幻のアメリカ大統領、ロバート・ケネディ暗殺の背後にもいたジョージ・ブッシュとCIA！トランプ政権誕生の原点となった、ケネディ兄弟暗殺事件を考察する

アメリカは現在国家非常事態宣言の名の下で、トランプとアメリカを実効支配している深層国家「ディープステート」との内戦に突入している。

ディープステートとはデビット・ロックフェラーが言った「世界統一政府（NWO）樹立のためのある種の秘密結社」であり、デビット・ロックフェラー自身が、そのメンバーであったことを「誇りに思っている」と回想録にかいている組織だ。

それはイルミナティ、300人委員会と呼ばれるユダヤ金融資本家を中核に置く結社であり、ロックフェラー一族はロスチャイルド一族と共にその頂点にいる。

事実アメリカはアメリカ国民のものでも自由民主主義国家でもない。

1980年初頭にロックフェラー一族のアメリカ支配の内幕を完全暴露したロックフェラーファイル（邦題：ロックフェラー帝国の陰謀）を読むと、アメリカは国家ではなく、北朝鮮と同じくロックフェラー一族の私有領地であり、それは彼らの所有する米中央銀行FRBの通貨発行権、ナショナル・シティバンク、チェースマンハッタン銀行などの巨大銀行、その参加にあるエクソン・モービル、ゼネラルエレクトリックス、GM、クライスラー、ボーイング、“モンサント”、NBC、CBSなど、金融や主要な多国籍企業、メディアまで全てロックフェラー財団から役員を派遣する形で支配することによりアメリカ社会そのものを所有している。

それだけではなく、ロックフェラーはCFR(外交問題評議会)というパペットであるアメリカ大統領を決め、アドバイザーである大統領補佐官や外交顧問をホワイトハウスに送り込む影の政府を所有している。

キッシンジャーなどはこのCFRの代理人でありロックフェラー一族の番頭だ。

さらにケネディ暗殺オペレーションの司令官だったCIA長官アレン・ダレスがデビット・ロックフェラーの従兄弟であったように、CIAはロックフェラー一族の私兵集団であり秘密警察だ。

CIAの主な任務は世界中の石油資源の確保と戦争を誘発することでロックフェラーらユダヤ金融資本家と傘下の軍需関連産業に莫大な利益を誘導することにある。

JFKはロックフェラー一族の力の源泉であるFRB国有化の大統領令を発布し、政府紙幣を発行したこと、CIAを国防省に編入することで事実上のCIAの解体を決めたこと、軍産複合体の巨大経済プロジェクトであるベトナム戦争の停戦を表明したことによって暗殺された。

それだけではない。JFKの弟、ボビーことロバート・ケネディは、ケネディ政権下で司法長官を務めFBI長官エドガー・フーバーの弱みを握り国内最大の治安組織を骨抜きにしていたシンジケート（イタリアマフィア「コーサ・ノストラ」とユダヤ系マフィアの連合体）に全面戦争を仕掛け、フーバーをFBIから追放しようとした頭脳明晰かつ強硬派の熱血漢だったが、彼も兄同様、1968年の大統領選に出馬し、圧倒的勝利で民主党の大統領候補の指名を確実なものにした直後に、カリフォルニアのアンバサダーホテルで行われた遊説会場で銃撃され、死亡した。

私はこの兄弟の暗殺事件を調べる度に、彼らに対し尊敬の念を抱かざるを得ない。兄もそうだが、アメリカを蝕む連中の正体を知りながら、アメリカ国民に国家を取り戻そうと一歩も引かなかったこの信念には敬服の念を抱かざるを得ない。

特にボビー・ケネディは自分が大統領選に出馬すれば殺されることを知っていただろう。実際、彼の義姉のジャクリーン・ケネディは、ボビーが1968年の大統領選への出馬を表明した際に「何で彼は大統領選に出馬するんでしょう？どうせ彼らは彼を殺すでしょうに…」と周囲に漏らしたという。

ディープステートのインサイダーだったジョン・コールマン博士は、「もし1960年代にケネディ兄弟が暗殺されなければ、その後のアメリカの戦争利権によって引き起こされたイラク、アフガン戦争も起きなかっただろう。彼らは戦争利権に依存するアメリカのビジネスモデルの変更を余儀なくされたはずだ」と断言している。

しかしこのケネディ一族の暗殺にことごとく関与してきたのがジョージ・ブッシュ・シニアとCIAである。

ジャクリーンの言った「彼ら」の暗殺部隊を率いていたのはネオコンのボスだったジョージ・ブッシュ・シニア率いるブッシュ一族とCIAであって、トランプ大統領の誕生はこのケネディ一族の度重なる暗殺に端を発した軍事クーデターと考えられる。

ケネディ政権下の1960年代初頭には、フーバーが決してその存在を認めなかったマフィアによってアメリカ国民が合法的に犯罪被害者になっていただけでなく、南部ではKKKなどによる黒人に対するリンチ殺人などが当たり前のように行われていた。

これらの犯罪的な内政問題を、フーバーをパッシングしてFBIの職員に直接指示を出し、強行に解決しようとしたのがボビーだった。

例えばアラバマではジョージ・ウォレスという強硬な白人至上主義者が知事をやっていたが、ウォレスはアラバマ州立大学への黒人生徒の入学を拒否した。

黒人学生らはそれでも自分たちの権利としてアラバマ州立大へデモ隊のように隊をなして行進し、登校しようとしたが、ウォレス知事は州兵を動員して放水車まで用意し、彼らの大学敷地内の立ち入りを断固拒否した。

校門に黒人学生が近づいたら放水で彼らを吹き飛ばそうとしたのだ。ボビーはウォレスに直接電話をかけ「アメリカは多様な人種によってなる国家だ。お前は決してアメリカ国民などではない！」と痛烈に非難した。

事態を重く見たJFKはアラバマ州に非常事態を宣言する。大統領が非常事態を宣言した場合、州兵への指揮命令権は州知事から大統領に移行する。これを知ってか知るまいか、黒人学生は大学構内に入ろうとしたが、ウォレス自身が彼らの前に立ちはだかり、州兵に放水を命じた。しかし、非常事態宣言を受けた州兵は応じることができない。

そこにボビーからJFK名義で州兵に指令が入った。

「黒人学生の大学内への立ち入りを妨害した者は放水で吹き飛ばせ！」。

で、結局放水車による放水で数十メーター吹っ飛ばされたのはウォレス知事の方だった（笑）！こうしてアラバマ州立大への黒人学生の入学は許可された。

しかし、1963年11月22日、兄のジョン・F・ケネディ大統領が暗殺されると、ボビーは司法長官の座から降ろされ、一介の上院議員となった。

彼自身、「殺されるのは兄ではなく自分だと思っていた」と発言していることから、もはや腹を決めていたのだろう。

彼は1968年の大統領選挙への出馬を決めた。出馬表明はベトナム戦争の泥沼化とアメリカ国内の分裂を回避するために、ベトナムからの米軍の全面撤退を公約として行われた。

だが同年、ケネディ兄弟が支持していた公民権運動の指導者、マーティン・ルーサー・キング牧師が暗殺される。

彼が選挙の為の遊説先として訪れたインディアナポリスの黒人街では集まった黒人層たちが暴動一歩手前の動きを見せており、演説会場付近のビルでスナイパーライフルを持った2人組が市警察に拘束されたという情報が寄せられると、インディアナポリス市警は選挙演説を中止するようにボビー・ケネディ陣営に要請した。しかしボビーは避難するように要請した選挙スタッフに対して言った。

「命はこういう時の為に使うものだ。私は行く」。

そしてボビーが選挙演説のために設置された壇上に上がると、集まっていた黒人の群衆たちは殺気立った。だが、そんな彼らに対してボビーはマイクを通して言った。

「愛と平和の使者、キング牧師は死んだ…。あなた方の気持ちは十分にわかっている。何故なら、私の兄も殺された！キング牧師と同じく、白人によって殺されたのだ！」

彼がこういった時、今にも暴動を起こしそうだった黒人聴衆たちは徐々に静まり返ったという。

さらにボビーは言った。

「だから、皆、今日はこのまま家に帰って、ただ静かに、亡きキング牧師の偉業のために祈って欲しい。今、この国に必要なものは、憎しみでも分裂でもない！」。

彼が言ったことはこれだけだった。しかし、集まっていた黒人聴衆たちは一人、また一人と帰り始めた。

そして広場からは黒人聴衆は一人もいなくなった。

キング牧師が暗殺された日、アメリカの各都市で黒人による暴動が相次いでいたと云う。しかし、インディアナポリスでは一件も暴動は起きなかった！

そして、この年の大統領予備選において、ボビー・ケネディは圧倒的多数の支持を得て民主党の大統領候補選を確実なものにする。

またもや共和党候補のニクソンの前に立ちはだかったのはケネディだった。しかし彼は大統領予備選の勝利を確実なものにしたカリフォルニアの遊説会場において、またもTV中継されている中で暗殺されてしまう。

ロックフェラー一族は財団を使い、アメリカの全てのメディアを掌握している。トランプが就任から一貫して全米のメディアのネガティブキャンペーンにさらされているのはトランプがケネディ兄弟と同じく、「アメリカン・ファースト」、つまりアメリカの政治をアメリカ国民に取り戻すことを公約として宣言し大統領になったからだ。

これは世界統一政府を推進するユダヤ金融資本家にとってケンカを売っているに等しい。

しかし1968年の段階ではJFK暗殺はオズワルドの単独犯行説など大半のアメリカ国民が信用していなかったし、それゆえに絶大な人気を誇っていた弟ロバート・ケネディに対するメディアのネガティブキャンペーンなど逆効果になること、しかも世論調査の結果、このまま行けばCFRの認定した共和党候補のニクソンは大差で敗北する結果になることを彼らは知っていた。

こうなるともうボビー・ケネディは兄同様殺すしかなかった。

ここで再びJFK暗殺事件の現場指令官、ジョージ・ブッシュ・シニアが出てくる。

ここではJFK暗殺の時のようなコーサ・ノストラの関与は薄い。

JFK暗殺でCIAと共に彼を葬ったマフィア・シカゴ軍団のボス、サム・ジアンカーナは国外逃亡していたし、「雨水管のメンテナンス用の明り取りの窓からケネディの頭を吹き飛ばした」とビル・ボナーノに告白したジョニー・ロゼリは刑務所に収監されていた。

コーサ・ノストラ側からの情報はサム・ジアンカーナの弟チャック・ジアンカーナが述べたことのみである。

「ロバート・ケネディを暗殺したとされるサーハン・サーハンはジャック・ルビーと同じく組織（マフィア）から多額の借金をしていた。組織に金を返せないという事は見せしめの為の拷問を受けて殺されるだけでなく、彼らの家族や愛人もまた同じ運命をたどることを意味している。そこで組織は借金をチャラにするだけでなく、家族の生命も保証する代わりにあるオファーを提案する。組織が指定した人物を殺し、オメルタの掟を死ぬまで守ることだ。サーハンは組織のクモの糸に絡められた操り人形の一人にすぎない」。

南米に逃亡していたサム・ジアンカーナは国外からマイアー・ランスキー、カルロス・マルセロ、カルロ・ガンビーノらとは連絡を取っており、生贄としてサーハン・サーハンをボビー・ケネディ暗殺犯に仕立て上げることを決定している。

しかし、実際の暗殺犯はカストロ暗殺計画に加担したロバート・モローいわく、映画JFKでケビン・コスナーが演じた判事、ジム・ギャリソンが追い詰めつつあった、亡命キューバ人とCIAのスナイパーを訓練したパーミンデックス社をダミーとするCIA・MI6の工作員たちである。このことは以下の過去記事に書いている通りだ。

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上記記事に記した通り、JFK暗殺において、マフィアのシカゴアウトフィットとCIA、亡命キューバ人によるスナイパーたちを現場指揮官として統括していたのは、後にCIA長官となり、第41代大統領になるジョージ・ブッシュ・シニアだ。

そして、実際にJFK暗殺の引き金となったピッグス湾事件において、CIAのメンバーとして亡命キューバ人とCIAの傭兵による侵攻の援護としてピッグス湾空爆のパイロットを行い、予期せぬカストロ軍の反攻によって爆弾の一発も落とせぬまま帰還したロバート・モローは後に「ケネディ暗殺」という著書において、JFK暗殺に関わった複数のCIA関係者を挙げている。

その中にはJFK暗殺現場付近で貨物列車に隠れていた不審な3人の浮浪者としてダラス市警に連行されたハワード・ハントというCIA幹部旗下の工作員も含まれている。

ジョン・コールマン博士によると、この3人の浮浪者はシカゴマフィアによるJFK暗殺が失敗した場合にケネディを確実に仕留めるべく、MI6の北米局長でありCIAにも在籍していたウィリアム・スティーブンソンによって設立されたパーミンデックス社というCIAのダミー企業によって訓練されたスナイパーたちであるという。

そしてハントは彼らの極秘ミッションの責任者であり、後のニクソン政権下において水道管工事人を装い民主党本部に侵入して逮捕されたCIA職員による「ウォーターゲート事件」の主役となる男だ。

モローは名前こそ挙げていないが、ハントに近い人物、というか彼らJFK暗殺オペレーションの主要メンバーとして、当日一旦ダラス市警に逮捕され、即日保釈された一人の男の顔写真と目撃者の証言によって書かれた似顔絵を公開している。この男の名はデビット・アトリー・フィリップスと言い、JFK暗殺現場周辺で複数の写真に収められている男だ。

この男はなんとピッグス湾侵攻の失敗によりケネディ政権に恨みを抱いていた亡命キューバ人グループの統括責任者であり、リー・ハーヴェイ・オズワルドとシカゴマフィアの準構成員だったジェームズ・ファイルズの射撃訓練を行った人物である。

ファイルズはグラシーノールからレミントン社製サンダーボルトライフルから発射されたダムダム弾により、実際にケネディの頭を吹き飛ばした男とされている。

そしてなんとデビット・アトリー・フィリップスは、JFK暗殺現場の司令官だったジョージ・ブッシュ・シニアの直下の部下としてシカゴマフィアとCIA暗殺部隊に直接指揮命令を出していた現場指揮官だったことがわかっている。

また、別人名義でオズワルドが使用したとされるカルカーノライフルを購入していたのはこのフィリップスだった！

さらに、ロバート・ケネディが暗殺されたアンバサダーホテルの現場写真の中で、何とデビット・アトリー・フィリップスがまたも撮影されていた！

ケネディ兄弟暗殺現場でこのCIAの秘密工作の指揮官だったフィリップスが撮影されたということは、CIA、亡命キューバ人による暗殺部隊がアンバサダーホテルのボビー・ケネディを取り巻いていたことを意味する。

繰り返すが、JFK暗殺現場の監督はジョージ・ブッシュ・シニアであり、フィリップスはその直下の現場指揮官でブッシュの右腕役を果たした男だ。

つまり、ここでもボビー・ケネディ暗殺を仕切ったのはジョージ・ブッシュ・シニアということになる！実行犯とされたサーハン・サーハンは前方１メートルからボビーを狙撃したことになっているが、検視官を務めた日系のDr.ノグチによると、ボビー・ケネディに致命傷を与えたのは彼の後頭部、耳の後ろから数センチの距離で発射された弾丸であり、真犯人がサーハンであることはあり得ない、という結論を出している。では誰がボビー・ケネディに致命傷をあたえたのか？

一説によるとデビッド・サンチェス・モラレスという南米の数々のCIAによるクーデターに関与した名うてのCIA工作員だという。彼は1974年に、親しい友人に自分がロバート・ケネディをカリフォルニアのアンバサダーホテルで殺したことを自慢気に打ち明けている。

しかし、すでにケネディ暗殺事件が1964年のウォーレン委員会の報告書により、オズワルド単独説の報告書を公式発表しているように、この問題もサーハン・サーハン単独犯説で幕を閉じる。

そもそもウォーレン委員会のメンバーがケネディ暗殺オペレーションの総司令官だったアレン・ダレス、ロックフェラー財団の理事ジョン・マクロイ、リンドン・ジョンソンなど、全てロックフェラー一族が所有する影の合衆国政府CFR(外交問題評議会)のメンバーで構成されていて、この調査委員会自体、盗人が傘下の人脈を調査するというイカサマ的な構造となっている。

トランプ大統領の誕生はこのようなロックフェラー、ブッシュ一族などアメリカを私物化するリベラル左翼のグローバリズムという名を冠した、ユダヤ金融資本家を中心とする東部エスタブリッシュメントとその結社による世界のファシズム支配に対抗する勢力、主にその道具に使われてきた軍部の後押しを受けたものだという。

ジョージ・ブッシュ・シニアはトランプ大統領就任後、多くの識者の予想通りに死んだ。

しかし、トランプ政権の本当の敵は、彼を執拗に一斉攻撃している全メディアを所有しているロックフェラー財団であり、ユダヤ金融資本家である。長老のデビット・ロックフェラーは死んだが、その遺産相続人たちはそのまま権力を継承している。

私見だが、彼らの力の源泉であるFRB(米連銀)国有化がなされない限り、トランプ革命の成功は難しいと考える。

最後に余談だが、このロバート”ボビー”ケネディの暗殺について歌った世界的なロックの名曲があることをご存知だろうか？

1970年に発表されたイーグルスの名曲、ホテルカリフォルニアだ。

ケネディ兄弟は”ニューフロンティア”を政策に掲げて大統領選に躍り出た。

つまり、現在のアメリカのような贋金発行と軍事的略奪による封建的な繁栄ではなく、1913年にグローバルユダヤ人によって米中央銀行FRBが乗っ取られる前の、資源、技術、労働力と、フロンティアスピリッツ（開拓者魂）よって未曽有の繁栄を築いた民主国家アメリカを取り戻そうという政策だった。

そのためにはロスチャイルド一族やロックフェラー一族などのグローバルユダヤ人や、ブッシュやダレス兄弟がバチカン経由でゲシュタポ長官のミュラーや人体実験の死の医師ヨーゼフ・メンゲレ、ゲーレン機関の要員などナチスの戦犯を引き入れたユダヤの私兵CIAを解体する必要があったのだ。

このニューフロンティア政策を推し進める為にFRBを解体する目的で政府紙幣を発行し、CIAを国防省に編入しようとしたJFKは1963年に暗殺され、その魂を受け継いで1968年の大統領選に出馬した弟のボビー・ケネディは同年6月6日、圧倒的多数の支持で民主党の大統領候補になり、第37代アメリカ大統領になることを決定づけた瞬間に、デビット・アトリー・フィリップスらCIA工作員が多数取り囲む中、カリフォルニアのアンバサダーホテルで銃撃を受け死亡した。

本来なら、1969年1月から大統領になっていたのはニクソンではなくボビー・ケネディだった。暗殺されなければの話だが。

こうしてニューフロンティアは終わりを告げた。

さて、1970年にシングル、アルバムともに全米ヒットチャート1位を獲得し、未だに名曲とされている物悲しいロックの名曲、ホテルカリフォルニアの歌詞にはこうある。

　　ホテルのバーに入って“フロンティア”というワインを頼むと、店主は言った。

　　1969年以降、その酒（スピリッツ）は置いていない。

　　”　ようこそホテルカリフォルニアへ　”

ケネディからの伝言 （小学館文庫） [ 落合信彦 ]

世界恐慌、ナチス、ロシア革命を引き起こしたのはユダヤ金融インターナショナル！世界史が覆る「ラコウスキー調書」を公開する

この記事は1984年にゲーリー・アレンというフリージャーナリストが書いた「ロックフェラーファイル」、つまりロックフェラー一族とその財団によるアメリカの完全支配を描いた力作ドキュメンタリーに付随している特別資料を訳したものだ。

この本の出版により、当時副大統領だったネルソン・ロックフェラーは政治家として失脚し、その数年後には腹上死と言われるが、いわゆる変死している。

本調書は、この「ロックフェラーファイル」の巻末特別資料として納められている「世界革命の元凶はOHU〈彼ら〉だった！」に記載されている内容を、要点を絞って忠実に訳したものだ。

この資料に沿って以下記事にはユダヤ人という表現が多数使用されているが、ベンジャミンフルフォード氏の言うように、一般のユダヤ人とグローバル金融ユダヤ人を同列に扱うつもりはない。

ここに出てくるユダヤ人とは主にグローバルユダヤ人（ユダヤ金融資本家）のことを指している。

実はベンジャミンフルフォード氏の祖父か祖母がユダヤ教徒で、バルフォア宣言によりイスラエルが建国されたことで、恐らくユダヤ長老教会からイスラエルへの移住を促されたと言っている。しかし、多くのユダヤ教徒が砂漠の後進国への移住を拒んでる内にナチスが台頭し、ベンジャミンの祖先は収容所で殺されたそうだ。

本記事は、国際金融資本家が産油地帯に作った砦、イスラエルに一般ユダヤ人を入植させるためにグローバルユダヤ人、グローバルユダヤ財閥が何を行ったか、またユダヤ人ではないアメリカの一般国民に対しても何を行ったのかを、当時の調書を元に忠実に記したものだ。

そこを十分踏まえた上で、以下の記事を読んで欲しい。

 2019/2/15、ついにトランプ米大統領が国家非常事態宣言を発令した。

これはベンジャミン・フルフォード氏によるとアメリカをこれまで動かして来た超国家権力、ディープステートの代理人たちを軍事法廷に引きずり出してパージするための第一段階ということだが、そもそもディープステートとは一体何なのか？日本国内でこの存在に言及しているのは前述のベンジャミン・フルフォード氏やケント・ギルバート氏、馬淵睦夫元駐ソ・ウクライナ大使、ユダヤ人問題研究家の宇野正美氏ぐらいである（フルフォード氏はハザールマフィアと呼んでいる）。だから最初に述べておくが、ディープステートとは、広義の意味では、元々はヨーロッパの宮廷建築家・石材加工職人のギルドだったフリーメーソンという組織を「神の存在、性質は悪魔的なものである」と唱えるグノーシス派というキリスト教の異端宗派が乗っ取り、欧米キリスト教社会の破壊を目的とした秘密結社に変貌させた集団とその追従者のことを指す、と様々な文献から私は総括する。

このフリーメーソンの最上位にある集団をイルミナティ（啓明結社）と言い、この階級は古代から続く子供の生贄を求める悪魔バール、或いは堕天使ルシファーを信仰するカルトであるとされる。これはフルフォード氏やイルミナティ最上部にいる300人委員会のインサイダーだったというジョン・コールマン博士、秘密結社研究者のウィリアム・カーらによって伝えられているが、実際に旧約聖書のエレミア書では、ユダヤ族がバビロン捕囚となり、故国イスラエルを失ったのは、当時、あまりに多くのユダヤ人が偶像崇拝＝バール信仰を行っており、幼児の生贄の儀式などを行っているために絶対神ヤハウェの怒りに触れたからだ、と書かれている。決して根拠のないことではない。さらに、そのイルミナティの中核にいるのがロスチャイルド一族やロックフェラー一族などのユダヤ系国際金融資本家、東インド会社によるアヘン・奴隷貿易、植民地経営で富を蓄えた欧州王侯貴族の末裔たち、アメリカの東部エスタブリッシュメントたちが名を連ねる300人委員会という秘密結社の中の秘密結社であると言う。

これがディープステートと呼ばれる世界支配のネットワークである。そのトップにいるとされるのがユダヤ系国際金融資本家であり、このイルミナティと、イルミナティという組織を創設したユダヤ金融資本家たちの計画するニューワールドオーダー（新世界政府）構想については、何とすでに1938年のソ連において、独裁者スターリンの秘密警察NKVD（KGBの前身）の尋問官だったガブリエル・クジミンに対し、ルビャンカ刑務所の捕虜となっていたトロツキー派の大物、クリスチャン・ラコウスキーにより、その全貌が語られていた！

これが現存する「ラコウスキー調書」であり、彼が調書の中で語っている内容は、ゴルバチョフによって行われた情報公開（グラスノスチ）により機密解除された、スターリン統治下の極秘書類を元にエドワード・ラジンスキーによって書かれたドキュメンタリー「赤いツァーリ（皇帝）」の内容と全く矛盾していないだけでなく、ラジンスキーですら不可思議に思っていた独ソ不可侵条約の締結が、このトロツキー派の大物ラコウスキーの提案によってなされたものであることもわかる。そしてこの調書は、極めて高知能な理論家であるラコウスキーにより、トランプ大統領が一掃しようとしている超国家組織の正体と恐ろしい陰謀をこの時点でダイレクトに明かしているのだ。

1938年のソ連と言えば、スターリンの独裁体制が確立し、彼が反対派を片っ端から粛清していた恐怖政治のピークの年である。この時点ですでにスターリンのライバルだったトロツキーは国外追放されており、トロツキー派はほぼ全員銃殺されるかルビャンカ刑務所の囚人となっていて、後は死を待つだけだった。スターリンとトロツキーの対立理由は表向き一国共産主義路線を強調していたスターリンと世界共産主義革命を唱えていたトロツキーの思想の対立とされているが、ラコウスキーはその背後関係には、歴史を覆すようなもっと大きな陰謀があったことを語っている。

ラコウスキーはブルガリア生まれの革命家で、ロシアに渡ったのちレーニンの側近を務め、ボリシェヴィキが政権を取った際にはソビエトの党中央執行委員となった大物革命家だった。しかし、この時点で彼はナチスドイツと内通していたことを自白し、人民裁判で死刑が確定していた。だが、スターリンの秘密警察NKVDの尋問官だったクジミンは、強硬的な共産主義者だったトロツキストのラコウスキーが単に反スターリンという理由だけで、正反対の思想を持つ極右政権、ナチスドイツと内通したとは考えられなかった。そこには何か別の背後関係があると踏んだクジミンは、スターリンにラコウスキーの再聴取を願い、スターリンは1日に限ってこれを許可した。こうしてクジミンはラコウスキーの再聴取を行ったが、ここで話された驚愕のやり取りを記録したものがラコウスキー調書である。

再聴取にあたり、まずクジミンはラコウスキーに対し、彼が人民法廷で話したような、自分はナチスの共謀者であり、ゲシュタポのスパイだったなどという、政治的な、大衆向けに必要な自白ではなく、その深層にあるものを話して欲しい、と釘を刺している。クジミンは「あなたはすでに死刑が確定している。従ってここで真実を話すことはあなたにとって何らマイナスになることはなく、むしろ真実を話すことはあなたが生き延びるチャンスにもなりえる。その為に私はあなたの再聴取を申請したのであり、スターリンもこれを承諾したのだ。スターリンにも我々にも必要なのは真実であって、むしろスターリンこそ真実を知らなければならないのだ」と言った。

これに対しラコウスキーは、「トロツキー派は国際共産主義者であり、スターリン派は国家主義的共産主義者であって、我々から見てスターリンは修正共産主義者だが、それでもなお敗北したトロツキー派が共産主義ソビエトの存続を必要としていることを信じるか？主義は違うが共産主義の器としての国家、ソビエトを必要としていることを」と問うた。

これにクジミンは答えた。「私は理解する。むしろそれこそが真実だ。革命はそのためにあったのだから。あなたはトロツキー派であり、私はスターリン派だが、これこそが両者の共通点だ。我々はここで初めて両者の共通点を見出したことになる。しかしここで理解できないことは、トロツキストのあなたが、“我が闘争”の中でゲルマン民族の東方への侵略を明確にしている資本主義者の走狗であるヒトラーのナチスドイツに協力したことだ。ヒトラーがソ連を攻撃してくることは間違いない」

ラコウスキー「我々がナチスに協力したのは彼らが政権を取る以前のことだ。この頃ナチスはマイナー政党であって、政権を取る力もなかった。しかし今ではヒトラーは君の言う通りソ連を破壊できるまでに成長してしまった。想像以上にだ。トロツキー派は例え修正共産主義者であるスターリンに支配されているとしても、共産主義の器としてのソビエトを必要としている。何故なら、ソ連がトロツキー追放後にスターリンのボナパルティズム（ナポレオンの行った国家主義的独裁）に支配されていても、共産主義の形式は残っている。これはスターリンが死んだり失脚した場合、国際共産主義者がこれに取って代わり、ソビエトを本来の真正共産主義に戻すことも可能であるということだ。このことからしてトロツキー派はスターリン統治下にあっても共産主義の雛形としてのソビエトの崩壊をもはや望まない。このことは理解できるか？」

クジミン「君の無礼な物言いには限度があることを忠告しておくが、話の趣旨は理解する。むしろ、これはトロツキー派とスターリン派の協定にもなり得る。我々は両者に協定が存在する可能性を見出したのだ。しかし、あなた方がナチスの成長に手を貸したことは事実だ。強硬な共産革命主義者であるトロツキー派にとってこれは共産革命思想の放棄につながる。我々にはこれが納得できない。この矛盾を説明して欲しい」。するとラコウスキーは一呼吸置いてから言った。「こんな所で賢い人間に出会うとは思わなかった。もし、あなたが望むなら真実を話そう。いいかね？」。クジミンは答えた。「もちろんだ。その為にあなたとの再聴取の場を設けたのだ。どうか真実を話して欲しい」

以下、クジミンをK、ラコウスキーをRで表記する。

R「ツァーリ、ニコライ2世に対し民衆が放棄した2月革命の際にトロツキーはどこにいたか？またレーニンはどこにいたか？ロシアにはいなかった。トロツキーはニューヨークにいたし、レーニンはスイスにいた。2月革命では社会民主党のケレンスキーが宰相となったが、民衆はツァーリを打倒できる武装組織もリーダーも持っていなかった。ところが次の十月革命ではトロツキーはアメリカのパスポートと巨額な資金を持ってロシアに帰還し、レーニンについてはドイツが敵対国ロシアへの入国を禁止していたにも関わらず、レーニンを封印列車によって国内を通過させ、ロシアへの極秘入国を許した。このマルクス主義革命の政治的リーダーと、トロツキーの持ち帰った豊富な資金によって、ボルシェビキは反皇帝派の人民を結束させ、トロツキーは赤軍を創設した。これで初めて人民はツァーリを打倒できる革命力を手にしたのだ。つまりロシア革命はウォール街やヨーロッパの金融資本家によって支援されていたことになる」

K「納得できない。馬鹿げている。何故資本家の排除を謳ったマルクス主義に基づく共産革命を資本家が援助するのか？」

R「馬鹿げてはいない。ウォール街の金融資本家は皆ユダヤ系の共産主義者だ。ロシア革命を主導したレーニンもトロツキーも、主だった幹部は全てユダヤ系だ。実際、最初の共産革命はすでに1929年のウォール街の株価暴落によって引き起こされている。これはウォール街の金融インターナショナル（国際共産主義者）による株価の不正操作によって引き起こされた。アメリカでは恐慌が起こり、人々は飢え、資産を失い、中央集権による独裁政権の誕生を許した。これは見事な共産革命だった。彼らはアメリカの中央銀行を私物化し、クレジットという担保のない架空紙幣、つまり贋金を大量に印刷する権利を得た。これらの贋金を株式市場に大量につぎ込んで株価を吊り上げ、彼らがすでに買収していた大手新聞やラジオによるプロパガンダを使って株式投資による資産の増大を推奨し、資本家や市民が高額の配当金目当てに資産のほぼ全てを株式市場につぎ込んだとき、彼らは一斉に株式市場に投入していた大量の贋金を引き上げて意図的に株価の大暴落を引き起こしたのだ。これにより彼らは、資本家から工場などの実質資本を取り上げ、人々の土地や財産を没収することに成功した。

マルクスの言う無政府状態が起こり、ここに共産主義革命の下地が出来上がった。

彼ら金融インターナショナルのやったことに対してはトロツキーが唱えたコミンテルンすら生ぬるい。彼らは実在しない架空通貨を発行し利子を取るという金融犯罪を犯している。

それが国家の法律では合法であっても高利貸しは犯罪だ。しかし、それが完璧な共産主義革命の手段となるのだ。トロツキーはロシア帝国を共産主義国家とするために、まさに彼らによって育成されたのだ。同時にスイスでレーニンをかくまい、彼に十分な資金を与えて封印列車で送り返した者は誰かという問題にもなる」

K「金融は資本によって規制されるものではないのか？」

R「逆だ。金融によって資本が規制されるのだ」

K「それではマルクスの資本論の定義とは違ってくる。あなたは高名な学者の理論を否定するほど知性的だとでも言うのかね？」

R「マルクスが資本論を書いた時点ですでに共産主義という概念は存在していた。マルクスが資本論を書いた時点では、それは陰謀の一部になっていた。その証拠にマルクスは資本主義が余剰価値（余剰資産）を生み出すことを認めている。問題はこの配分にあるのだが、マルクスはその問題を回避し、被搾取階級の暴力革命の扇動に飛躍させている。彼の言う通りにプロレタリアがストライキや暴力革命を資本家に対して行った場合、生産性は停止し余剰価値も失われるだろう。プロレタリアはハイパーインフレと飢餓に直面し、彼らには戦う力も残らない。現にマルクスは資本家を攻撃しているが、資本家たちに融資を行っているヨーロッパに輝くダビデの五つの星（ロスチャイルド一族）には触れていない」

K「まさか君は、フリーメーソンのロシア革命への影響を言い出すのか？」

R「君は名高いスターリン警察の一員だ。私がフリーメーソンであることぐらい知っているはずだ。フリーメーソンがフランス革命で及ぼした影響力を君が知らないはずがない。

18世紀にはヨーロッパの殆どの国の要職に高位のフリーメーソンが入り込んでいた。フリーメーソンリーは自身がメーソンであることによって高位のステータスが与えられることを歓迎していた。よろしければ話を続けていいかね？」

K「続けて欲しい」

R「よろしい、ではマルクスが共産主義を発明したのでなければ誰が発明したと言うのか？

それはアダム・ヴァイスハウプトというバイエルンの大学教授だ。彼はライオネル・ロスチャイルド（ロスチャイルド一族の始祖、ネイサン・ロスチャイルドの長男でロスチャイルド家の2代目長老）の資金援助を得て、イルミナティ（啓明結社）という組織を立ち上げた。このイルミナティの基本理念が共産主義そのものだ。この後、ヴァイスハウプトはロスチャイルドの推薦を以てフリーメーソンに入会し、瞬く間に最高位のメーソンとなり、彼の作った結社、イルミナティをフリーメーソンの最上位団体に置き換えることに成功する。こう考えると、共産主義を発明したのはヴァイスハウプトではなく、むしろライオネル・ロスチャイルドではないかと思われる。むしろロスチャイルド一族こそ共産主義者のボスなのかも知れない。何故私がこのことをあなたに伝えるかと言うと、私はこのことを知っているからだ。つまり、私は（イルミナティの）メンバーだ」

K「私はおとぎ話の類を聞きたいのではない」

R「おとぎ話ではない。では何故レーニンに比べて無名だったトロツキーが〈彼ら〉の援助を受けてモスクワに戻るや否や、いきなりレーニンの後継者として扱われ始めたのか？また十月革命の当初、ボルシェビキはツァーリの白衛軍の攻勢によってポーランド国境付近まで追い詰められていた。しかしトロツキーが赤衛軍を創設すると共にいきなりボリシェヴィキは勝ち始めた。理由は簡単だ。トロツキーはウォール街の援助を元に軍備を整えた傍ら、その資金を腐敗した白衛軍の将軍の買収に使った。もちろん、革命成功の折には政治局のポストを与えるという条件を付けてだ。あなたがこれらの将軍たちだったら、赤軍を勝利させるために城門を開いて彼らを招き入れないだろうか？彼らはこれを行った。だから白衛軍は敗北したのだ」

K「100歩譲ってあなたの話を信じるとしても、共産主義者は全ての資本家の抹殺を目的としている。彼らは自分たちを破滅させかねないソビエトに対して巨額の資金援助を行ったというのかね？」

R「トロツキーは〈彼ら〉の代理人だ。ソビエトが国際共産主義を完成させた暁には、イルミナティが共産党に置き換わる。金融インターナショナルが国際共産主義の支配層となり、イルミナティ以外の一切の人民の財産、生産性、思想の全てを管理するのだ」

K「それではフリーメーソンは？彼らも同じくイルミナティの管理下に入るのか？それであれば、彼らは自分で自分を自殺に追い込んでいることになる」

R「そうだ。フリーメーソンは32階級に上がろうが33階級に上がろうが、本当のことを教えられることはないのだ。まさかメーソンが人々を欺く3本のスローガン（自由・平等・博愛）について信じているわけはないだろうが、彼らは物事を希望的に考えすぎている。その意味では彼らは自分を精神的、肉体的自殺に追い込んでいる。全てが成し遂げられた際に見られるであろうフリーメーソンの驚愕の表情を思い浮かべると失笑をこらえられない。…話を戻そう。私がナチスに協力したのは、当初の計画がバカバカしい理由で頓挫したからだ。彼らはトロツキーをレーニンの後継者として据えた暁に、世界共産革命に舵を切るつもりだったが、レーニンが死んだ際にトロツキーが病気にかかって一切の活動が停止してしまった。

レーニンは遅かれ早かれ排除される運命だった。これは決定されていた。しかしこのチャンスの間にトロツキーが病気にかかり、スターリンが後継者の座を奪ってしまった。この時間的なロスは致命的であり、トロツキーが復帰した時はスターリンは完全にソビエトの権力を手中に収めていた。トロツキーがスターリンによって排除された時、〈彼ら〉は計画の変更を迫られた。すなわちスターリンを排除するための侵略国家を見つけなければならなくなった。しかし、スターリンが権力を掌握した時点でヨーロッパに侵略国家はどこにもなかった。あえてソ連を侵略できるとしたら、それは地政学的にも、人口、国力から言ってもドイツだったが、この頃ドイツはベルサイユ条約によって国家の経済は破綻し、暫定政府の治めるワイマール共和国は侵略国家というより侵略されるに打ってつけの国家だった。そこで〈彼ら〉の目に留まったのがヒトラーだ。本来はレーニンこそがワイマールにおいて共産革命を起こさなければならない立場だった。しかし彼は民族的英雄という立場に酔いしれ、これを行わなかった。だからこそ我々と〈彼ら〉はスターリンとぶつけるべくナチスを支援し巨大化させた。しかし、今やヒトラーは予想外に巨大になった。しかしヒトラーがスターリンを排除した暁には、ナチス内部に潜り込んだ〈彼ら〉の将軍たちがヒトラーを排除するだろう」

K「レーニンはトロツキーに暗殺されたのか？彼はユダヤ人医師団事件の首謀者なのか？」

※レーニンが彼を診察したユダヤ人医師団によって毒殺されたとする説。後年スターリンによるユダヤ人強制移住計画の根拠になった。

R「トロツキーは関与していただろうし、少なくとも知っていただろう。しかしこの問題を取り上げるべきではない。何故ならレーニンが死んで一番得をしたのは後継者のスターリンだ。世間はレーニンが毒殺されたとなれば、まずスターリンを疑うだろう」

K「フリーメーソンはブント（ユダヤ社会主義同盟、ロシア革命において重要な役割を果たした）に従っているのか？」

R「従ってはいないが追従はしている」

K「イルミナティはそこまでして何をしようとしているのか？何の動機でそのようなことをしているのかね？」

R「〈彼ら〉による絶対的な支配だ。人間は殆どのものを手にすると最終的には絶対的な権力を求める。その心は私の中にもあるし、あなたにもあるはずだ」

K「あなたの言うことは理解したつもりだ。しかし具体的な資料が欲しい。あなたはイルミナティのメンバーでありながら〈彼ら〉という表現を使っているが、それはどういう意味か？」

R「イルミナティを支配しているメンバーだ。私は〈彼ら〉の目的は知っているが、名前も住所も知らない。知っていたらこうして捕虜としてここに座っているかね？そこが〈彼ら〉とスターリンの違いだ。スターリンは名前も住んでいる場所も知られている。このことはスターリンの命の保証が一般市民と何ら変わらないことを意味している。彼を守る防御壁が一般市民より厚いというだけのことだ」

K「せめて具体的な名前だけでもいいんだ。それさえわかれば私はあなたを死刑判決から解放できる」

R「君の望みはそれだけか？ならば宜しい。今から言う者が〈彼ら〉かどうかの確証はない。しかし、トロツキーやヒトラーに資金援助を行った者なら確実にわかっている。クーン・ローブ商会のヤコブ・シフとウォーバーグだ。ヤコブ・シフはロシア帝国を弱体化させるための日ロ戦争でも日本側に戦費を融資している」

K「それで十分だ…」

ヤコブ・シフとポール・ウォーバーグは1913年に連邦準備制度をウッドロー・ウィルソンに承認させ、米中央銀行FRBを民営化の名の元に乗っ取ったユダヤ系金融家たちのメンバーだ。つまり仲間のロックフェラー、モルガン、ロスチャイルドと共にウォール街の金融恐慌を意図的に引き起こしたのは彼らだということになる！

R「もう一つ言っておこう。トロツキー派はもはやスターリンの排除を望んでいない。何故なら共産主義の器としてのソビエトが必要だからだ。もはや独ソ戦は避けられない。しかし緩やかに回避することは可能だ」

K「どうやって？」

R「ヒトラーと同盟を結びたまえ」

G「君はとんでもないことを言う。そんなことは不可能だ」

R「政治的に不可能なことは何もない。確かに共産主義とナショナリズム的独裁主義は対極的だが、現在のスターリン統治下のソ連はボナパルティズムだ。一方でヒトラーのナチス政権もボナパルティズムであって、掲げている政治思想は違うが体制は同じだ。これは〈彼ら〉にとって好ましくない。もう一つ、ヒトラーはナショナリズムの元にドイツ国民を団結させ、経済のド素人でありながら、ドイツ工業の生産性と労働人口に裏付けられた独自通貨によって経済を回してしまった。このおかげでベルサイユ条約締結後にドイツ国内に充満していたハイパーインフレの波と700万人の失業者が嘘のように消えてしまった。これが平和時の経済に適用されたらどうなるか？ドイツ経済は完全に復興してしまう。これは彼らにとって好ましくない。例えヒトラーがスターリンを排除できても、ヒトラーが今度は排除されるだろう。これが両国の共通点だ。

あともう一つある。〈彼ら〉の望むものはキリスト教国家の完全破壊だ。キリスト教こそ〈彼ら〉の最大の敵である。ブルジョア社会の政治も経済の発展もこれに帰結する。しかしスターリンもヒトラーもこれを独裁的体制の中でも許可している。これは〈彼ら〉にとって許されないことだ。

このように両国には3つの共通点がある。これを理由にヒトラーと交渉することだ。条件としてはポーランドの割譲を提案すれば良いだろう。ドイツとの同盟が成立すれば、ヒトラーの軍事進攻目標は自然に西に向くはずだ」

 以上が「ラコウスキー調書」である。もちろん原文は小冊子のように長いため、内容を変えずに編集していることは許して頂きたい。

が、この調書が取られた翌1939年、ヒトラーとスターリンは独ソ不可侵条約を結ぶ。条件はラコウスキーの提案したヒトラーのポーランド侵攻の承認とバルト3国のソ連への編入であった。

この条約が成立した直後、ナチスによるポーランド侵攻が開始され、第2次世界大戦が勃発する。

そしてナチスドイツはラコウスキーの予測通りに西部ヨーロッパにも侵略の手を伸ばすのである。

 この調書はイルミナティの実在性と、共産主義革命がロスチャイルド一族の陰謀の帰結だということの証明になっている。

そして、この陰謀はトランプ大統領の国家非常事態宣言に見られるように、現在も続いているのだ。

日本を〈彼ら〉に売り渡した竹中平蔵、小泉純一郎、麻生太郎や財務省主流派の背後にいるものは何なのか、参考にしてほしい。

※以下参考

j-anon.hatenablog.com

j-anon.hatenablog.com

[rakuten:mottainaihonpo:11606270:detail]

[rakuten:book:11332815:detail]

国難の正体新装版 世界最終戦争へのカウントダウン [ 馬渕睦夫 ]

ケネディ暗殺と世界を支配するユダヤロビー・フリーメーソンの関係を完全公開する

私は「2039年になる前にケネディ暗殺の真相を公表する（完全版）」において、このオペレーションのアメリカ国内の最高司令官はケネディによってCIA長官を罷免されたアレン・ダレスであり、実行部隊の監督者は後にCIA長官から大統領となるジョージ・ブッシュ・シニア、暗殺を実行したのはCIAが派遣したスナイパーと、CIAのエージェントとなっていたイタリアマフィア「コーサ・ノストラ」のシカゴ軍団の混成暗殺部隊だと述べた上で、CIAに在籍しながらMI6の北米局長でもあったウィリアム・スティーブンソンを中心としたパーミンデックス社という、フランスのド・ゴール将軍暗殺計画にも加担した諜報機関のダミー企業がオズワルドに濡れ衣を着せる計画と、ケネディを確実に仕留める為にCIAによって派兵される7人のスナイパーの軍事訓練を行っていた旨を述べた。そしてケネディ暗殺の隠蔽役はエドガー・フーバー率いるFBIとダラス市警であることも。

最早、ケネディ暗殺事件がオズワルドによる単独犯だと考えている人などいないだろう。よくケネディ暗殺がCIA・マフィア・FBI共闘による陰謀という人間は陰謀論者というレッテルを貼られるが、陰謀論者の対義語はアホウドリだ。

そもそもケネディ暗殺の証言をしようとしていた18人の重要参考人の内16人が暗殺事件から半年の間に事故死、自殺、変死で死亡している。その自殺者の中には明らかに窓から放り投げられた者や、事故死者の中にはブレーキが効かなくなって対向車と衝突した者、中には空手チョップを喉に受けてショック死した変死者もいる。まず殺人事件が起こった際には、その人物が死んで誰が一番得をしたか動機を調べることが捜査の基本だ。

そう考えるとケネディが暗殺された事で明らかに胸を撫でおろしたのはピッグス湾事件で、当初CIAと亡命キューバ人組織の侵攻と、カストロ軍と亡命キューバ人の内戦に見せかけた払下げ米軍爆撃機による2度の空爆でカストロの共産政権は転覆できるとケネディを説得し、途中から負けそうだから正規軍を投入しろと要求して「話が違う」と撥ねつけられたCIA長官アレン・ダレスと副長官のチャールズ・カベルが真っ先に思い浮かぶ。

CIAのキューバ侵攻軍は壊滅し、ケネディは大統領就任1年目で対共産軍事オペレーションに失敗した大統領の土をつけられた事に怒り、ダレスとカベルをCIAから解任した。またマフィアはFBI長官エドガー・フーバーのホモ写真、女装写真すら握っていた為、FBIはマフィアの存在を認めず、マフィアの殺人や麻薬取引、人身売買など凶悪犯罪が全て合法の元に行われていた。

しかしジョン・F・ケネディの弟、ロバート・ケネディが司法長官になるとコーサ・ノストラの最高幹部、ルイジアナから南部一帯を牛耳っていたカルロス・マルセロやシカゴシンジケートの大ボス、サム・ジアンカーナらが標的になり、FBIの捜査官が始終彼らを監視することになっただけでなく、ジアンカーナはキーフォーバー委員会という反トラスト法や談合違反などを追及する公聴会に度々出席させられ、ロバート・ケネディ自らに屈辱的追及を受ける異常事態になっていたし、マルセロなどは着の身着のままでFBIに逮捕され専用ジェットでグアテマラのジャングルの中に強制送還、というか置き去りにされている。ロバート・ケネディはFBIの中に設けたマフィア特捜チームのメンバーにフーバーをパッシングして直接指示を出していた。

フーバーはこの危機に対し、歴代アメリカ大統領に対して有効だった脅迫手段に出る。

FBIの部下を使い、電話盗聴によって録音されていたJFKのマリリン・モンロー、オードリー・ヘップバーンとの情事を公開すると脅したのである。これはまだ女性スキャンダルが命取りだった大統領には極めて有効なカードだったが、ケネディは実際に３次世界大戦の寸前まで行ったキューバ危機の際、キューバに核ミサイル基地を建設しようとしていたソ連の軍艦や資材搬入の貨物船を米軍の検査抜きにキューバに入れないという海上封鎖に踏み切り、検査を拒んだり攻撃してきたソ連艦船やその軍事基地を核攻撃する、という最後通告を出したことで、フルシチョフが折れ、ソ連の艦隊が一斉にUターンして引き上げるという第３次世界大戦の危機回避というピッグス湾事件の汚名を削ぐ快挙を成し遂げていた。

これによりケネディはフーバーの脅しに折れるどころか、弟のロバート・ケネディ司法長官は逆に「お前がホモのせいで犯罪組織にFBIが支配されているじゃないか！だから俺はホモが嫌いなんだ。愛人のクライド・トールソンと一緒にFBIから出ていけ！」と迫った。

クライド・トールソンとはFBIのNo.2で、フーバーのホモの愛人だった。その上で、JFKは、「あなたはFBI長官としてふさわしくない。解任する」と期限付きで解任通告をした。

こうなると絶体絶命になったのはフーバーの方である。さらに、ロックフェラー一族が支配する外交問題評議会CFRからは大統領のアドバイザー名目で大統領を操る顧問が必ず大統領府に派遣されていた。ケネディ大統領にCFRからアドバイザーとしてついていたのはデビット・ロックフェラーの代理人ヘンリー・キッシンジャーである。

JFKはベトナム戦争に軍事顧問団や特殊部隊を派遣していたが、キッシンジャーは傀儡政権ゴ・ディン・ジェムの民間人虐殺や都合の悪い事実を伝えず、ベトナム戦争への正規軍と軍属の増員投入案を迫るなど、戦争で儲ける金融資本家、正にFRBを所有するロックフェラー財団の代理人に他ならなかった。

ケネディはダグラス・マッカーサーとの非公式の会談で「アメリカが行う戦争はアメリカ国家を守るものでも、共産主義から自由主義を守る為のものでもない。戦争で儲ける軍需産業と、彼らに戦費を貸し出し、利子で莫大な利益を得る国際金融資本家のビジネスである」ことを知った。

そして、その大元締めは、アメリカの中央銀行FRBを所有するロスチャイルド、ウォーバーグ、ロックフェラー、モルガンら少数の一族であり、本来アメリカ国民のものである中央銀行は民間企業として彼ら家族に私物化されている事を認識するに至った。

ケネディはFRBを国営化する大統領令にサインし、1965年までの米軍の全面撤退を国防長官マクナマラを通して公表した。そしてロックフェラーの代理人、キッシンジャーをホワイトハウスから追放した。ケネディ大統領暗殺指令が出たのはこの直後であるという。

1963年11月22日のケネディ大統領暗殺は罷免されたCIA副長官チャールズ・カベルの弟のダラス市長、アール・カベルがパレードルートをメインストリートから高層ビルの並ぶ狙撃に打ってつけなエルムストリートに変更することで成功した。

この暗殺により、アレン・ダレスはCIA長官に返り咲いた。チャールズ・カベルも同様である。エドガー・フーバーは自然死するまでFBI長官の座に留まれることになった。コーサ・ノストラは1980年後半から始まったマフィア壊滅作戦まで麻薬取引、売春や人身売買、嘱託殺人、労働組合を支配し、その年金横領や不動産開発の手数料搾取、マネーロンダリングを通したカジノの莫大な利益の独占を通し、全米企業の大手5社の合計を上回る利益を独占するなどアメリカの貴族階級となった。

そして何よりFRB解体を免れたロックフェラー、ロスチャイルド、ウォーバーグ、モルガンら国際金融資本家は、傀儡のリンドン・ジョンソンが副大統領から大統領に自動昇進したおかげで、ベトナム戦争に3倍のアメリカ軍を投入し、純利益10兆ともいわれる利益を手にした。ロックフェラーの代理人ヘンリー・キッシンジャーはその後、アメリカの外交の顔として各大統領の元で国策を左右する立場を手にする。そして、CIAの中でケネディ暗殺の陣頭指揮を執ったジョージ・ブッシュ・シニアは後にCIA長官から第41代アメリカ合衆国大統領になるわけである。

ところで、元駐ソ・ウクライナ大使であった馬淵睦夫さんは、ケネディ大統領暗殺において主犯的な役割を果たしたのはユダヤロビーであると断言している。

まずキューバ危機の際のソ連外相グロムイコは回想録の中で、危機の後でフルシチョフとケネディがホットラインを持つようになり、グロムイコ自身もホワイトハウス主催の晩餐会に呼ばれたが、そこでケネディに二人で話がしたいとバルコニーに呼ばれた事を記している。ケネディはグロムイコに「アメリカとソ連が和解することにどうしても反対しているグループが二ついる」と述べた後で、「一つは共産主義に猛烈に反対している思想的なグループだが、こちらは結束しておらず、大したことはない。しかしもう一つはある特定の民族だ」グロムイコは注記としてユダヤロビーを指す、と回想録に示している。グロムイコはケネディ暗殺の一報を受けた際、真っ先にあのバルコニーでのケネディとの会話を思い出したと回想録に書いている。つまり、ケネディ大統領はユダヤロビーに殺されたのだと。

また、ベンジャミン・フルフォード氏は、ケネディ暗殺の指令を出したのはイスラエル首相のベングリオンだったと断言している。私は元MI6の諜報員で300人委員会のメンバーだったジョン・コールマン博士の著作から引用し、300人委員会の参謀でMI6を統括する王立国際問題研究所RIIAが最終承認者だろうと記した。こうなってくると誰が主犯かわからなくなってきそうなものだが、実は全部繋がる。

まず、前回私はケネディが大統領になった時、政府の重要ポジションの殆どがカトリックと対立しているフリーメーソンの高位のメンバーで占められていることに驚いた旨を記した。フリーメーソンとは石工というか、ヨーロッパの美しい街並みや城を作る宮廷建築家のギルドを起源としているが、1717年からこぞって英国の王侯関係者がフリーメーソンに加入したことで組織が変貌したと言われている。

フリーメーソンは現在は秘密結社であり、その目的は秘密とされている。しかし、キリスト教の最大勢力であるカトリック教会から1738年以降17回も破門宣告を受けていることから、この団体がカルト宗教団体であることが分かる。最初の破門宣告を出したローマ教皇クレメンス12世が「悪魔のシナゴーグ（ユダヤ会堂）」と呼んでいることからユダヤ教に関係していることも推測できる。この秘密結社の上位団体にあると言われるのが1776年にロスチャイルド家の財政支援を受けてアダム・ヴァイスハウプトという大学教授が設立したのがイルミナティという秘密結社であり、ヴァイスハウプトはフリーメーソンに入り込んで最高位まで上り詰め、イルミナティをフリーメーソンの最高階級としたとされている。

何故カトリック教会が1738年以来17回もフリーメーソンを破門にしたかというと、英国王室、貴族たちがこぞって加入したこの団体はキリスト教の異端であるグノーシス派を信仰する宗教団体となっていたからだという説が強い。グノーシス派は神の本質的な性質は悪魔的なものだ、或いは創造主である神は天地創造には関与したが、その後の運営には関与していない、とする異端中の異端宗派である。

フリーメーソンのシンボルはコンパスと定規をひし形に重ね合わせた物のなかにGの文字がある。重なったコンパスと定規の縁をなぞると、ユダヤのダビデの星と呼ばれる五芒星が浮かび、真ん中のGはグノーシスの頭文字だという。さらにイルミナティは一歩進んで神ではなくルシファー信仰を行う悪魔崇拝教団だ。

ルシファーはキリスト教ではサタンと同義語の悪魔、堕天使を意味するが、ルシファーは旧約聖書では反逆の天使であり、その意味はヘブライ語で「暁の明星」である。一方イルミナティとはラテン語で「光をもたらすもの」で同じ意味だ。フリーメーソンには33階級があり、その本当の秘密を明かされるのは32階級に上り詰めてからだという。

そして、イルミナティの最上層部に位置するのがエリザベス女王やロスチャイルド一族、ロックフェラー一族が名を連ねる300人委員会というわけだ。300人委員会の表の大司祭はエリザベス女王と言われるが、実質的なトップはイルミナティ創設を命じたロスチャイルド一族だと思われる。元々ヨーロッパの王侯貴族たちはキリスト教の看板を背負ってはいるが、宗教戦争（キリスト教の派閥抗争）や大航海時代以来の植民地政策以来、面従腹背の形になっていた（カノッサの屈辱以降、彼らヨーロッパ諸国の王侯貴族たちが自分たちより高い地位にいるローマ教皇にどれだけ反感を抱いていたか想像でるはずだ)。

キリスト教では富は天に積め、汝殺すなかれと説いているのに彼らは東インド会社による虐殺を伴う植民地政策、奴隷貿易と麻薬貿易で地上に富を蓄え肥え太ってきた黒い貴族たちである。その資金を洗浄して管理していたのが宮廷ユダヤ人のロスチャイルドである。

彼らにとってキリスト教の教義は形骸化したものに過ぎない。そこでフリーメーソンという異端の宗教組織は彼らの思惑に見事に一致したのではないか？またロスチャイルドはユダヤ人というが、現代でユダヤ人と言うのはユダヤ教徒の事で、イエス・キリストを輩出したユダ族のことではない。イエス・キリストは人種的にはパレスチナ人と同じであり、こちらはスファラディ系ユダヤ人として現在ではマイナーである。

現在ユダヤ人、シオニストと呼ばれる者の大半は、東欧白人が金を貸して金利を取る事を禁止していないユダヤ教に改宗した、カスピ海付近のハザール国（現在のウクライナ近辺にあった遊牧民族国家で、トルコ系と東欧系白人の混血と言われている。キリスト教国やムスリム国家から逃避したユダヤ教徒が流れ込んだと云う説もあるが、少なくとも東ローマ帝国やペルシャに挟まれ、どの宗教に帰属するか選択を迫られていたトルコ系の東欧白人。遺伝子的にはグルジア、アルメニアなどコーカサス地方の民族と一致している）を母体とするアシュケナージユダヤ人と呼ばれる言わゆるニセユダヤ人だ。ロスチャイルドもロックフェラーもこれにあたる。

そして、上記のケネディ暗殺事件に名を連ねているロスチャイルド、ウォーバーグ、モルガン、デビット・ロックフェラー、ヘンリー・キッシンジャー、イスラエルのベングリオン、アレン・ダレス、ジョージ・ブッシュ、の8人の内、先頭の６名のアシュケナージユダヤ人を含め（モルガンも隠れユダヤ人と云われる）、全ての者が300人委員会の名簿に名前を連ねている。

しかもケネディ暗殺オペレーションの司令官だったCIA長官アレン・ダレスは、CFRを牛耳るデビット・ロックフェラーの従兄弟だ！つまりケネディ暗殺に利害関係を持っていた上の8人中、ブッシュ以外全員ユダヤロビーということになる。

実際ケネディの頭に銃弾を撃ち込んだコーサ・ノストラのシカゴ軍団の面々はフリーメーソン・イルミナティのメンバーではないが、アメリカでマフィアと呼ばれる組織犯罪秘密結社はイタリアマフィア「コーサ・ノストラ」とマイヤー・ランスキーを頂点としたユダヤ系マフィアとのコンビネーションの事を指す。マイヤー・ランスキーはCIAとマフィアを繋いだ男だ。

第２次大戦中、マフィアを組織化したラッキー・ルチアーノの相棒だった男がマイヤー・ランスキーであり、ルチアーノが鬼検事トマス・デューイによって収監されてしまった時に、ランスキーは一計を思いつく。マフィアは当時港湾の労働組合を支配していたが、港湾労働者にはドイツ系も多かった。

ランスキーは部下を使ってハドソン湾のタンカーに爆薬を仕掛け、爆破事件を起こした。これをCIAの前身であるOSSはアメリカと戦争しているナチスドイツの息がかかったドイツ系港湾労働者の仕業と考えた。そして、OSSの将校は、収監されているルチアーノの代理となって港湾労働者を仕切っているランスキーに港湾労働者の監視を依頼した。ランスキーはルチアーノの釈放を条件にOSSの協力者となることを承諾する。これでルチアーノは国外追放という事で釈放された。以後、OSSがCIAとなった後もシンジケートはCIAの下請けとなる。ラッキー・ルチアーノはイタリアに追放されたわけだが、イタリアでは自由の身だ。

彼はアメリカを追われる際、自分の代理人としてマイヤー・ランスキーを指名する。この時からランスキーは、イタリア系コーサ・ノストラとユダヤ系マフィアの連合体、シンジケートのトップとなった。規模からすればコーサ・ノストラの方が大きいものの、常にクライム・シンジケートのトップには、影で操る形でランスキーが君臨していた。さらに。彼は麻薬やギャンブルの上りを、麻薬犯罪や脱税で検挙されないように、匿名のスイスの銀行に預けたのちにダミー企業や合法企業に投資して資金の行方を掴めなくさせるマネーロンダリングを発明し、シンジケートに莫大な富を残す。

このスイス銀行を利用する資金洗浄方法を教えたのはロックフェラーら国際金融資本家ではないのか？

とにかくこのマイヤー・ランスキーにJFKが国外追放令を出しているのが興味深い。もちろん、ケネディ暗殺によってそれは実施されなかったが。

こう考えると、確かに300人委員会のトップにいると考えられるロスチャイルド、ロックフェラー、その代理人ヘンリー・キッシンジャー、モサド創設者のイスラエル首相ベングリオン、彼らユダヤロビーが実行支配する300人委員会の有力メンバー、アレン・ダレス、ジョージ・ブッシュ・シニア、そしてCIAとマフィアを繋いだマイヤー・ランスキーと、全て秘密結社、ユダヤロビーを通じた形でケネディ暗殺犯は繋がるのだ。

現にデビット・ロックフェラーは回顧録の中で、自分が世界統一政府実現の為に「ある種の秘密結社に属しており、それは名誉なことと考えている」と発言している。

もちろん、英国王室のRIIAもMI6の作ったパーミンデックスというダミー会社を通じて暗殺に主役級に加担しているのだが、英国王室の裏には必ず宮廷ユダヤ人ロスチャイルドがいる。この二つのファミリーは表裏一体であり、FRBの乗っ取りによるアメリカの恒久的植民地化という共通の目的も有している（お気づきだろうがFRBを乗っ取ったロスチャイルド、ロックフェラー、ウォーバーグ、モルガン、シフ、ハリマンは全てユダヤ人である！）。英国には世界金融の中心地ロンドン・シティがあり、ここには英国の中央銀行イングランド銀行があるが、この地域は英国ロスチャイルドの自治区のようになっており、市長の許可がなければエリザベス女王も立ち入りできないと云う。

そもそも第1次世界大戦の際、バルフォア宣言を出させて現在のイスラエルを作ったのは英国のロスチャイルド男爵である。

確かにそれを考えると、この反キリスト教秘密結社によるケネディ暗殺の中核は、メンバーを見る限り確実にユダヤロビーだ。

そして現在では、アメリカの金融、ジャーナリズム、映画産業を支配しているのは全てユダヤロビーである。

最高裁判事もユダヤ系が9人中3人（一人は死亡説が流れているが）、弁護士にも多く、TPP草案を作ったのも彼らだ！ハーバード大学もユダヤ人でないともはや入れないという説もある。

そしてトランプ大統領や軍の良心派が戦っているのはこんなにも強大な連中なのだ。

まずケネディやリンカーンが果せなかったユダヤ金融資本家によるFRB私物化から生じた現在の詐欺的金融システムを解体できなければ、民主主義は確実にこの世から無くなるだろう。

j-anon.hatenablog.com

※以下参照

j-anon.hatenablog.com

j-anon.hatenablog.com

j-anon.hatenablog.com

『中古』秘密結社全論考〈上巻〉邪悪な仮面を暴け

秘密結社全論考（下巻） 人類家畜化の野望 [ ジョン・コールマン ]

300人委員会（上） 支配される世界 [ ジョン・コールマン ]

【中古】 図解　世界「闇の支配者」 ／ベンジャミンフルフォード【著】 【中古】afb

日本国民12万人を自殺に追い込んだ殺人消費税導入元の悪代官集団財務省と結託する21世紀の越後屋、竹中平蔵が大学教授って、一体何を教えているのか！？

東洋大学に在籍する学生が同大教授の竹中平蔵に関し、「竹中平蔵の授業反対」の立て看板を構内に設置し、過去に竹中が小泉政権下で特命金融大臣の立場を利用して行った2003年の人材派遣の規制撤廃による国家の経済システムの解体行為や竹中の過去の妄言の数々、「正社員はなくせばいい」「若者には貧しくなる自由がある」などの開き直り発言を列挙し、日本の雇用を破壊したことや、衆議院の議決より迅速な決定権がある財政諮問会議の民生議員として自らが会長を務める人材派遣会社大手パソナへの利益誘導を行っていることを指摘し非難したビラを撒いた件で退学勧告を受けている問題がネット上で拡散している。

さらにこの船橋さんという学生は竹中が水道民営化や外国人移民受け入れ法案の推進者であり、国の利権を売り出した売国奴であることもバラまいたビラの中で指摘している。

私はこの東洋大生の勇気を褒めたたえたい！

このような若者こそが日本を変えて行くのだ！学生たちが目覚め始めていることは日本の大きな希望だ。

そもそも竹中平蔵はパソナ会長であり大学教授だと言うが、そもそも大学で何を教えているのか？

経済学とか言ったらそれこそギャグにすらならない。

この男は9万人の自殺者を生み出したプライマリーバランス黒字化目標を国家の経済政策と決めた張本人であり、財政諮問会議というインサイダー情報の集まる国家の経済政策決定会議に民生議員として入り込み、そこで決まった国家事業に自らが経営する人材派遣会社の、要は派遣労働者というクビを切りやすい（本人は雇用の流動性とか何とか言ってるが）被搾取階級を抱え込んだ上で片っ端からそれらの仕事を受注して彼らを送り込んでいるピンハネ屋だ。

しかも、その名の通り受注した政府の事業に送り込む派遣社員の賃金の6割をピンハネするという、要は悪質なピンハネ業界の親玉だ。

よく再放送でやっている時代劇には悪代官に小判の積み上げられた膳や菓子箱を渡し、自分の利益誘導や謀略に巻き込む越後屋という悪徳商人、政商が必ず出てくる。

そして悪代官は定番で「お主もワルよのう！」と不敵に笑い、越後屋とタッグを組む。

こいつらはドラマでは毎回水戸黄門や暴れん坊将軍に成敗されているが、現実はそうは行かない。

この越後屋のやってることは、現在竹中平蔵がやってる事と全く同じだ！

おまけに小泉純一郎という戦前国内の朝鮮人たちを支持基盤にしていた政治家一族の中から出てきた元首相は何と、この現代の越後屋を経済財政政策担当特命大臣にしてしまった。越後屋が勘定奉行（財務大臣）になったらどうなるか、言わなくてもわかるだろう？

各地で一揆や飢饉が横行し、幕府、いわゆる体制の危機に繋がるだろう。だがこの現代の越後屋、竹中が20年近く国の経済指針を決める会議の議長格を務めて来たことが、日本国の富を75％喪失させ、国民の自殺率30％成長を9年に亘り維持するという、ネオコンやウォール街に巣食う外資、さらに中国、北朝鮮、韓国などの特亜にとっては大手柄と呼べる快挙を成し遂げて来たのだ。

奴の人脈を見れば参院選出馬を応援したウォール街、それからCIAのエージェントだった笹川良一の一族が継いでいる日本財団という右翼財団の研究機関「東京財団」の理事長もやっていたというから、バックにCIA人脈が引っ付いていること位容易に想像できる。

竹中がプライマリーバランス黒字化目標を財政諮問会議で小泉とタッグで国家の財政政策としてから9万人が自殺に追い込まれ続けたのだから、奴のCIAでのコードネームは“リトルボーイ”（広島に投下された原爆の名前）だろうか？小泉はピョンヤンかも知れない。

竹中はチャンネル桜の水島社長も言っていたがウォール街の代理人と呼ばれる男だ。

ウォール街自体がアメリカを支配するユダヤ金融資本家の本拠地であり、日本の経済解体を目指したディープステートの首都なんだから、そこの工作員が大学で教鞭を取ることは若者を誤った方向に誘導する洗脳教育を行うことになる。

最近成立した移民法も、元々は2001年にCIAがレポートで発表した「少子高齢化の進む日本には毎年320万人の移民が必要だ」という余計なお世話の押し付けの延長線上にある。

もちろんその真意は日本解体にあるが、まさにこの年に小泉・竹中政権が発足した。

そもそも竹中が小泉の下で金融財政特命大臣をやっていた時に導入した国家の財政政策は、財政破綻したアルゼンチンやギリシャが行っていたプライマリーバランス黒字化目標政策というものを財政破綻国でも何でもない日本に当てはめるというとんでもないものだったんだから、奴に人に何かを教える資格はない！！

少なくとも竹中が大臣になった時にはすでにアルゼンチンはこの政策で財政破綻していた訳だから、知らなくて導入したとは言わせない。

竹中なら賄賂の送り方とか経済の破壊の仕方とか、ケツの穴の売り方だったら教えられるだろうが、そんな授業は大学にはあるはずもない（笑）

前回「消費増税とプライマリーバランス黒字化目標が日本経済衰退の原因！1２万人の日本国民を自殺に追い込んだ竹中平蔵、小泉純一郎、財務省エリート、日銀白川の大罪」において三橋貴明さんや藤井聡さんの著書や意見を元にブログに書いたが、プライマリーバランス黒字化というのは、一般会計の歳入だけで借金をせずに国家の運営をやりましょう、という、要は借金０で国家運営を行おうという政策で、こんなの巨額の学資ローン借りて越後屋竹中の講義受ける必要は全くない。

そんなのうちの母ちゃんがやってるし、小遣い帳付けてる小学生もやっている。

むしろ三橋貴明さんや元財務官僚で一般会計のバランスシートを作成した高橋洋一さん、そして藤井聡元内閣官房参与（京大大学院教授）の講義をユーチューブで見るか著作を買った方が、何故学生たちが巨額の学資ローンを借りて越後屋のニセ経済学の授業に出なきゃならなくなったかが分かるだろう。

プライマリーバランス黒字化目標が国の政策である限り、歳入40兆円台、歳出100兆円の日本の一般会計では借金減らさないといけないんだから教育機関への投資予算が組めない。だから自腹で、となるとサラ金並みの金利がついてる借金なのに奨学金という名がついている学資ローンを組ませて学生を集めないと大学はやっていけない。少子化なのに文部科学省官僚の天下り先確保の為に大学を減らす訳にも行かないからだ。

官僚のネコババ資金である使途不明税収、特別会計200兆円の歳入に触れるのはタブーだが、これは役人の天下りや政府のODAなんかの絡みの金で一般の国民や学生の為に使われる金ではない。

竹中批判を構内で繰り広げた東洋大学の学生を大学側は非難しているが、そもそも大学の学生たちへの投資は日本の未来に関わってくる問題だ。それを、投資を禁止し学生を借金漬けにしている越後屋竹中をかばって大学側が当の勇気ある学生を非難するのはおかしいではないか！

そもそもプライマリーバランス黒字化目標の中で最小限の教育予算が組まれても、それらは未だに従軍慰安婦の強制連行を調査する反日学者や日本の戦争責任と特亜への賠償を研究する反日教授たちに数千万単位でバラまかれ、ノーベル賞を受賞した山中教授のIPS細胞の研究にはそれに見合った予算が組まれず、研究員たちの殆どが有期雇用の派遣社員だという！

これでは腰をすえた研究などできず、関連特許などは片っ端からアメリカや中国に持って行かれるだろう。この件を国会で杉田水脈が指摘したがメディアでは一切報道されず、LGBT発言の時はメディアで全国一斉に猛バッシングキャンペーンが繰り広げられた。

藤井聡先生は、越後屋竹中が実質議長を務める財政諮問会議を仕切っているのは財務省だという。藤井聡先生は関西弁をしゃべるひょうきんな人で吉本興業にいそうだが京大大学院教授だけあって頭がいいから解説がシンプルで分かりやすい。

この人は悪代官集団財務省と越後屋竹中と対照的で、敵対関係と言ってもいいが、この間ユーチューブの三橋TVにゲスト出演されていた為拝見させて頂いたが、吉本弁で非常に重要なことを言っていた。

まず、元財務官僚で一般会計のバランスシートを作成した高橋洋一さんの言った、日本の借金が1000兆円あっても純資産は900兆円で、特別会計は非公開で官僚・政府が使い放題だから（特に各官庁）、実質日本に財政赤字はない、という前提で、女子アシスタントの高家さんの「最近ニュースとかよく見るようになったんですけど、何で日本の借金は凄いとか、財政破綻とか、そんな話ばかりなんでしょう？」という質問に、こう答えていた。

「それは、財務省という省庁があって、そこが流してるプロパガンダです。プロパガンダっていうのは、まあ、嘘ですね。嘘というか、国民にそう思って欲しいというデマです。もう十何年も前からやってるんですけど」。

驚いた高家さんが「何でそんなことをやるんですか？」と聞くと、「財務省は税収上げて支出は出したくないっていうのが省是なんです。税収上げる為なら国民が死のうがなんだろうが関係ない。その為には日本は借金だらけで金ないって思わせた方が税金取りやすいんです。それに各官庁も金ないなら予算はあまり要求できないだろうって、要求も少なくなって支出も少なくなる。各分野の予算決めるの財務省ですから。まず国民を洗脳して税金上げやすくするキャンペーン張ってるんです」。

ここで三橋さんが「各分野の予算を決めるのは本来政府の役目ですよね？」と言うと、「本音では財務省は政府は要らないと思ってるんです。自分たちで全部決めたい。だからメディア使って国民洗脳すれば、国民は財政改善とか財政改革訴える政治家が人気になって当選するでしょう。小泉純一郎、橋下徹、小池ゆり子とか、みんなそうでしょう？」

確かにその通りである！！さらに藤井さんは言った。

「プライマリーバランス黒字化は個人の家庭では節約術でいいかもしれませんが、それを国家の政策にしちゃいけません。このせいで世界中の国が経済成長してるのに日本だけ全く経済成長してません。

投資増やして経済成長すんのが当たり前なのに日本だけやってないせいで、バブルの頃日本は世界の18％のGDP、つまり金があったわけですが、今じゃ５％しかない。

消費税とプライマリーバランス黒字化でここまで下がってるんです。

これ以上こんなのを続けると日本はアジアの貧国になります。

他国だとGDPは普通伸びますが日本だけ伸びてない。

これがあと20年続いたら、私の試算では日本のGDPは３～４％、メキシコと同じになります。50年後にはフィリピン並みになりますが、これに地震や災害が加わったら、ミャンマーとか、カンボジアとか、わけ分からん世界になりますね（笑）」。

そう言った上で今年予定されている消費税10％について藤井先生は語った。「97年度の消費増税から20年間で家計の平均所得が135万円減った。年収500万円の収入貰ってた世代の平均が350万ちょっとになったってことです。

これが消費税10％になると、さらに各世帯の平均年収が3年かけて30～40万減る。年収200万の人が年収170万になるということです。さらに10年から15年で200万減る。

安倍総理はリーマンショック級の事態が起きない限り消費税は10％に上げるって言ってますが、んな、消費増税自体がリーマンショック級の事態じゃないですか！」

三橋さんは、アベノミクスには功罪があるが、功は紙幣の供給量を増やした事によって国債つまり日本の借金の50％を日銀が買い取ることになり、日銀は政府の子会社だから相殺されて政府の負債は実際半分になっている、他45％は日本の国内銀行が所有し、外国も5％持ってはいるが日本国債の金利は０で、持ってても仕方ないが為替リスクとかに備えて各国が所有しているんだそうだ。

つまり、日本は借金なんかない純資産国ではないか！

悪代官財務省と越後屋竹中は財政破綻のプロパガンダで国民を絶望させ、消費税とプライマリーバランス黒字化目標を国家政策にして日本国民12万人を自殺に追い込み、さらに経済成長妨害政策で国家を弱体化させ、世界一若者の自殺が多い社会を作った。

こいつらはソ連のノーメンクラトゥーラ（赤い貴族）と変わらん国民の敵だ！

東洋大の学生の越後屋竹中批判は当たり前だ！後は財務省だが、おそらくこいつらの背後にもCIAがいる。

CIAは前に言ったようにMI6の北米局長が作ったディープステートの機関である。

ベンジャミン・フルフォード氏によると、財務省などは頭の腐った部分がパージされれば人員は優秀で従順で再生可能であり、越後屋竹中はトランプ革命でディープステートの面々がグアンダナモ収容所送りになれば暗殺されると米軍筋から聞いているようだ。現在、第二次南北戦争でUSA世界ヘビー級タイトル戦を戦っているトランプ大統領に期待するしかない。

※参考

j-anon.hatenablog.com

j-anon.hatenablog.com

財務省が日本を滅ぼす [ 三橋 貴明 ]

財務省からアベノミクスを救う [ 西田昌司 ]

「10％消費税」が日本経済を破壊する 今こそ真の「税と社会保障の一体改革」を

99%の人類を奴隷にした「闇の支配者」最後の日々 アメリカ内戦から世界大改変へ[本/雑誌] / ベンジャミン・フルフォード/著

アメリカで第二次南北戦争が発生中！ネオコン勢力とトランプ大統領が世界ヘビー級タイトルを賭けてリングへ！

 2018年12月22日からだったか、もう約１か月アメリカの政府機関が閉鎖されていて、空港職員や刑務所の看守、FBI職員すら給与を受け取っていないという。表向きはメキシコ国境の壁建設の予算を下院民主党が認めず、予算が組めないということになっているが、ベンジャミン・フルフォード氏によると、このまま政府機関の閉鎖が続くと職員たちが逃げ出し、すでに１年分の予算を確保している軍によってそれら機関の職員が取って代わられるという。

トランプ大統領の真の狙いはそこで、さらに政府機関が３０日以上閉鎖されると、トランプ大統領はこれら閉鎖されている政府機関職員である公務員を自由に解雇できる（大統領令により定められている）ことになる。となると司法省も政府機関であるから、その職員は軍に置き換わり、事実上の軍事法廷を開くことが可能になる。

これがトランプの政府機関閉鎖の真の理由だという。となると、トランプの背後にいるというNSA、アメリカ軍は噂通りハザールマフィア、ディープステートの面々を軍事裁判で片っ端から処刑できることになる。これまで「2039年になる前にケネディ大統領暗殺事件の真相を公表する」において私は、アメリカはアメリカ国民のものではなく、欧州に本拠地を置く300人委員会（英国王室と直下の王立国際問題研究所‐RIIA、MI6を参謀とする黒い欧州貴族と彼らの宮廷管財人であるロスチャイルドやロックフェラーらユダヤ人金融資本家、彼らの配下にある多国籍企業の所有者や国家元首、諜報機関の首領らによる秘密結社であり地球の真の支配層）に乗っ取られた植民地だと述べた。

ケネディJrの親友だったトランプは、まさにアメリカを建国理念に基づく共和国に戻そうとしたケネディJrの父親や叔父、一族を片っ端から殺害したアメリカの真の敵を潰そうとしている。

このアメリカの真の敵、真相国家、ディープステートと呼ばれる敵は国境を持つ国家ではない。委員会という秘密結社によって各国家の重要ポジションに送り込まれたメンバーたちのネットワークだ。

その中で最も力を持っているのは宮廷ユダヤ人と呼ばれたロスチャイルド一族を筆頭とする国際金融資本家のネットワークである。現在米中央銀行FRBを所有しているロスチャイルド、ロックフェラー、ウォーバーグ、ハリマン、モルガン、シフらの財閥所有一族は全てマラーノ（隠れユダヤ人）を含め全てユダヤ人である。特にモルガン、ロックフェラーは出自を隠しているが、30年前はロックフェラーがユダヤ人の石油王だったことはどこの本を開いても載っていた。モルガンもロスチャイルド一族からアメリカに送り込まれた徒弟でありマラーノと言われている。

元駐ソ連、ウクライナ大使だった馬淵睦夫さんは、ロックフェラーやロスチャイルド、シフらFRB所有者の名を片っ端から上げた上で「今、私が名前を出した人たちは全て、ユダヤ人なんですね」とさらっと言っている。さらに馬淵大使は「アメリカ最高裁判事は9人いますが、そのうち3人はユダヤ人」と言った上で、アメリカの人口の２％のユダヤ人が、アメリカ最高裁判事の30％を占めていることは、いかに彼らが力を持っているかを示している」と語っている。

その上で、馬淵大使もベンジャミン・フルフォード氏も、ユダヤ人を全て一括りにしては決してならないと前置きした上で、FRBやウォール街を支配するユダヤ財閥の面々がシオニズム（ユダヤ選民思想）に基づき世界支配戦略を実行しようとしていることが災厄の元凶であることを指摘している。

300人委員会で最高の権威を持っているのは英国王室とバチカンだと言われる。実際エリザベス女王は英国だけでなくカナダ、オーストラリア、ニュージーランドの元首だ。この3か国は首相の任命権を提督や女王自身が持っているし、MI6が実行部隊となっている王立国際問題研究所RIIAは300人委員会の参謀本部と言われる。英国王室が宰相任命権を持っていないアングロ国家はアメリカだけだ。そこで中央銀行をアメリカ政府から取り上げてかつて独立した植民地を奪還したわけだが、そこで中心的役割を果たしたのが宮廷ユダヤ人だったロスチャイルド、ロックフェラーを筆頭とするユダヤ系金融資本家たちだった。

中でもアメリカ国内の最大勢力はロックフェラー財団だ。彼ら、そして彼らと手を結ぶアメリカ国内の代理人たちがディープステートと呼ばれ、その代表選手であり、世界タイトルを与えられていたのがブッシュからヒラリーに続くネオコン政権だった。

権威、知識・知恵、富力、武力の一体化が権力なら、権威は英国王室や王侯、バチカン、知識や知恵はRIIA（この機関はMI6の情報収集・分析力の他にタヴィストック人間関係研究所という洗脳や人間支配の心理学を研究する部隊を持ち、アメリカ国内の秩序を計画的に崩壊させて来た）、富力はユダヤ金融マフィアが握っている。で、武力はMI6が原型を作ったCIAと、影の米政府CFR(外交問題評議会＝ロックフェラー財団)に操られてきたアメリカ軍である。

アメリカを支配するシオニストの国際金融資本家はアメリカ軍を使って各国の資源や利権を奪い、その戦費を錬金術そのものの、金のなる木であるFRBによる紙幣の大量印刷によってその生産利益の99％を懐に入れ、国債の換金という形でアメリカ政府に利子付きで貸し与えて来た。

1ドルを原価25セントで印刷し、100ドル札を原価1ドルで印刷し、差額は全てFRBの一切税金のかからない純利益となる。しかも米政府が国債を発行し彼らの刷った紙幣によってこれを買い取ってもらうには利子まで取る！それで、それを税金で支払うのは他ならぬアメリカ国民である。

しかも儲けはシオニストユダヤ人の国際金融資本家たちと軍需関連産業、多国籍企業の上層部が独り占めするのだから、命をかけて彼らの富や利権の為に戦場で戦う軍人たちはたまったものではない。おまけにこの9年おきに繰り返されるアメリカの戦争特需プロジェクトによって貧富の格差があり得ない位拡大してしまった。

事実ベトナム戦争終結後の1970年代からアメリカでは一気に経済格差が拡大している。貧富の差の拡大により暴動が発生する確率を表したジニ係数によると、暴動発生の確立が極めて高くなる危険水域のジニ係数の指標は0.4である。ところがアメリカのジニ係数は0.45！しかも統計に嘘は付き物だからもうとっくに臨界点を超えているかも知れない。

ウォール街の国際金融資本家、ユダヤ金融マフィアはこのイベントのプロモーターであり、その認定世界王者がネオコン政権だったが、ダークホースのトランプがアメリカ大統領というチャンピオンベルトを奪取してしまった。

プロモーターはさぞかし慌てたことだろう！

アメリカのような民主主義を標榜する国の暴動はまず軍のクーデター計画と選挙を通じて暴動を起こしてくれる指導者が選出されることから始まる。これがメディアを使った印象操作や不正選挙により達成されないと、次はフランスのイエローベスト運動のような国民によるデモと暴動に発展する。このような詐欺集団であるディープステートのメンバーであるジョージ・ブッシュJrや取り巻きのチェイニー、ラムズフェルドなどネオコン勢力が、イラク侵攻の口実を作る為にNYの貿易センタービルを爆破したことが命取りだった。

そもそも、真横から航空機が突っ込んだビルが、力学を無視してああもキレイに垂直に崩落するだろうか？貿易センタービルの崩落の瞬間の映像をスロー再生で何度も見て欲しい。ビルの両脇の柱が上から順に小さく点滅しているのがわかる。それに合わせてだるま落としのようにビルが垂直に崩れていっている。

気づいたのだが、これはダイナマイトによるビル解体の映像と全く同じだ。上部が黒煙挙げて燃えている事を除けば。

もう間違いなくアメリカは国家非常事態宣言下にあり、軍とディープステート執行部との内戦が始まっていると考えられる。何故なら、ディープステートはアメリカ軍をミサイルや戦闘機と同じく消耗品として莫大な利益を上げた上、１％の富裕層が99％の人類を奴隷化する金融システムを確立させ、もはや支配層以外は一切の希望を持てない世界的収奪・搾取の構造を完成させてしまったからだ。

まず各国家の中央銀行の民営化による私物化。紙幣発行には担保となる裏付けが必要だ。それがこれまでは金であり、これが金本位制という紙幣発行の条件だったが、フルフォード氏によると世界中に流通している金の総数はオリンピック競技用プール（50ｍ）３杯分の15万トン程で、表向き現在のレートでは1万円（110ドル）で2グラムの金と交換できることになっている。ところが世界中で流通している紙幣の総額は、少なく見積もっても実際金と交換できる紙幣の100倍以上と言われている。

つまり中央銀行を私物化しているユダヤ系国際金融資本家たちは金に兌換できない贋金を大量に刷り、それを同じくユダヤ人シオニストのジョージ・ソロスを筆頭とするヘッジ・ファンドに軍資金として与え、株式市場を使って片っ端からM＆Aを仕掛け、次々に実体経済を担う優良企業を株式取得という手法で企業乗っ取ることを成功させてきた訳だ。

この結果、トマ・ピケティの新資本論に書かれているように、担保のない贋金によって優良企業の株式1000憶を所有している株主（資本家）は1年中寝ているだけで30憶の株主配当金が入るようなシステムを構築した。どんなに企業労働者が休みなく働いてもせいぜい年間400～700万がいいところであるから、もう世界中の貧富の差は事実上解消不可能になっている。

だが何度も言うが、貧富の差の拡大はこれまでの歴史において、暴動、クーデター、戦争を引き起こす直接的な動機になってきた。しかもNSAはそのディープステートのメンバーも謀略も全て盗聴や電子文書の収集により知っている。秘密結社のメンバーの力の源泉はその秘匿性にあり、名前と内部情報を握られたら物理的抹殺対象になることはコーサ・ノストラの壊滅からもわかる。

どんな組織にも良心派がいるし、もしそれが世界中の極秘情報を持っているNSAの主流派となって世界最強のアメリカ軍や最高司令官である大統領と結託し、西欧に本拠地を置くディープステートに反旗を翻したら、世界的な革命が起きるだろう。

仏ロスチャイルドの手下であるマクロン仏大統領がトランプに対し、「アメリカ・ロシア・中国からEUを守るために欧州軍の設立が必要だ」と言った矢先に仏ロスチャイルドの手先カルロス・ゴーンが東京地検特捜部に逮捕され、フランスではイエローベスト運動がおきた。さらにトランプ大統領が誕生してから2年の間にアメリカを牛耳っていたデビット・ロックフェラー、ISISの設立に関与したとされるジョン・マケイン、ネオコンの大ボス、ジョージ・ブッシュ・シニアが立て続けに死んでいる。年齢的に自然死と考えてもおかしくないが、現在の暗殺はケネディ大統領の頃と違い、病死、事故死に見せかけるのが主流だ。

そしてメディアでは放送されないが、ヒラリーとトランプの大統領討論会で、トランプは大統領になったらネオコンのトップであるヒラリーを国家反逆罪で刑務所にぶち込む、とはっきりヒラリー本人とアメリカ国民の前で言っている。おそらく1/25までにアメリカでは戒厳令が引かれるのではないか？

そして、日本はどうなるか？これまで日本国民12万人を意図的な経済的失策によって自殺に追い込んだ小泉純一郎親子、竹中平蔵、財務省主流派、白川に代表される日銀はディープステートの指示通りの政策を取って来た。プライマリーバランス黒字化目標導入だけでなく、独占禁止法を口実にした商法改正による、日本企業の持ち合い株解消を目的とする2004年度の商法改正、これにより世界一の技術を誇った日本企業の多くが外資の所有となった。

水道民営化、種子法廃止を決めた安倍・麻生政権もモンサント、ヴェオリアなどの多国籍企業群の配下であり、モンサントやロスチャイルド企業のヴェオリアはトランプが敵対するディープステートの優良メンバーだ。しかも民営化による財政再建を条件に破綻国家に金を貸すIMFはユダヤ金融マフィアの所有物で国家の乗っ取り機関でもある。そして日本財務省は出資金を手土産に、このIMFの主要部門に人を送り込んでいる。

つまり、日本の現執行部はディープステート側の人間であり、直近でアメリカに戒厳令が引かれれば、竹中、小泉親子、麻生太郎は病死か事故死するかも知れないし、財務省はスキャンダルがいきなり出てきて解体されるかも知れない。

既存メディアは独占禁止法に触れて電波オークションなどにより解体されるかも知れない。

残念だが、安倍総理ももう終わりだろう。今後おそらく大混乱が起きるだろうが、日本の現状を見れば、その後は今よりもマシな体制が構築されるかも知れない。

※以下参考

j-anon.hatenablog.com

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消費増税とプライマリーバランス黒字化目標が日本経済衰退の原因！1２万人の日本国民を自殺に追い込んだ竹中平蔵、小泉純一郎、財務省エリート、日銀白川の大罪

私は1997年、橋本政権下で行われた消費増税５％の実施依頼、豊かだった日本という国家が一転、垂直落下式バックドロップを食らったように大逆転ノックアウトを食らいマットに這いつくばる様を実際の社会体験を通して見てきたし味わってきた。

皆さんもそうだろう。

そして何故、バブル崩壊からわずか３0年で日本がアメリカに次ぐ格差社会となり、GDPで中国に抜かれ、2０年以上に亘るデフレーションという世界中で類を見ない物価下落現象の中で経済のパイが縮小し、中産階級壊滅、国民の絶対的貧困化、少子高齢化という破滅的な状況に陥っているのか、疑問に思い続けたことだろう。

原因の大元はわかっている。ケネディ大統領暗殺の現場指揮官だったジョージ・ブッシュ・シニア第41代米大統領から本格的に実践した日本経済壊滅計画だ。

当時世界一の性能と品質を誇っていた日本製半導体に対し「米国の国防技術の中核となる半導体が日本製に席巻されており国防の危機だ」とイチャモンをつけて日本製テレビや家電製品に100％の関税をかけ、「日本で使用する半導体のシェアを外国製２０％とする」との条項を飲ませた上、続くビル・クリントンにおいては93年の大統領選挙戦の際「冷戦は終わった。次の米国の敵は冷戦の真の勝者である日本とドイツだ」と述べて大統領になり、貿易不均衡相手に経済制裁を果たすスーパー301条という法律を復活させて散々な日本叩きやった挙句、日本が性能の悪いアメ車の流通を迫られるなど、あまりの無理強いにWTOへの提訴を行う措置を見せると、今度はジャパンパッシングをして徹底的な中国優遇策を行った。つまり、こいつがやったのはアメリカの貿易相手を同盟国の日本から共産党独裁国家の中国（反日江沢民派）に切り替えるべく莫大な資本投資と技術供与を行ったということだ。これが現在の米中経済戦争とクリントン財団のチャイナゲート疑獄、そしてアメリカのトランプ大統領による国家非常事態宣言に繋がっている。さらにCIAはパパブッシュ政権の頃から「今後は産業スパイ分野に特化し、敵対国（日本）への脅威に備える」旨を議会に公表しており、実際エシュロンなどの盗聴インフラを仕掛けて日本の特許や技術を盗み出していたと言われている（というかスノーデンが三沢基地のプリズムという大規模盗聴装置をバラしたんだから確実だ。ただしこれはNSAの分野だが）。これらはシギント（傍受）、オシント（文書解析）、イミント（画像解析、盗撮）と呼ばれる偵察衛星やエシュロンのようなインフラを使ったスパイ行為だが、最も破壊的なものはやはりヒューミントと呼ばれる工作員を使った国家破壊工作だ。日本はこの頃、パパブッシュ、クリントン政権時代から毎年総理大臣が変わるという異常事態になっていた。主に総理大臣が失脚する原因は財務省（旧大蔵省）を主体とした官僚のリークとマスメディアの猛バッシングが主な原因になっている。裏を返せば、日本の全メディアと官庁の主流派がCIAやNSAのエージェントとなっていると考えた方が賢明だ。

もちろん、中国、北朝鮮、韓国の工作員も間違いなく浸透しているが、今回は日本に５万人いるという工作員の内、中でも日本凋落の陰で最も暗躍し、破壊的影響力を行使してきた欧米、特にアメリカの工作員について話したい。

実はアメリカももはやWASPの支配国家ではなく、ディープステート（ベンジャミン・フルフォード氏はハザールマフィア、300人委員会・イルミナティと呼び、馬淵睦夫大使はFRBを所有し米最高裁判事の多数を占めるシオニズムに染まったユダヤ人ロビーと呼んでいるが、表現は違うが同じものだ）、つまり人類の富の９９％を所有する１％のメンバーに支配されている国家だから、正確にはディープステート米国支部の日本破壊工作員のことだ。

CIAやNSA（NSAもCIA同様のヒューミントを行っている）のエージェントと言っても、もちろん白人ではない。エージェントというのは代理人のことである。

CIAが表明した日本解体化計画の骨子は“産業スパイ特化”の表現にあるように強大な力を持っていた日本経済の解体にある。

これを見事に推進したのは財務省、日銀、そして小泉純一郎元総理と竹中平蔵（現経済諮問会議民生議員兼人材派遣最大手パソナ会長）である。根っこは中曽根康弘、竹下登時代にまで遡るが、特に小泉純一郎が首相、竹中平蔵が経済財政政策担当大臣になってから日本は回復不可能になるまでの経済破壊政策を徹底的にこいつらに推し進められた。

最近、経済学者の三橋貴明さんや、つい最近内閣官房参与を辞任した藤井聡京大大学院教授、上念司さん、元財務省出身で日本の一般会計のバランスシートを作成したという高橋洋一さんたち動画や著作のおかげでようやく、何故全世界の20％のGDPを占めていた経済大国だった日本がここまで貧困化したのかがわかってきた。

本当に頭がいい人は伝えるのもうまい。特に三橋貴明さんや藤井聡さんの言う「プライマリーバランス黒字化目標がデフレの元凶であり、これが政府方針にあるから政府は経済成長の為の財政出動が一切できず、優良分野の研究も産業も育たずに日本経済は益々困窮する。さらに財務省は日本経済のパイが減るから国民に消費増税の必要性を押し付けられる。これで2019年6月の“骨太の方針”にプライマリーバランス黒字化が載れば日本経済はもうお終い」という話には大いに納得した。

このプライマリーバランス黒字化目標とは、例えば日本の一般会計における税収が45兆円で政府予算が100兆円ならその年の赤字国債発行（政府の借金）は55兆円になる。それを増税や緊縮財政で各分野の予算を削り、赤字国債発行を黒字化、つまり０にしようという政府の政策方針なんだそうだ。一般会計の政府借金を０にするには緊縮財政と消費増税が必要だ、ということになるわけである。

これは無謀であり、この方針がある限り政府は科学技術分野やインフラへの投資もできない。

しかも高橋洋一さんは財務省時代に一般会計のバランスシートを作成した経験から、「日本は1000兆円の借金があると言ってるが、対外資産や政府が所有するJT株などの優良資産をかき集めると900兆の純資産があり、実際の借金は100兆に過ぎず、しかも国内から借りてる借金だから財政赤字などと言うことはない」と言い切っている。

 さらには、議論されているのは一般会計だけの話で、特別会計予算推定200兆円への議論はタブーであり、これは何に使っているのか赤字か黒字化も不明なんだそうだ。特別会計は政府や各官庁の裏金で、表面化しているのはアメリカの赤字国債の買い支えや官僚の天下り先である特殊法人へ湯水のように使われているということだけで、特別会計の使途に議員特権を使い調査のメスを入れた石井紘基議員は右翼の男に刺殺されてしまった。つまり、日本の税収は使いようによっては赤字ではなく、もう財政健全化なんて終了している、という事だった。

※2019年4月の時点では、高橋先生は上記の数字は分かりやすい比喩として挙げた数字であり、現在、事実ベースで政府の一般会計基準の赤字は1400兆円だが保有資産も1400兆円で政府の会計バランスシートはプラスマイナスゼロ。そのうち70％が金融資産であって売却可能であり、残りの資産の内インフラなどは減価償却可能な高速道路など微々たるもので、財務省HPにある公共目的から売却不可能とされる独立法人などはもちろんそれこそ（外資以外への）民営化で売却可能だが、それを行うと官僚の天下り先がなくなる為に「公共の物であるため売却する性質の物ではない」と言っていると暴露している。

上記のマイナス部分はアメリカ国債など政治的理由から売却できないものを考慮したものだろう。しかしそれは特別会計の話だ！

経済学者の上念司さんがはっきり言ったように「財務省が出した日本は財政赤字とかいうデータ、あれ嘘ですから！」というのが本当のところという事だ。

しかし、日本が持つ純資産900兆円（公表された分だけ）を除いた一般会計の収支を黒字化するというプライマリーバランス黒字化案が今後政府方針となれば、本当に日本は中国やアメリカのハゲタカに全資産をむしり取られ、20年後には中国の自治区となっているだろうと三橋氏は言う。

何故ならこのプライマリーバランス黒字化目標が小泉・竹中政権時代からずっと続いているおかげで日本は産業促進や研究分野における投資がまるで行われておらず、特にお家芸だった科学技術分野の衰退があまりに酷い状況になっているだけでなく、インフラはボロボロ、防衛予算も伸ばせるどころか国力衰退と共に減少が続いていることを指摘している。

しかし、その前にもし朝鮮半島が赤化統一され中国の属国となった場合、日本は地政学的にアメリカと中国の緩衝地帯となる。つまり米中戦争が起きた場合、戦場になるのは日本本土ということだ。この骨太の方針という小泉政権から発足した政府の運営方針は、同首相の元で作られた財政諮問会議という、衆議院の議決よりも決定力を持つ会議において決められ、その実質的議長は小泉政権下で経済財政政策担当大臣をやって以来、民生議員という立場にいる民間人の竹中平蔵である。

そして18年前にプライマリーバランス黒字化目標を政府方針として導入した男こそ、この竹中平蔵なのだ！

藤井聡先生は言う。「資本主義国の政府は国民のためにも経済成長の為の政策を取らなければなりません。その為にはまず借金して成長分野の産業に投資しなければ経済成長なんかしません。家を買うにも車を買うにもまず借金するでしょう？企業だって借金して経済活動をして何年もかけて黒字化するでしょう？無借金で何ができますか？」確かにそうだ。その通りだ。

「有能な人間に100憶円貸したら、しばらくは赤字かも知れませんが、そのうち彼は110憶円稼いでくるようになるんですよ！これが投資で経済成長ではないんですか？」

と、ここまで言った上で藤井先生は関西弁むき出し、怒りむき出しのマシンガントークで吠えた。

「それが財政黒字化で無借金経営て、アホかっ！

　政府はコンビニ屋のオヤジちゃうんやで！！

　リーマンショックの時だって、アメリカも中国もこらヤバイちゅうて、アメリカは100兆円借金して金融機関にぶちこんで、中国は60兆円ぶちこんでデフレにならずに済んだ。

　それが日本は9７年の消費増税後にデフレがどうしようもなくなってんのに何もしなかった！

　御用学者や評論家も誰一人財政出動したらて提案した人はいません！

　みんな気合いや、我慢やて、ホンマにアホかっ！茹でガエルじゃあるまいし！

　・・・アホかっ！！・・・・・・・・・・・・アホかっ！！」

そして、そんな藤井先生が「１０％消費税が日本経済を破壊する」と言う本を出版された為、私は早速読んでみた。そしてその内容に衝撃を受けた。

消費増税を実施した場合、一時的に税収は増えるものの、その後はナイアガラフォールのように下落する。そのことはもう国民の大半がわかっている。しかし、藤井先生の著書を読むと、グラフを多用している為、はっきりと数字と推移がわかる。例えば97年度消費税５％実施直後の政府の税収は50兆円から52兆円に上がっている。しかし、そこから下落を始め、6年後には43兆円に下がっており、その効果はマイナス10兆円！で、竹中や財務省はアジア通貨危機のせいにしようとしたが、日本よりダメージを受けたタイや韓国はデフレにならずに経済成長して税収は増えており、サムスンなんかは完全に日本企業を超えてしまった。言い訳にならない。

さらに衝撃的だったのは、1997年の消費増税の翌年から、それまで年平均2万2千人で推移していた自殺者数がちょうどきっかり1万人ずつ増えているのだ！2010年から大震災を挟んで元の22000人台に戻っているが、何と消費税が５％になってから突然12年に亘って自殺者が32000人台の横ばい状態になっている！

つまり消費税が５％になったことで日本国民12万人が自殺に追い込まれたのだ！

そしてこの3年後に小泉が突然マスコミから持ち上げられて総理になると、竹中平蔵は金融特命大臣として景気改善の為の財政出動を不可能にし、さらなる消費税大増税を見据えたプライマリーバランス黒字化目標を、小泉の作った財政諮問会議で決定するのだ。

これで日本の経済成長は不可能になった。この無策どころか絶望的政策により、2011年の東日本大震災まで自殺者は32000人台を推移。これはもう毛沢東やスターリンとは桁が違うが、政策による大量殺人だ。そしてこいつらの登場により日本のGDPが1980年代後半の全世界20％から５％まで落ちた。

竹中は特命大臣就任直後の参院選で当選するが、この時彼は「日銀とウォール街の仲間たちの支援によって当選することができた」と語っている。もう自分のバックボーンが誰か明かしているではないか！日銀の株主の４５％は非公開だが、もう想定がつく。FRBを所有するロスチャイルドやロックフェラーが絡んでないはずはない。そしてウォール街といえば300人委員会がアメリカ支配の実行者として送り込んでいるロスチャイルドやロックフェラー財団の本丸だ。さぞかし日本解体を目的としたCIAやハザールマフィア米国支部の面々は喜んだろう！優秀なスパイは1個師団に相当するという。小泉、竹中は日本の雇用制度も解体し、自殺者数30％成長を財政諮問会議発足後の９年間に亘って維持した！その数は何と９万人だ！奴らは原爆1発分の仕事を成し遂げたぞ！と。

…こいつらを罪万死に値する売国奴と言わずに何と言おう！

さらには、竹中は児玉誉士夫と並ぶ右翼の大物で、CIAのエージェントだったと言われる笹川良一が作った日本船舶振興会（現日本財団）の研究機関である東京財団の理事長もしていた。児玉の私兵は稲川会と関東ヤクザの同盟、東日本二十日会だったが、笹川の暴力装置は山口組だ。実を見れば樹がわかるというが、群れを見れば種がわかる。

竹中は「プライマリーバランス黒字化目標は国際公約だ」と言ったが、三橋貴明氏はこれも真っ赤な嘘だという。OECDでは確かに世界経済安定のために国家の借金が200％を超えないこと、としているがプライマリーバランスの黒字化なんて公約はない。藤井聡さんは「プライマリーバランス黒字化目標を政策でやってる国はOECD加盟国の中では日本だけで、それ以外でも過去にやった国は2か国しかない」と言っている。その2か国とは「アルゼンチンとギリシャだけで、この2か国はプライマリーバランス黒字化目標を達成した直後に財政破綻した！」そうだ。

藤井さんは言う。アベノミクスは竹中の言いだしたプライマリーバランス黒字化目標を初めて無視した政策だったという。インフレターゲットを決めて紙幣を大量に印刷し日銀が一旦買い取る、もちろん成長産業への投資の為だが、これは国家の借金であり、竹中の政策とは正反対路線だ。しかし安倍政権誕生でアベノミクスが始まって以降、何と円安になり、国内に雇用が戻って来て景気回復の兆しが見えてしまった。自殺者も97年の消費増税前の2万人台に戻ったままだ。

しかし、ここに冷や水をぶっかけたのが財務省だった。安倍首相は17年4月、2回延期した消費税８％増税をついにやってしまった。メディアと組んだ財務省の安倍内閣倒閣運動の成果だが、その中心にいたのは野田総理とかいうのを操って消費税１０％を決めさせた財務省OBで元財務事務次官の勝栄二郎一派がいる。この勝栄二郎という男はノーパンしゃぶしゃぶ接待で処分を受けた大蔵官僚の一人で、唯一人行き残ったどころか事務次官にまでなっている不可思議な輩だ。そして2014年の安倍内閣発足から現在まで読売ポダム新聞の東京本社非常勤監査役！？をやっている。この勝の徒党はもちろん、消費税が税収どころか国家経済を悪化させることを知っていながらやったのだ。

長くなった為、続きは次回に持ち越すが、ベンジャミン・フルフォード氏が面白い事を言っている。山口組が分裂したのはCIAが分裂したからだと。そしてトランプ大統領が国家非常事態宣言を出してディープステートの面々が軍事法廷に立たされた場合、日本でも暗殺される人間が出ると言う。派閥抗争を見れば分かるが、対立派閥の人間は一掃される。

ちなみにフルフォード氏に米諜報機関の者が日本国内の暗殺対象者として名前を挙げたのが、小泉純一郎親子、中曽根康弘親子、竹中平蔵、孫正義だそうだ。勝の名はなかったが、フルフォード氏は何度か勝栄二郎の名を排除されるべき男として挙げているからどうなるか分からない。とにかく6月の骨太の方針でプライマリーバランス黒字化目標達成政策を政府が継続することにしたら、日本は今度こそ本当に終わる。

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日本が売られる （幻冬舎新書） [ 堤未果 ]

WGIP（GHQの日本精神弱体化洗脳計画）により、現在、日本人は滅亡の淵にいる

日本国民が歴史や現在の社会情勢、政治について知る為の情報源は新聞、TV、週刊誌、インターネットの他に文部科学省発行の教科書やドキュメンタリー本、映画などがあるだろう。

だがこの中で本当に信用できるものは内部告発者や政治の内部情勢を知る者がリスクを冒して書いたドキュメンタリー本や、まさにリーマンショックの詐欺的な内幕を暴露した「インサイド ジョブ」のような事実の暴露とも言えるドキュメンタリー映画、或いはドラマの形を取っているが事実を元に描いたジーン・ハックマン主演の「ミシシッピー バーニング」のような同じくアメリカ社会の内部暴露とも言える映画、また、ユーチューブやネットでの匿名者による告発や、脅迫に屈せず、自らを露出することによって暗殺リスクを軽減しているジャーナリスト（ベンジャミン・フルフォード氏や「エコノミック ヒットマン」を書いた元NSAの工作員、ジョン・パーキンス氏ら）によって流される既存のメディアに対抗する情報開示者の真のジャーナリズムだけだ。

トランプ大統領もFOX以外のCNN、ABCら大手メディアの発信する情報をフェイクニュースと一括しているが、日本も全く同じで、こちらは朝日新聞や毎日新聞などは明らかに中国や北朝鮮、韓国、つまり特定アジアのプロパガンダ紙となっており、読売新聞は日本を敵国認定しているCIAのプロパガンダ紙なのだから（作ったのはCIAエージェント“ポダム”なんだから仕方ないが）全く信用できない。

日本経済新聞も実態は日本企業の中国移転を促すためのプロパガンダ紙だったのだから背後関係はともかく、読めばガセネタ吹き込まれて情報錯乱を起こすだけだ。朝日新聞や毎日新聞の反日プロパガンダや、ニュース番組を制作しTVメディア各局に反日ニュース番組を送り込んでいる泉放送製作という制作プロダクションの存在を暴いたのも経済学者で作家の渡邉哲也さんによるユーチューブにおける暴露だった。

韓国、北朝鮮の国家資本によって運営される民団、総連をバックに抱える在日朝鮮人団体がこれらメディアの支配権を握っている事を大問題として、２ちゃんねるのまとめサイトは在日利権や旧民主党勢力を通じた「違法な外国人による政治活動」の実態を暴き続けた為、民団、総連は有田ヨシフや福島みずほら子飼いの政治家や公明党、そして法務省内部のエージェントたちを通じて大阪、東京の人権擁護局に働きかけ、「ヘイトスピーチ禁止条例」という日本国憲法違反の法令を大阪市、東京都に施行させた。これに加えて北朝鮮金王朝を賛美する日弁連のスラップ訴訟や通名 香山リカや元しばき隊による言論封殺とも言える保守サイトの広告はがしにより、まとめサイトの勢いは抑えられてしまった。

さらにネットで正体を暴かれてしまった国賊朝日や毎日新聞は日本国民の大半が所有するに至ったスマートフォンのスマホニュースに確実に世論誘導を仕掛ける工作にシフトを開始している。スマホニュースを開くと、朝日や毎日の電子記事の他、ハフポストやバズフィードと言った一見外資系メディアのようなニュースが目につくが、何とこれを外資からの委託の元に監修、記事発信をしているのは朝日新聞なのだ。

しかし、こういった世論工作の中で、在日朝鮮人やパヨクと呼ばれるスターリン主義者が言うところのネット右翼、右派論壇（というか愛国者、ナショナリストなんだが）の圧倒的な後押しを受けて活躍する保守的言論人が動画系ネットニュースや書籍発行の分野で大いに活躍されている事は救いである。

特に馬淵さんの著作などは非常に重要な観点から世界情勢を見ていて信憑性が高く、これらの方の著書を読むと新聞なんて只のペットのトイレ用の敷き紙にしかならず、深刻な資源の無駄遣いであり、全部トイレットペーパーに代えるべきである代物であることが良くわかる。

そんな中で、まず紹介したいのは、NHKを含むTVメディア、新聞、教科書が日本人に真実を伝えておらず、フェイク情報によって国民を腑抜けに洗脳教育してきた事実を明かしたケント・ギルバート氏の「まだGHQの洗脳に縛られている日本人」という書籍だ。これはGHQによる日本精神の解体化プログラムであるWGIP(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)を明かした日本国民必読の書だ。

多くの方がすでに読まれていると思うが、ケント氏いわく、アメリカは硫黄島や太平洋諸島各地で起きた日本軍の玉砕や神風特攻隊の空母突撃いう合理化社会である欧米では考えられない戦いぶりを何よりも恐れたという。

そして戦後日本を占領したGHQは、この強靭な精神性の根底にあった武士道や大和魂というものをメディア、教育工作、すなわち洗脳によって払拭するプランを立てた。これがWGIPというものだと言う。

まずGHQはメディアに３０項目にわたるのプレスコードを設けた。GHQ批判や進駐軍による犯罪報道の禁止。検閲への言及やGHQが一方的に策定した日本国憲法への意見の禁止。その他、中国、韓国、北朝鮮、ロシアなど近隣諸国への非難的な報道の禁止。当初武道や将棋と言った戦国時代からある戦闘の鍛錬にもなりえる文化さえ禁止されたが、こちらはさすがに関連団体の猛反発を受け失敗した。

しかしプレスコードは報道機関のみならず日教組を通じて教育までに浸透し、メディアに紛れ込み、公職追放によって新聞社や学会を乗っ取ったコミュニストや特亜の工作員たちによって戦後７０年間最大限利用されてきたことをケント・ギルバート氏は指摘している。

近隣諸国を非難する報道は禁じられているから李承晩による竹島強奪や住民虐殺について報道もできない。

歴史教科書はGHQのプレスコードに基づき作成され、日本は侵略国であり、近隣諸国へ過ちを深く反省せねばならず、今後半永久に過ちを繰り返してはならないナチス同様の国家だと７０年に亘って洗脳されて来たわけだ。

さらにアメリカは３S政策を以て文化的にも日本国民の武士道的価値観の解体工作を行った。セックス、スポーツ、スクリーンを国民の最大関心事に誘導する文化政策だ。GHQはアメリカのメロドラマやアニメを無料で民放に垂れ流させた。質素に誇り高く、ではなく、享楽的に過ごしてもアメリカは日本軍を打ち破ったではないか？あなたたちの精神至上主義は間違っていたのだ、というメッセージだ。

そもそも人間の精神力を最も強靭にするのはサッカーや野球ではなく武道や格闘技だ。しかし、武道や格闘技のクラブがある公立中学や高校がいくつある？ここからしておかしいではないか？習いたい人間は文化部に入って月謝を納めながら道場に通ってやるしかないが、それでは明らかに異端者扱いされるような文化が出来上がっている。こういう教育を含む社会的洗脳を受けたのが戦後生まれの団塊世代と団塊Jrだ。

そしてはっきり言うが、中国や太平洋で実際に戦った帰還兵たちが敗戦国の日本を世界２位の経済大国に押し上げた。何故なら、我々の祖父に当たる彼らは、WGIPは知らなくてもそうした陰謀には気づいていたからだ。

だから経済企画庁などの官庁が財界、政界と結託して護送船団方式というシステムを作り、政府プロジェクトを官民共に推し進めて、一億人が全て裕福になれる国家システムを構築したのだ。

太平洋戦争で自国の同胞たちを守れなかった世代は、自分の取り分など考えず、守れなかった彼らを全て中産階級に育てあげて救済した。

これを壊したのは戦地で戦っていない、学徒出陣にも特攻予科練にも所属していない、戦時学生世代が日本社会の運営に携わるようになってからだ。

彼らは疑いなくWGIPを受け入れて育ち、武士から単なる科挙へと変貌をとげた。

私がケント・ギルバート氏著のこの本を読んだとき、長年疑問に思っていた謎が解けた気がした。

社会に出るまでの幼年期から青年期までの教育には家庭教育と学校教育の二つがある。

私の一族は戦後の混乱期から復興までの裏の部分を地で行ったような家系であり、まさに学校教育と家庭教育が乖離していた。

私の祖父は大日本帝国軍人で、インドネシア戦線で戦っていたが、日本に帰国したのは1950年に入ってからだった。田舎に祖母と共に疎開していた母は、祖父は死んだものと思い、田舎に留まることも考えたらしいが、池袋に自宅があったため、母の小学校からの教育は東京で受けさせたいと考えて帰京した。祖母は東京に戻って裁縫の仕事などをしていたらしいのだが、そこに軍服を着たあごひげを生やした将校みたいな男が帰って来たという。これが私の祖父だった。

当時池袋は、新宿や丸の内に通う人たちのベッドタウンで、今のような繁華街ではなかった。

ここで、祖父は近隣の中小企業の社長たちから殆ど無利子で2000万もの大金を借りた。当時の2000万と言ったら、今でいう1億相当だろう！祖父はその資金を元手に誰もが必要とする生活必需品の店を出した。

店は大繁盛し、池袋に2店舗目を展開。さらに近くに大学があったため、アパートを建てて賃貸経営も始めた。借りたお金はすぐに返済し、祖父は成功した。やがて池袋の商工会議所の会頭になり、お決まりの区議会議員とのパイプも持った。

池袋という街を知っている方ならお気づきだろうが、バブル前までは表通りにパチンコ屋も焼肉屋やホルモン焼き屋などもなかったはずだ。今も表通りにはないだろう。裏道かかなり歩いた所でなければないはずだ。

実は1960年代に駅前通りにパチンコ店を作ろうとする動きはあったのである。

朝鮮系商工会と名乗る面々が駅前通りにパチンコ屋や一杯飲み屋を兼ねたホルモン焼き店を作る計画を持ち掛けてきたのだが、近くに有名私大があり、そこの生徒たちをアパート経営の家主として預かっている祖父にとって、そんな計画は許す訳にはいかなかった。

この池袋商工会と朝鮮系商工会の揉め事は当時のNHKでも取り上げられた。そしてTVの中で、朝鮮系商工会の会頭は「Iさん（私の祖父）の誠意に負けました」と言って私大が目と鼻の先にある池袋駅周辺から撤退する旨を伝えた。これは美談としてお茶の間に放送されたらしいのだが、実際は世の中そんなにキレイなものではない。

朝鮮系商工会会頭の申し出を撥ねつけると、祖父が店舗とは別に北池袋に新築したばかりの家にヤクザのような男たちがうろつき始めた。母は当時女子高生だったが、後を付けられたり、かなり怖い思いをしたらしい。そこで祖父は日本酒一升瓶を2本持って、今では広域暴力団に指定されているが、当時はテキヤ系の池袋のヤクザの顔役だったK会のA組長を訪ねた。

祖父は経緯を話した上で、自分の家の近所に愚連隊のような連中が張り込んで脅迫まがいの真似をしていること、そして親分の力を借りたい旨を話した。A親分は二言返事でOKした。

この時点で祖父はすでにA親分とは面識があり、その人格からA親分がよそ者の朝鮮商工会に力添えしているとは思えなかったらしい。当時のヤクザの親分は今の暴力団組長とは全く違う。飲み屋や風俗店からみかじめ料を取ったり、違法賭博なんかはやっていただろうが、町の堅気住人に対しては顔役としての強いプライドを持っていた。

母の後を付けたりしていたヤクザ者の素性はすぐに割れた。何と新宿方面に拠点を置く在日系暴力団だったのだ。

水面下で様々なことがあり、追い詰められた朝鮮商工会の代表はA組長を直々に尋ね、当時のヤクザの親分に対して絶対にやってはならないことをやった。

札束を見せて手を引いてほしいと頼んだのだ。

ここからはK会の当時の若頭から聞いた話になる。

A親分は札束を見ると顔が白くなり、次に超音波のような声でこう怒鳴ったらしい。

「誰が金持って来いって言った！？

   俺は指持って来いって言ったんだ！！

   とっとと指を持って来い！！」。

そしてこの直後、彼らはNHKで「誠意に負けました」と言って池袋から去って言ったのである。で、どこに彼らが落ち着いたかと言うと、新大久保だそうだ（笑）

果たして、現在、目の前に札束を積まれて怒るヤクザがいるだろうか？

祖父は私が8歳の時に亡くなったが、いつも和服を着て、家には政治家のような人が度々来ていたし、いつも凛としていて国会議員か何かなのかと思っていた。

私を大変かわいがってくれたが、正直言って怖かったという思いの方が強い。

そもそも近所のガキ大将に苛められて泣いて帰って来ると、家中の鍵がかかっていて家に入れてもらえない。大声で泣いてアピールでもしようものなら家には入れて貰えるが、黄色い氷のような目で「近所に迷惑をかけるのか？」と言われて震え上がった。

この黄色い氷のような目、それから言葉にできない冷気のような雰囲気、これが戦争から帰って来た人に共通するものだ。

何件か先のおじいさんはやはり中国戦線から帰ってきた復員兵だったらしいのだが、いつもニコニコして温厚そうな方だったが、ある時私の横で年長の子供がいたずら半分で年下の子の大事にしてたおもちゃを叩き落として壊してしまった。

泣いてうろたえる幼年の子を見て、その温厚そうな老人がやって来た。そして、同じく、黄色い氷のような目で、冷気のようなオーラを出しながら、意地悪をした年長の子供に言った。

「何で叩いた？この子の大事な物なんだろう？何で壊したんだ、君は？」別に怒鳴ったわけじゃなかったが、魔法にかかったように、今度はその年長の子供がヒステリックに泣きじゃくり始めた。しかも痙攣しているようにだ。それを見た、日頃温厚な老人は「意地悪な子だな…」とだけ呟くと、黄色い氷のような目を向けて戻って行った。

私はその祖父と同じ雰囲気に唖然として立ち尽くすだけだった。

このことは近所で問題になり、母は「他人の家の子供のケンカに口を出して大泣きさせるなんて、近所仲が悪くなる」と言ったが、祖父は「当たり前のことだ。他人の子供だろうが何だろうが、大きくなればみんなの社会の一員になる。怒るときに怒らなきゃそれでいいもんだとねじくれた大人になるだろう。結局、後で社会全体に迷惑をかけることになるんだ」と賛同した。

当然、私以外の子供が苛められてるのを見ると祖父は怒鳴った。私に対しては「いじめられたくなければ、やり返しなさい。いじめられたくなかったら強くなるしかない」としか言わなかった。

思えば当たり前の話だ。

また、祖父はNHKのニュース以外テレビを見なかった。特に今でいうバラエティなんて決して見させて貰えなかった。理由は「一億総白痴になるからだ」ということだった。

また、当時冬場にエアコンをつけたまま寝るなんて贅沢だった頃、一家の男は掛布団にタオルケット1枚以上の寝具を付けて寝ることは許されなかった。理由は、男は野宿しなきゃいけないことも、雨に濡れたまま寝なきゃいけないこともあるから毛布なんてかけたらそれに耐えられない弱い男になってしまうからだそうだ。

そんな祖父は、私に柔道を習わせようと道場を探している最中、心筋梗塞で倒れ、亡くなった。

道場を探していたのは、男ならまず柔道ぐらいやるのは当たり前だから、という理由だったという。

祖父は強い人だった。いつも毅然としていて、私にも強い男になることを求めていた。そして個人の事ではなく、いつもコミュニティのこと、社会の事を考えていた。

乞食がいる国は恥だ、と口癖のように言っていたという。

そして日中国交正常化の際も激怒していたらしい。「中国は眠れる獅子なんだから、眠らしとけばいいんだ！また厄介なことになる」と。祖父は休日にはいつも国旗を掲げ、日本のことだけを考えていた。

思い出すと、当たり前のことなのだ。まず自分の国の国民を幸福にできずに何ができるのか？

そして、中国戦線から帰って来たというお爺さんもそうだが、今の日本人と当時の日本人は気迫も考え方も全く違う。

いかに日本国民が計画的に腑抜けにされてきたかを「まだGHQの洗脳に縛られている日本人」という本は知らしめてくれる。

私の祖父が亡くなって10数年が過ぎた頃、ふと私は、祖父が何故終戦の1945年ではなく、5年後の1950年に日本に帰って来たんだろう？と疑問に思い始めた。

母の話だと、終戦後もインドネシアでは戦争が続いていて、祖父は帰れなかったのだという話だった。しかし私はもちろん信じなかった。

学校の授業では、1945年、昭和天皇の終戦談話により、海外の日本軍は全て武装解除したと教わった。

おそらく捕虜になっていたのではないか？

そんな疑問も浮かんだが、シベリア抑留の話は聞いていたが、インドネシアや南方戦線の日本軍は終戦と同時に帰還したはずだった。

そんなことを考えていた折、河野談話があり、従軍慰安婦問題が持ち上がった。

日本軍が朝鮮の女性を強制連行し、売春婦になることを強要した…。

祖父もインドネシアでそんなことをやっていたのだろうか？そんな疑問と、あの凛とした、いつも胸を張って生きていた祖父の姿のギャップが悲しかった。

ところがどっこいだ、これが中国のプロパガンダ紙、朝日新聞の国賊、植村隆の捏造記事が発端であり、直後に奴の朝鮮人義母が幹部を務める太平洋戦争犠牲者遺族会のタカリ訴訟に繋がったのだから、こっちが怒り心頭に達したことは言うまでもない。

しかもだ、日本軍が取り締まりを命じた新聞記事すら現存している、この朝鮮のキーセン業者による人身売買の問題が、中国、北朝鮮、韓国の情報機関が連帯していると考えられる世界抗日維護連合によってアメリカや世界中に反日プロパガンダとして利用されていると来た！

しかも、ユーチューブが出てきたおかげで、ようやく祖父が何故終戦から5年後の1950年になって帰国したのかがわかった。

母が言っていたことは本当だった。

1950年まで、インドネシアでは、植民地を奪還しに来たオランダ・イギリス連合軍と、武装解除するフリして山の中に兵器を隠し、インドネシアの青年たちに日本軍が軍事訓練を施して結成されたPETAという独立軍と共に、残留日本兵たち2千人が戦闘を行っていたのだ！

PETAと共に戦い死んだ残留日本兵は千人。

そしてインドネシアは、1949年8月、オランダ・イギリス連合軍を撃退して独立を果たした！

祖父は、その残留日本兵の生き残り、千人の内の一人だったのだ。

だから、1950年に帰国したのだ！

すでに日本は負けていた。しかし祖父たちは、同じアジア民族であるインドネシア人が再び欧米諸国の植民地奴隷になることを許さなかった。ただその理由だけで自分たちが訓練した若き独立軍PETAと共に戦ったのだ。

そしておそらく、池袋周辺の中小企業の社長たちが無名の帰還兵だった祖父に2千万もの金をかき集めて殆ど無利子で貸し与えたのは、祖父のそんな男気を知り、評価したからなのではないのか？今ではそんな思いがしてならない。

私はこの事実を知った後で、ケントさんの本からWGIPという計画された日本人弱体化計画を知った。

つまりケントさんが言うように、メディアから売国政治家談話から、教科書に至るまで日本人は全部嘘教わって育ってきたわけだ。

「いじめられたくなければ強くなれ」これを祖父はインドネシアの青年たちにも言ったのだろう。

「他人の子供だろうが何だろうが、大きくなればみんなの社会の一員になる。怒るときに怒らなきゃそれでいいもんだとねじくれた大人になるだろう。結局、後で社会全体に迷惑をかけることになるんだ」「乞食がいる国は恥だ」

…そうだ、国民が皆社会の仲間として同じ釜の飯を食ったから日本軍は強かったのだ。

そして焼け野原から世界2位の経済大国になったのだ。

しかし今はどうだろうか？

科挙という名の宦官が支配した清や朝鮮は皇帝も王も列強の奴隷になったが、日本は…？官僚と言う名の宦官が貧富の差を拡大させている中で、国民が大東亜戦争の時のように一致団結して戦うとでも思っているのだろうか？

まだGHQの洗脳に縛られている日本人【電子書籍】[ ケント・ギルバート ]