J-anon’s blog

衰退する日本と世界の闇を考察します

コロナパンデミックの目的は1929年ウォール街大恐慌の再現!国際金融資本の飼い犬、財務殺人省と、カバール・エージェントが首相と副総理を務める日本ではダウンフォール作戦が絶賛遂行中!!

駐ソ・ウクライナ大使であった馬淵睦夫さんが4月末のチャンネル桜、水島社長との対談で言っておられた。

「事実上、もう第三次世界大戦は始まっています。それはディープステート、中国共産党、それからトランプ政権の三つ巴の戦いです」と。

私はかなりの期間陰謀論を調べてきたが、馬淵大使の見識や考察には誠に頭が下がる。

例えば、林原チャンネルの動画「ひとりがたり」の中で、大使は爽やかな笑顔で重大なことをサラッというもんだから、こっちは見ている時にコーヒーを飲んでいたりすると、口の中のコーヒーをキーボード上に毒霧のように噴出させかねない。

例えば、ユダヤ人によるロシア革命を説明していた下りで、大使は爽やかな笑顔でサラッと「まあ、スターリンはラヴレンティ・べリヤに暗殺されたわけですけれど…」と言い、この瞬間私はPC画面にコーヒーを塗装スプレーのように吹き付けそうになった。

てか、これはゴルバチョフによって構造改革と共に行われた情報公開により、スターリン政権下の国家機密文書をまとめたジャーナリスト、エドワード・ラジンスキーの「赤いツァーリ」を読めば分かるのだが、このことは公式見解になっているのだろうか?

スターリンは秘密警察長官べリヤ主催の晩餐会の後で倒れ、この時、スターリンの警備担当は警備隊長のフルスタレフの言付けによって帰宅させられた。

警備兵は翌日、いつもなら昼過ぎにスターリンが起きて警備担当を呼びつけるのだが、一向に呼び出しがなく、午後6時になっても部屋の電気もつかないという異常事態を目にした。

もしスターリンに何かあった場合、彼らの命の保証はない。

パニックになったロズガージェフという警備兵がベリヤに連絡を取った所、スターリンの側近であったフルシチョフ、マレンコフ、カガノヴィッチらがベリヤと共にやってきた。

この時4人はスターリンの様態を見た後、「主人は大分疲れているようだから、このまま安静にしておくように」と言い残して帰って行ったという。

だが、スターリンの秘書の記録によると、この時スターリンは失禁していびきをかきながら床に倒れており、側近の4人は「このまま下手に動かすと危ないから様子を見てみよう」と示し合わせて帰ったのだという。つまり彼らは失禁して倒れている国家元首を置き去りにしたのだ。

ベリヤはスターリンが「ジュース」と呼んで好んで飲んでいたグルジアワインに恐らく症状からすると、パンクロニウムという筋弛緩剤を混入させた疑いがある。

これは外見からは分かりにくいが、心臓や肺の筋肉の活動を徐々に停止させ、生きたまま窒息死を起こさせるような薬物だ。

この状態で24時間近く放置されたスターリンはようやく病室に運ばれたが、顔が赤黒くはれ上がり、チアノーゼの症状を起こして娘のスヴェトラーナの目前で息絶えた。

スターリンの死を見届けたベリヤは、問題の日に警備兵たちを帰宅させた警備隊長フルスタレフに「おい、フルスタレフ!車を出せ!」と言って彼と共に管轄の内務省に帰って行った。

そのあと、ベリヤ管轄の内務人民軍がモスクワを包囲するのだ。

これはフルシチョフに命を受けた赤軍よって鎮圧されたのだが。

このような背景のある重大事件を笑顔でサラッというのが馬淵大使の恐ろしさだ。

話を戻すと、この対談の中で、大使はコロナ後の日本の存亡に関わる重大な見解を水島社長と共に述べられていた。

4/7からコロナウィルスの拡散防止のために緊急事態宣言が出されて、政府の要請で各地のサービス業の営業や製造業の稼働が止まっています。しかし法務省のHPで見ると4/3に中国人の入国を止めたにもかかわらず、“特段の理由により汚染地域からの外国人が毎日250人日本に入って来ている”と書いてあるわけです。つまり、コロナの影響で緊急事態宣言が出されて国民が自粛を強いられているのに、政府は汚染地域、どことは書いてありませんけれど、分かりますよね?ここから特段の事情で4月だけで3000人以上の中国人が武漢から入って来ているんですよ。緊急事態で国民に犠牲を強いているのに、政府は汚染源を絶っていないんです。いかに日本が隣国に忖度しているか、政権中枢の人間、官僚も財界もそうですが、いかに隣国に取り込まれているか、ということですね!

また、馬淵大使は言った。

「中国はコロナウィルスが他国から持ち込まれたなんて言っていますけど、トランプは状況が落ち着いたら今度のコロナウイルスの発生源を絶対に突き止めると言ってるんです。フロリダやいくつかの州が米国経済活動の停滞を招いたとして、すでに中国相手に訴訟を起こしているんですが、トランプはそれを奨励してるんです。これは中国に賠償をさせることは可能です。アメリカにある中国共産党幹部の資産や中国保有の米国債を凍結して没収してしまえばいいんです。中国共産党幹部は戦々恐々でしょう。

これに対して日本政府や財界の態度は非常に危険です。

アメリカはもう中国に宣戦布告しているわけですから、事実上戦争なわけですよ。それが一番の同盟国の日本がトランプの意思をないがしろにして中国共産党に利することばかりやっている。戦争というものは敵か味方か以外にないわけですから。

このまま行ったら日本は中国と一緒に潰されますよ。

もう、中国の自治区になるより、アメリカ52番目の州になった方がいいという世界です

川添恵子さんも言ってらしたが、二階や政府中枢にいる政治家たちは皆、中国のハニートラップにかかっていて中国に逆らうことなんてできない、と言っている。

2004年に起きた「上海領事館員自殺事件」を覚えているだろうか?

この46歳の外務省の電信官は上海のカラオケ店で工作員である中国女性と性的関係を持ち、売春容疑で国家安全部に拘束され、暗号化されている日本外務省とのやり取り、暗号解読の方法を教える中共工作員になることを強制された。

「このことがバレたら、お前は仕事を失う。家族との関係はどうなる?」「我々が欲しがっているものは分かっているだろう?」このような脅迫を3時間にわたり受けた上海領事館の電信員は、国家安全部の協力者になることを約束し、一旦拘束を解かれた。

つまりこれは、日本外務省と上海領事館との通信が全て中国共産党に筒抜けになることを意味していた。日本の外交機密が全て筒抜けになるのだ。

そして彼はその直後、5通の遺書を書き、「国を売らないと中国を出ることはできなくなった」「このままあの中国人の言いなりになって国家を売り、多くの日本人を苦しめることを考えると、こうするより他はありませんでした」と綴り、自ら命を絶った。

この方の取った行動は武士道に基づくものだ。自殺が禁じられているキリスト教徒や他の国の人間は絶対にこんな行動はとらない。

国家を守った彼に心から敬意を表したい。むしろこの人は靖国神社に祀るべきではないのか?

問題は、このようなこの工作にかかったのは彼だけだろうか、ということだ。

ハインリッヒの法則を知っている人なら、表面化する大事故には29の深刻な予備軍がおり、

後に深刻化する危険のある300件の潜在的兆候が存在する、という法則だ。

これは事件にも当てはまる。つまり、確率論として日本国民の安全に重大な責任を負う政府、官僚、財界のメンバーの中に、国家を諜報機関から守った電信員以外に推定299人の中国共産党に取り込まれた工作員がいるということだ。

しかし、果たして299人で済むだろうか?

例えば小宮山洋子という、民主党政権時に厚生労働大臣を務めた女がいる。

この女は厚生労働大臣通達1本で、「国内に3か月間滞在した外国人全員に国民健康保険の適用を認める」という省令を作ってしまった。国民健康保険の支払額は前年度収入に批准して計算されるため、新規に日本に来た外国人の初回保険料は数千円である。この結果、中国国内に2千人いると言われるC型肝炎患者や難病を患った中流以上の中国人が大挙して日本に押し寄せ、数千円払って2千万円以上かかる治療を200万円で済ませるという国民医療タダ乗り行為が横行した。

それで保険証には顔写真も認証証明もないから一族顔見知りが使いまわし、治療がすんだら彼らはさっさと帰国する。

この詐欺行為によって外国人の保険タダ乗り医療費の損害額は数千億円とも言われる。

厚生労働省自体が「正確な金額は把握できない」と、つまり知っていても公表できない位の医療費が食いつぶされたのだ。これを負担するのは数十年もまじめに健康保険費を月数万円ずつ払い続けた日本国民だ。

でも心配ない。仮に外国人の国民健康保険のタダ乗り損害額が7千億円としても、労働人口7千万人の国民健康保険料を今後のことも考えて月5千円から1万円値上げすればこの外国人特待医療ビザを継続できる。

というか、いい加減にしろよ?家族一人頭月4万円のオバマケアじゃないんだぞ!?

小宮山がイケメンの中国人留学生にかどわかされて、身の程知らずの汚らわしいエロビデオを撮られただけで、デフレ不況で苦しむ国民の健康保険料が月1万円上がった上に、国民皆保険が外国人優遇で壊れかけているではないか!健康保険料すら払えず治療も受けられない日本国民が多数いるのに!!

違うというなら、何故このような国民殺しの通達を出した?

おまけに記憶障害、痙攣、麻痺などの副作用を起こした子宮頸がんワクチンを公明党と共に推奨し被害を拡大させたのもこの女だ(外国人参政権推進派で、ヘイトスピーチ規制法を自民党に働きかけて事実上法制化した親特亜の公明党こそ、この多くの日本女子に不妊どころか障碍者にさせたA級戦犯

致命的なのは自民党の全裸幹事長二階俊明だ。

自民党幹事長と言ったら、暴力団でいう若頭で、選挙対策や議員への資金配分も全て担う

事実上の党の運営者だ。

こんな男が中国共産党工作員だったらどうする?

いや、行動を見ればどう考えても工作員だろう。

二階は武漢生物兵器研究所から発生したコロナウィルスについて中国共産党を責めるどころか、非常事態の際の備蓄用防護服12万5千着を送り、国内生産率2割、8割中国製なのに同じく備蓄用マスク200万枚を中国に送っている。

それで今、日本国民は医療関係者ですらマスクの不足に苦しむ事態になっている。

しかもこの男は、トランプをはじめ欧米がコロナウィルスによる世界中で起きているロックダウンの責任を中国共産党に取らせると言っているのに、「コロナウィルスが終息したら、習近平国家主席にお礼の挨拶に伺いたい」などと詣でているのだ。

もう外患誘致罪で処刑すべきレベルだ!

また、馬淵大使と水島社長は、法務省のHPに掲載されていた「特段の理由による汚染地域からの外国人の入国」について、次のように言っていた。

特段の理由というのは、おそらくコロナウィルスで陽性反応が出た武漢の感染者なのではないか?彼らが中国で治療を受けられないから医療ビザで入って来て日本のICUを占拠している可能性がある。何故なら、政府は国内でコロナウィルスにかかって入院している外国人の数を公表していないんですよ。これは意図的に隠していると言っても過言ではありません。本来重病でICUに入らなきゃいけない日本人の重症患者が、こうした外国人患者に半数以上締め出されている可能性があります」。

馬淵大使がこういうと、水島社長はもう一つの見解を述べた。

武漢肺炎発生から4月までに2万5千人の中国人が入国しています。彼らの多くは工作員かもしれない。何でかっていうと、中国資本が北海道で買収した土地は静岡県の面積に値しますし、北海道の食料自給率は200%。一方中国ではコロナに加えてイナゴの大量発生で食料不足が起こっています。武漢政府はその状況で他の省や中央から食糧支援を受けられない。となると、北海道の食料を片っ端から買い上げて武漢に持っていくわけですよ

馬淵大使はこの水島社長の意見に大いに賛同した上で、現在安倍政権や二階と共に都民の備蓄用マスクや防護服を大量に中国へ送った小池知事が出したロックダウンについて非常に重大な見解を語った。

連日マスコミはコロナの恐怖ばかり煽っていて、過剰なほどです。これには何か意図があると思うんです。1929年の世界恐慌は意図的に起こされたものだと確信しておりますが、あの大恐慌で最も得をしたのはディープステートなんですよ?

何故なら、あの恐慌でディープステートは世界中の企業を手中に収めたんですから。

このコロナ騒動によるロックダウンは1929年の大恐慌を画策したものだと思います

ここで大使はまたさらっと今回のコロナパンデミックの核心に触れることを言っている。

馬淵大使が言うディープステートとは、グローバルユダヤ財閥とその秘密結社、あるいは米国のユダヤロビーを指している。

以前、「世界恐慌ナチスロシア革命を引き起こしたのはユダヤ金融インターナショナル!世界史が覆る「ラコウスキー調書」を公開する」で述べたように、1929年の世界恐慌FRBを乗っ取ったロスチャイルド、ロックフェラー、モルガン、ウォーバーグ、ヤコブ・シフらグローバルユダヤ一族により意図的に引き起こされた。

そして、大量に紙幣を印刷する権利を握っていたこれら少数の一族が、最も繁栄していたアメリカ企業を計画通りに全て手中に収めたのだ。

個人の財産、土地も全てだ。

そして彼らはルーズベルトというユダヤ共産主義者300人委員会のメンバーの男を米大統領に据え付け、第二次世界大戦を引き起こし、結果的にアメリカを軍事特需による覇権国とした。

この結果、アメリカの通貨発行権という動脈を抑えたグローバルユダヤ財閥は世界中に彼らの所有する国立銀行を打ち立て、世界中の富を収奪するシステムを確立したのだ。

何度も言っているが、1971年にドルを基軸とする世界通貨は何の裏付けもなく、グローバルユダヤ財閥がただ紙切れを印刷するだけで実態経済と交換可能な、いわゆる贋金だ。

そしてこの贋金大量印刷し、ソロスのようなユダヤ人投資家に渡せば所有した株の配当金だけで彼らは寝てる間に50億や100億の配当金を手にできる。

しかし、この国際金融詐欺に対し、FRBを国有化し、グローバリズムを解体するとの公約を引っ下げて大統領になったトランプは、FRB議長を篭絡し、ロスチャイルド家当主のジェイコブ、英国ロスチャイルドのエブリン・ド・ロスチャイルドが懇意のクリントン機関が関係する幼児の誘拐、監禁、拷問、から得られる、継続使用で若返りを可能とするアドレナクロムを虐待された幼児の松果体から抽出するという大疑獄、そして、その後イルミナティの儀式に使用し虐殺するという許されざる行為にメスを入れ始めた。

トランプは海兵隊や特殊部隊を送り込んでクリントン財団やデンバー地下基地の幼児をすでに4万5千人から、10万人救出したと言われている。

いくつかこの事件で救出された、虐待された子供の画像が上がっているが、絶対に許されざる行為だ。

そして、この事件を辿られれば、エブリン・ド・ロスチャイルド、ひいてはロスチャイルド家当主のジェイコブ・ロスチャイルドに辿り着く。

だから彼らは傘下のWHO、WHOに巨額の資金を提供しているビル・ゲイツジョージ・ソロス中国共産党と組んで武漢生物兵器研究所からSARSウィルスに遺伝子改良を施した生物兵器をバラまいたのだ。

これは馬淵大使が言うように、トランプ攻撃に大いに役立っている。

大使は言っている。

連日CNNや米メディアは民主党のマリオ・クォモ知事が出ずっぱりで、トランプのコロナ対策に異議を唱えています。好感度も非常に高い。中国共産党と懇意のバイデンでは次の大統領選でトランプの相手になりません。だからディープステートはクォモを次の民主党の大統領候補に決めたのではないか?これは事実上トランプとクォモの大統領選挙キャンペーンです」。

全く同感だ。米メディアは全てロスチャイルド財閥かロックフェラー財閥系しかないのだ。

そして、ジョージ・ブッシュ・ジュニアと共に貿易センタービル爆破の主犯、ロックフェラー家のニック・ロックフェラーは、映画監督のアーロン・ルッソに9.11のおよそ1年前、今後NYの世界貿易センタービルが爆破されることを可笑しそうに伝えたという。

「それはイスラム過激派のテロリストによって行われる。イスラム過激派のテロリストなんてどこにもいないんだがね。全てはアメリカを支配するためだ。我々はイラクアフガニスタンに侵攻して、あそこらにパイプラインを引くんだ」。

困惑したロッソが、「何故十分な富も権力も持っている君がそんなことをする必要があるのか?」と聞くと、ニックは言ったという。

我々の目標は全ての人間にチップを埋め込んで管理することだ。銀行家やエリート、知事なんかが人々を管理できるように」。

そして、9.11が本当に行われた後で、ルッソは動画インタビューでこのことを公開した。

その後ルッソは病死したが、本当に病死したかはわからない。

話が長くなったが、ロックフェラー財団を筆頭とするグローバルユダヤ人主導のTPP条約をオバマ政権下で国民に無断で調印し、日本人の自殺者増大を狙った消費税10%可決、種子法廃止法案可決、竹中推奨の移民法可決、ロスチャイルド家の一員で水道事業をロスチャイルド系企業ヴェオリアに売り払う為の麻生の水道民営化など、日本解体法案を次々可決し、家庭菜園を持っただけで前科が付く種苗法をGW明けに可決しようとしている安倍自民党にとって、ロックダウンは国民を破産させ、強権政治で反対派を抑え込む格好のチャンスだ。

つまり、現自民・公明政権はグローバルユダヤ財閥に株式配当や株式譲渡、インフラ利権譲渡によって本来世界一の対外資産をもつ日本の経済の息を止め、トランプを攻撃している国際金融資本に国民の財産を売り払って援護しているのだ。

それだけではない。

一般会計の3倍の予算を持つ特別会計から安倍はWHOを含むディープステート機関に70兆円の支出をしている。もちろん中国にも莫大な資金援助から技術供与も実施している。

日本国のデフレ脱却を阻止するために安倍と共に消費増税のために暗躍した財務省主計局長上がりの事務次官、木下康司(現日本政策投資銀行副社長)、香川俊介(消費税8%を断行。死去)、岡本薫明(現財務事務次官)がパナマ文章で公開されたタックスヘイブンに口座を持っているのは何故だろう。

元内閣参謀関与、藤井猛さんが繰り返し言っていたように、5%消費増税以来、毎年1万人の自殺者が急増し、それは2011の大震災で一旦減少したものの、トータルで現段階で14万人にも及んでいるのだ!それを知りつつ彼らは10%増税を行った。

結果的に2か月でGDPマイナス7.1%!

消費増税によるデフレ不況による失業と自殺は明らかに相関性がある。

グラフの読み方がわかる人間ならわかるはずだ!

2万4千人以上の自殺は財務省主導の経済政策の失敗によるものだ。

そしてまだコロナによるロックダウンが起こる3月末の時点で2020年度の自殺者は3万人を超えた。

コロナによるロックダウンはこの数値を隠すのに絶好のチャンスだった。

馬淵大使が言うように「本来アメリカの一番の同盟国である日本こそトランプ政権を支援しなければならないのに、現政権は明らかに中国に与している。これは危険です。トランプが中国に敵国宣言を出した以上、日本はトランプにつかなければ中国もろとも潰されます。

戦争が始まっている以上、敵か味方か、以外の選択肢はないんですから」ということそのものだ。

だが安倍は、トランプの誕生日に「安倍首相は39歳になった」と言われて以来、ダボス会議の欠席を始め、露骨にトランプとの接触を避けている。どころか、習近平国賓で呼ぼうとしたり、中国共産党の庇護を求めているような行動ばかり取っている。

今回新たに分かったことは、39というのはCODE39=バーコードのことだそうだ。

バーコードの規格自体をCODE39と言うのだ。

すなわちトランプは安倍に「安倍首相はバーコードになった=檻の中になった」と言ったのだ。

我々日本国民は中国共産党自治区にもディープステートのATMになる気も毛頭ない。

トランプは米国内のディープステート勢力に勝つだろう。

NSAなどの政権中枢に愛国者を擁護する勢力がいる革命は成功するのだ。

明治維新がその成功例だ。明治維新が成功したのは、維新の志士たちを竜馬を通じて操っていたのが、幕府の中枢にいた勝海舟だったからだ。

この結果日本は有色人種として異例の列強入りしたではないか!?

現在の国会議員も竹中が暗躍する規制改革会議も、財務省法務省厚生労働省も日本国民の敵でしかない!

だから私は日本の一般国民を代表してトランプ大統領、Qarmyの皆さまにお願いする。

安倍、麻生、竹中、小泉親子、中曽根の息子、孫正義タックスヘイブンで税逃れをやっている財務省事務次官、木下康司、現財務事務次官、岡本薫明、彼らに関連する売国奴人脈に対し、暗殺命令を出して欲しい!

カバールの代理人だったソレイマニをやったように、ピンポイント攻撃による財務省ビル爆破、そして、トランプ大統領の9月の各国の自立の上での対等な同盟関係の構築を説いた国連演説の内容すら「トランプ大統領アメリカ第一主義を強調」というような捻じ曲げられた報道を行う売国メディアをピンポイント攻撃で爆破してもらいたい。

財務省やメインストリームメディアが木っ端微塵になっても国益にこそなれ、国民は全く困らない。こんな組織は必要ないからだ。逆に何の必要性があるのだ?

同盟を組んだ金正恩がミサイルを発射したことにすれば現状日本は何もできないはずだ。

そして、これを機に、3S政策WGIPで腑抜けになっている日本国民は国家主権に基づいた国防軍の重要性にようやく気付くはずだ!

国民世論が許さない限り、自衛隊内に愛国者がいても行動は起こせないからだ。

但し、暗殺は永田町(消費増税0を提言する安藤裕議員や青山繁晴議員らグループは除く)と霞が関売国官僚、竹中平蔵孫正義売国政商限定だ。

これこそが日本国民の真の願いだからだ!

それにはCSISの排除や日米合同委員会の解体も必要になってくるだろう。

トランプは大統領選挙戦で、日本の核武装による独立と在日米軍の撤退を公約にしていたはずではないか?

中国共産党が主体する大東亜共栄圏が日本政府の協力のもとに行われる前に、これを三沢基地のプリズン経由で見ているであろうNSAの皆様と、トランプ大統領に、日本の一般国民の真意として、心からお願いする。

合法的な大統領暗殺令を持っているあなた方ならできるはずだ!!

この時、真の日本の愛国者は、信頼を失いつつある日米同盟の重要性に気付くだろう。

何故なら、中国の間接侵略により第一列島戦は崩れつつある。

ブッシュらネオコンアーミテージらジャパンハンドラーのおかげで、財界を中心に日本国民が米国や米軍をいかに信頼していないか、私は多くの財界人の意見を直接聞いている。

もちろん知っているだろうが、SNSオルタナティブメディアで覚醒した日本国民はトランプ大統領が今何を行っているか知っている。

だから私はあえて言う。

ドン・ドナルド・ジョン、上に列記した日本国民の敵への暗殺指令を早く出してくれ!!

あと財務省のピンポイント爆破と主計局、事務次官暗殺の件も切にお願いする!

しかし、永田町爆撃の際は、先の安藤裕議員や青山繁晴議員らグループには事前通告か隔離をくれぐれもお願いしたい。

壊れつつある日米共栄を願うなら、愛国者を殺すことはできない!

後は殺しても嘆くのは中国共産党とカバールだけだ!

むしろ真の日本国民は皆歓喜し、トランプ大統領とQ、インテリジェンス軍事政権を“日本開放の英雄と呼ぶ”だろう!!

  

j-anon.hatenablog.com

 

j-anon.hatenablog.com

 

 

j-anon.hatenablog.com

 

 

 

 

日本が売られる (幻冬舎新書)

日本が売られる (幻冬舎新書)

  • 作者:堤 未果
  • 発売日: 2018/10/04
  • メディア: 新書