アメリカで第二次南北戦争が発生中！ネオコン勢力とトランプ大統領が世界ヘビー級タイトルを賭けてリングへ！

2018年12月22日からだったか、もう約１か月アメリカの政府機関が閉鎖されていて、空港職員や刑務所の看守、FBI職員すら給与を受け取っていないという。表向きはメキシコ国境の壁建設の予算を下院民主党が認めず、予算が組めないということになっているが、ベンジャミン・フルフォード氏によると、このまま政府機関の閉鎖が続くと職員たちが逃げ出し、すでに１年分の予算を確保している軍によってそれら機関の職員が取って代わられるという。

トランプ大統領の真の狙いはそこで、さらに政府機関が３０日以上閉鎖されると、トランプ大統領はこれら閉鎖されている政府機関職員である公務員を自由に解雇できる（大統領令により定められている）ことになる。となると司法省も政府機関であるから、その職員は軍に置き換わり、事実上の軍事法廷を開くことが可能になる。

これがトランプの政府機関閉鎖の真の理由だという。となると、トランプの背後にいるというNSA、アメリカ軍は噂通りハザールマフィア、ディープステートの面々を軍事裁判で片っ端から処刑できることになる。これまで「2039年になる前にケネディ大統領暗殺事件の真相を公表する」において私は、アメリカはアメリカ国民のものではなく、欧州に本拠地を置く300人委員会（英国王室と直下の王立国際問題研究所‐RIIA、MI6を参謀とする黒い欧州貴族と彼らの宮廷管財人であるロスチャイルドやロックフェラーらユダヤ人金融資本家、彼らの配下にある多国籍企業の所有者や国家元首、諜報機関の首領らによる秘密結社であり地球の真の支配層）に乗っ取られた植民地だと述べた。

ケネディJrの親友だったトランプは、まさにアメリカを建国理念に基づく共和国に戻そうとしたケネディJrの父親や叔父、一族を片っ端から殺害したアメリカの真の敵を潰そうとしている。

このアメリカの真の敵、真相国家、ディープステートと呼ばれる敵は国境を持つ国家ではない。委員会という秘密結社によって各国家の重要ポジションに送り込まれたメンバーたちのネットワークだ。

その中で最も力を持っているのは宮廷ユダヤ人と呼ばれたロスチャイルド一族を筆頭とする国際金融資本家のネットワークである。現在米中央銀行 FRBを所有しているロスチャイルド、ロックフェラー、ウォーバーグ、ハリマン、モルガン、シフらの財閥所有一族は全てマラーノ（隠れユダヤ人）を含め全てユダヤ人である。特にモルガン、ロックフェラーは出自を隠しているが、30年前はロックフェラーがユダヤ人の石油王だったことはどこの本を開いても載っていた。モルガンもロスチャイルド一族からアメリカに送り込まれた徒弟でありマラーノと言われている。

元駐ソ連、ウクライナ大使だった馬淵睦夫さんは、ロックフェラーやロスチャイルド、シフらFRB所有者の名を片っ端から上げた上で「今、私が名前を出した人たちは全て、ユダヤ人なんですね」とさらっと言っている。さらに馬淵大使は「アメリカ最高裁判事は9人いますが、そのうち3人はユダヤ人」と言った上で、アメリカの人口の２％のユダヤ人が、アメリカ最高裁判事の30％を占めていることは、いかに彼らが力を持っているかを示している」と語っている。

その上で、馬淵大使もベンジャミン・フルフォード氏も、ユダヤ人を全て一括りにしては決してならないと前置きした上で、FRBやウォール街を支配するユダヤ財閥の面々がシオニズム（ユダヤ選民思想）に基づき世界支配戦略を実行しようとしていることが災厄の元凶であることを指摘している。

300人委員会で最高の権威を持っているのは英国王室とバチカンだと言われる。実際エリザベス女王は英国だけでなくカナダ、オーストラリア、ニュージーランドの元首だ。この3か国は首相の任命権を提督や女王自身が持っているし、MI6が実行部隊となっている王立国際問題研究所RIIAは300人委員会の参謀本部と言われる。英国王室が宰相任命権を持っていないアングロ国家はアメリカだけだ。そこで中央銀行をアメリカ政府から取り上げてかつて独立した植民地を奪還したわけだが、そこで中心的役割を果たしたのが宮廷ユダヤ人だったロスチャイルド、ロックフェラーを筆頭とするユダヤ系金融資本家たちだった。

中でもアメリカ国内の最大勢力はロックフェラー財団だ。彼ら、そして彼らと手を結ぶアメリカ国内の代理人たちがディープステートと呼ばれ、その代表選手であり、世界タイトルを与えられていたのがブッシュからヒラリーに続くネオコン政権だった。

権威、知識・知恵、富力、武力の一体化が権力なら、権威は英国王室や王侯、バチカン、知識や知恵はRIIA（この機関はMI6の情報収集・分析力の他にタヴィストック人間関係研究所という洗脳や人間支配の心理学を研究する部隊を持ち、アメリカ国内の秩序を計画的に崩壊させて来た）、富力はユダヤ金融マフィアが握っている。で、武力はMI6が原型を作ったCIAと、影の米政府CFR(外交問題評議会＝ロックフェラー財団)に操られてきたアメリカ軍である。

アメリカを支配するシオニストの国際金融資本家はアメリカ軍を使って各国の資源や利権を奪い、その戦費を錬金術そのものの、金のなる木であるFRBによる紙幣の大量印刷によってその生産利益の99％を懐に入れ、国債の換金という形でアメリカ政府に利子付きで貸し与えて来た。

1ドルを原価25セントで印刷し、100ドル札を原価1ドルで印刷し、差額は全てFRBの一切税金のかからない純利益となる。しかも米政府が国債を発行し彼らの刷った紙幣によってこれを買い取ってもらうには利子まで取る！それで、それを税金で支払うのは他ならぬアメリカ国民である。

しかも儲けはシオニストユダヤ人の国際金融資本家たちと軍需関連産業、多国籍企業の上層部が独り占めするのだから、命をかけて彼らの富や利権の為に戦場で戦う軍人たちはたまったものではない。おまけにこの9年おきに繰り返されるアメリカの戦争特需プロジェクトによって貧富の格差があり得ない位拡大してしまった。

事実ベトナム戦争終結後の1970年代からアメリカでは一気に経済格差が拡大している。貧富の差の拡大により暴動が発生する確率を表したジニ係数によると、暴動発生の確立が極めて高くなる危険水域のジニ係数の指標は0.4である。ところがアメリカのジニ係数は0.45！しかも統計に嘘は付き物だからもうとっくに臨界点を超えているかも知れない。

ウォール街の国際金融資本家、ユダヤ金融マフィアはこのイベントのプロモーターであり、その認定世界王者がネオコン政権だったが、ダークホースのトランプがアメリカ大統領というチャンピオンベルトを奪取してしまった。

プロモーターはさぞかし慌てたことだろう！

アメリカのような民主主義を標榜する国の暴動はまず軍のクーデター計画と選挙を通じて暴動を起こしてくれる指導者が選出されることから始まる。これがメディアを使った印象操作や不正選挙により達成されないと、次はフランスのイエローベスト運動のような国民によるデモと暴動に発展する。このような詐欺集団であるディープステートのメンバーであるジョージ・ブッシュJrや取り巻きのチェイニー、ラムズフェルドなどネオコン勢力が、イラク侵攻の口実を作る為にNYの貿易センタービルを爆破したことが命取りだった。

そもそも、真横から航空機が突っ込んだビルが、力学を無視してああもキレイに垂直に崩落するだろうか？貿易センタービルの崩落の瞬間の映像をスロー再生で何度も見て欲しい。ビルの両脇の柱が上から順に小さく点滅しているのがわかる。それに合わせてだるま落としのようにビルが垂直に崩れていっている。

気づいたのだが、これはダイナマイトによるビル解体の映像と全く同じだ。上部が黒煙挙げて燃えている事を除けば。

もう間違いなくアメリカは国家非常事態宣言下にあり、軍とディープステート執行部との内戦が始まっていると考えられる。何故なら、ディープステートはアメリカ軍をミサイルや戦闘機と同じく消耗品として莫大な利益を上げた上、１％の富裕層が99％の人類を奴隷化する金融システムを確立させ、もはや支配層以外は一切の希望を持てない世界的収奪・搾取の構造を完成させてしまったからだ。

まず各国家の中央銀行の民営化による私物化。紙幣発行には担保となる裏付けが必要だ。それがこれまでは金であり、これが金本位制という紙幣発行の条件だったが、フルフォード氏によると世界中に流通している金の総数はオリンピック競技用プール（50ｍ）３杯分の15万トン程で、表向き現在のレートでは1万円（110ドル）で2グラムの金と交換できることになっている。ところが世界中で流通している紙幣の総額は、少なく見積もっても実際金と交換できる紙幣の100倍以上と言われている。

つまり中央銀行を私物化しているユダヤ系国際金融資本家たちは金に兌換できない贋金を大量に刷り、それを同じくユダヤ人シオニストのジョージ・ソロスを筆頭とするヘッジ・ファンドに軍資金として与え、株式市場を使って片っ端からM＆Aを仕掛け、次々に実体経済を担う優良企業を株式取得という手法で企業乗っ取ることを成功させてきた訳だ。

この結果、トマ・ピケティの新資本論に書かれているように、担保のない贋金によって優良企業の株式1000憶を所有している株主（資本家）は1年中寝ているだけで30憶の株主配当金が入るようなシステムを構築した。どんなに企業労働者が休みなく働いてもせいぜい年間400～700万がいいところであるから、もう世界中の貧富の差は事実上解消不可能になっている。

だが何度も言うが、貧富の差の拡大はこれまでの歴史において、暴動、クーデター、戦争を引き起こす直接的な動機になってきた。しかもNSAはそのディープステートのメンバーも謀略も全て盗聴や電子文書の収集により知っている。秘密結社のメンバーの力の源泉はその秘匿性にあり、名前と内部情報を握られたら物理的抹殺対象になることはコーサ・ノストラの壊滅からもわかる。

どんな組織にも良心派がいるし、もしそれが世界中の極秘情報を持っているNSAの主流派となって世界最強のアメリカ軍や最高司令官である大統領と結託し、西欧に本拠地を置くディープステートに反旗を翻したら、世界的な革命が起きるだろう。

仏ロスチャイルドの手下であるマクロン仏大統領がトランプに対し、「アメリカ・ロシア・中国からEUを守るために欧州軍の設立が必要だ」と言った矢先に仏ロスチャイルドの手先カルロス・ゴーンが東京地検特捜部に逮捕され、フランスではイエローベスト運動がおきた。さらにトランプ大統領が誕生してから2年の間にアメリカを牛耳っていたデビット・ロックフェラー、ISISの設立に関与したとされるジョン・マケイン、ネオコンの大ボス、ジョージ・ブッシュ・シニアが立て続けに死んでいる。年齢的に自然死と考えてもおかしくないが、現在の暗殺はケネディ大統領の頃と違い、病死、事故死に見せかけるのが主流だ。

そしてメディアでは放送されないが、ヒラリーとトランプの大統領討論会で、トランプは大統領になったらネオコンのトップであるヒラリーを国家反逆罪で刑務所にぶち込む、とはっきりヒラリー本人とアメリカ国民の前で言っている。おそらく1/25までにアメリカでは戒厳令が引かれるのではないか？

そして、日本はどうなるか？これまで日本国民12万人を意図的な経済的失策によって自殺に追い込んだ小泉純一郎親子、竹中平蔵、財務省主流派、白川に代表される日銀はディープステートの指示通りの政策を取って来た。プライマリーバランス黒字化目標導入だけでなく、独占禁止法を口実にした商法改正による、日本企業の持ち合い株解消を目的とする2004年度の商法改正、これにより世界一の技術を誇った日本企業の多くが外資の所有となった。

水道民営化、種子法廃止を決めた安倍・麻生政権もモンサント、ヴェオリアなどの多国籍企業群の配下であり、モンサントやロスチャイルド企業のヴェオリアはトランプが敵対するディープステートの優良メンバーだ。しかも民営化による財政再建を条件に破綻国家に金を貸すIMFはユダヤ金融マフィアの所有物で国家の乗っ取り機関でもある。そして日本財務省は出資金を手土産に、このIMFの主要部門に人を送り込んでいる。