ロ平和条約締結による、アメリカの指揮下にない米のコンピューター回路から切り離された核の所有が必要だ。

何故なら、自衛隊に統制権がない現状では、中国や北の脅威にさらされていながらカバール利権でNOと言われた日には国民に死ねと言っているのと同等だからだ!

馬淵大使によれば、実は日ロ同盟はすでに北方領土2島返還で合意しているが、それを拒んでいるのがディープステート(ユダヤ国際金融資本家の手先、CFR-CSIS)だという。

何故なら、日ロ平和条約が締結されれば、日米同盟を梃にトランプとプーチンの同盟が成立してしまう。

だからディープステートに支配された日本の支配層は、北方領土が返還されたらその2島に米軍基地を置くなどと言って交渉を頓挫させている。

そもそもトランプは大統領になる前の討論会で、日本が核武装すれば米軍基地も必要なくなる、そうすれば米国内の軍事力を強化でき、万が一の際の米軍被害を最小限に回避できると言っている。

これは、第二次朝鮮戦争が起きた際、金日正、正日がその補給基地である在日米軍施設を核攻撃で無力化するという発言を憂慮してのものだ。

しかし、中国と組んで日本の尖端技術を食い物にしたい、国際金融資本家(馬淵大使はディープステートとは究極の所、ユダヤ財閥に支配された国際金融資本と言っている)にとっては、在日米軍は日本を再武装させない為の監視機関であり、そこから日本の政治家、官僚に日米合同委員会を通して指令を出しているのだ。

彼らはモルデカイ・モーゼのような良心派など単なる異端者としてしか扱っていない。

この貴重なサンヘドリン長老の懺悔が40年も封印されていたことが何よりの証拠ではないか!

対中強硬路線を共和党よりディープステート民主党が積極的に可決したことは、トランプ陣営に叩き潰される前に中国共産党を標的に停戦を謀ったものとしか考えられない。

さらには、NSAを裏切ったスノーデンによれば、日本が日米同盟を解消した途端、日本のインフラが全て停止するようなマルウェアが各重要インフラ施設に仕込んであるという。

3.11でイスラエルのマグナBSP社が、原子炉に異常が起きてもコンピューター上では異変が表示されないというマルウェアを仕組んだと同じ手口だ。

この結果、福島第一原発メルトダウンを起こしたのだ。

スノーデンは、これを無効化するためには、このマルウェアを無効化するコンピューターウィルスを各国の技術者が開発するしかないと言っている。

だったら、日本は有能なハッカーを育成しなきゃならんのに、ここに持ってきて、パナソニックは核技術に転用できる半導体チップの事業を中国に売り払ったのだから、開いた口が塞がらない。

さあ、日本は完全に外堀も内堀も埋められたぞ!

1995年にジャクソンゲームズ社から発売されたイルミナティカードは、3.11津波テロや9.11を予言したカードとして有名だが、これは度々すり替えられていて、あたかも予言が的中したように装っているという。

これは国際金融資本家が名を連ねるイルミナティの犯行予告ととらえた方がいい。

そしてそれは、2020年の東京五輪最中の東京のど真ん中の銀座で核爆発による地震兵器で首都が壊滅し、核ミサイルによって米軍基地のある横浜が廃墟になるカードを提示している。

つまり、2020年に日本は追い込まれた中国共産党北朝鮮を使ったディープステートによる核攻撃を見舞われることを示唆しているものと私は考える。

ここまでされても誰も動かず、日本の支配層が中国に亡命しようとするならそれでも構わない。

日本は日月神示の予言通り3分の2の人口を失うだろう。

だが、お前たちは結局、中国内のウイグル人のように臓器を抜き取られて家族共々惨殺されるだけだ!

かつてのユダヤ教徒のように、国を失った瞬間から、そこの民は、かつての権力者だろうが何だろうが、単なる一介の奴隷になるのだ。

それを身を以て味わうがいい!

俺はもう知らん。

 

※以下参考

 

j-anon.hatenablog.com

 

 

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あるユダヤ人の懺悔「日本人に謝りたい」(復刻版)

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